東日本大震災では、Twitterをはじめ、ソーシャルネットワークやニュースサイトが、よく利用されたという。ニールセン・ネットレイティングスが提供するインターネット利用動向調査「NetView」をベースに、ネットレイティングスがまとめた東日本大震災が発生した週の週間データから、震災にあわせて訪問者数が伸びたサイトが明らかになった。

調査では、地震の前週(2月28日~3月6日)と地震の発生した週(3月7日~3月13日)の訪問者数を比較している。
ニュースサイトを見ると、日本経済新聞、ロイター、NHKといった報道機関のサイトより、Yahoo!天気情報の訪問者数が増加率238%でトップとなった。特に地震情報がよく見られたとのことだ。

交通機関をはじめとしたライフライン関連サイトも訪問者数が急増した。計画停電のために運休や運転本数を制限したため、運行情報ページがよく見られた。そのため、東京メトロは増加率593%、日本道路交通情報センター425%と高かったが、それを抑えてトップとなったのが東京電力1050%、つまり10倍以上になったのだ。計画停電を急に開始したこともあり、計画停電の情報ページへはアクセスできないほどだった。

さらに、ソーシャルメディアなどを見ていこう。Twitterでは、地震に関する速報をはじめとした、数多くの情報が流れた。数多くのデマが流れるほど混乱していた。このTwitterは、増加率133%で3位だった。Skype、Facebookは114%で4位となり、地震関連コンテンツより、安否情報などがよく見られていたとのことだ。2位はUstreamで257%だ。1位はYahoo!ボランティアで518%と他を圧倒する。

Yahoo!ボランティアは通常の訪問者数が少ないので例外として、Ustreamはテレビ局の地震速報を提供したことが伸びた要因だとネットレイティングスは分析している。テレビ視聴のできないオフィスユーザーの閲覧が多かったためだ。ソーシャルメディアの真価が問われた災害だったが、デマをはじめとした混乱も同時に巻き起こしたことも事実だ。どのように活用すれば、より真価が発揮できるかが、今後は問われそうだ。

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