XPからの移行がすすまなかったVista


昨日紹介したようにマイクロソフトのWindows XPとOffice 2003のサポートが2014年4月8日に終了する。

マイクロソフトが様々な施策で、最新OSであるWindows 8への移行をうながす活動を今後さらに活発化するが、それでもVistaやXPといった古い製品を使い続ける人もいるだろう。特にサポートが終わるXPは、無防備になってしまうためセキュリティ上好ましくない。

パソコンは1年間で数億台出荷され、3年から5年程度で新製品に更新されることが多い。問題のWindows XPは2006年まで販売されていた製品だが、2014年以降にWindows XPマシンはどのくらい残ることになるのだろうか。
Windows XPは2001年に発売された。2001年頃に購入してから2013年の現在まで、10年以上前の製品を当時のままメインマシンとして使い続けている方はほとんどいないだろう。その後に登場した3つのサービスパックにより登場直後のWindows XPとSP3では内容的にも違うOSへと進化している。いまだにWindows XPを好んで利用している人も多いのだ。

Windows XPの後継となるのがVistaで2007年に発売された。その後継が2009年に発売されたWindows 7だ。この頃のマシンなら、いまだ現役で使用している人は、Windows XPユーザーよりも多いかもしれない。

Windows VistaまではWindows XPをインストールして使用することは個人ユーザーにも少なくなかった。企業ユーザーの多くはWindows XPを選んでいたようだ。Windows 7でようやくWindows XPからの移行が本格的に始まった。

■市場に残るWindows XPマシンの数を推測してみる
2009年頃の製品なら2013年現在、発売されてから4年程度しか経過していないので、今でもメインマシンとして使用していてもおかしくない。2009年まではWindows XPの新規ユーザーは多く、2013年の現時点で使われているマシンはそれなりの数存在しているようだ。

パソコンの買い替え時期は平均で5年程度と言われている。このため、Windows XPの新規ユーザーがある程度いた2009年から5年後の2014年前後には、自然に減っていくだろう。

各調査会社のデータによると、2009年の全世界パソコン出荷台数は約3億台で、仮にそのうちの3割程度がWindows XPを選んでいた場合、1億台近くとなる。様々な施策や自然減により、そのうちの8割が2014年4月までに最新製品や新しいOSなどに移行したとしても、2009年に出荷されたWindows XPのうち、2000万台はそのまま使われることになる。

日本のパソコン市場は世界市場の5%程度なので、単純計算でも2009年に出荷されたうち、100万台ほどのWindows XPマシンが国内市場に残る。それ以前に出荷された製品を合わせると、この数はさらに増える。
この数字は筆者の仮定を元にした試算だが、企業ユーザーの動向などを見ると、実際にはこの何倍もの規模のWindows XPマシンが使われ続けることになるだろう。

ハードウェアの陳腐化などで買い換えは順次進むと思われる。しかし、コストや互換性など様々な問題で移行しにくい場合もあるだろう。移行がうまく進んで行かないと、ソフトウェアの更新など行われなくなるセキュリティリスクの高いOS(Windows XP)とソフト(Office 2003)が、2014年以降に、世界中で数千万台単位で残ってしまうことになる。これはかなり危険な状態になると言っていいだろう。


上倉賢 @kamikura [digi2(デジ通)]

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