夏モデルでドコモがスマートフォンを充実させるなど、各通信事業者は携帯電話からスマートフォンへと軸足を移してきた。

そのため、電気通信事業者協会(TCA)の発表では、携帯電話は日本の人口に対して100%の普及率になってきたにも関わらず、全体では純増が落ち込むことがなく、最近では前月比0.5%前後の増加が続いている。
各メディアでは、7月の純増はソフトバンクが1位、NTTドコモがそれに続くなどの記事が配信されているが、TCAのデータから見えるのはそれだけではない。

ということで、今回のITフラッシュバックはTCAが8月5日に発表した携帯電話の契約数を振り返り、普段と違う目線からデータの見方を紹介しよう。

まずは、NTTドコモをピックアップしてみる。
関東・甲信越地方の人口は国内全体の37.5%を占める。3人に1人程度は関東・甲信越地方に住んでいるという計算になる。しかし、NTTドコモ(関東甲信越)の累計契約者数は全体の約42%と、実際の人口比率より多い。ここから、企業も多く、1人で個人用、会社用と2台持っている人の割合が多い、という可能性があることも見えてくる。
しかし、それだけでない。純増数では関東甲信越エリアだけで約56%と、半数以上を稼いでいるのだ。
この状況はドコモだけではない。KDDIの純増もKDDI(関東)が全体の約52%、ソフトバンクモバイルも約58%となっている。もしかすると、ケータイやスマートフォンが盛り上がっているのは、関東エリアだけ? という疑問まで出てくるほどだ。

一方、関西エリア(人口比率は全国の約16%)では状況が異なる。NTTドコモ(関西)は累計契約数の割合(全国の約15%)より純増(約11%)が低い。KDDI(関西)も同様の状況(累計は約18%で純増は約12%)となっている。しかし、ソフトバンクモバイル(関西)は、累計契約数が全国の約15%なのに対して、純増が約16%と高い。累計契約数は、実際の人口比率に近いのだが、純増の比率は通信事業者によって、大きく異なるのだ。

たとえば、首都圏など、ある地域で火が付いたトレンドが、地方にも広がっていくことはよくあることで、ドコモとKDDIは首都圏で盛り上がっているものが、まだ首都圏にとどまっている感じだ。一方、ソフトバンクは首都圏から関西へと徐々に広がりを見せているようにも感じる。このあたりがソフトバンクモバイルの強さなのだろう。

もうひとつ、電話についても面白いこと分かる。
たとえば、NTTドコモの7月の純増数は19万5500だ。しかしこの数字には、LTEも含まれている。実はXi(LTE)の純増は8万4300もあるのだ。しかも、純増数には通信モジュール3万5000も含まれている。そう考えると、実際にケータイ・スマートフォンの純増は8万5000になる。通信モジュールの方が回線契約については主力となっているといってもいい状況なのだ。

このようにTCAのケータイ純増数の情報からは、いろんなことが推察できるのだ。このほかの見方は、次の機会に紹介していこう。

電気通信事業者協会(TCA)

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