多くのビジネスパーソンの夢は、マイホームを手に入れることだろう。そんなマイホームに関して、興味深い調査結果が得られた。住宅メーカー9 社(※)が共同で住宅購入に関する有益な情報提供などを行う「イエノミカタプロジェクト」は、過去5年以内に同9社で戸建て住宅を購入した人を対象に「住宅購入に関する意識調査」を実施した。

この調査は、今後住宅購入を検討する人にとって購入の参考となる情報を提供することで、住宅購入における不安や悩みを解消し、家づくりを楽しく行えるようにすることを目的として行ったものだ。
※旭化成ホームズ株式会社(へーベルハウス)、住友林業株式会社、積水化学工業株式会社(セキスイハイム)、大和ハウス工業株式会社、トヨタホーム株式会社、パナホーム株式会社、ミサワホーム株式会社、三井ホーム株式会社、株式会社ヤマダ・エスバイエルホーム

■デフレ世代の約8割が将来に不安
「Q1.将来に対する不安はありますか」という問いに対して、「すごくある」と答えた人が31.8%、「どちらかといえばある」と答えた人は44.9%で、合わせて76.7%という結果が得られ、住宅購入者のほとんどが将来に対して何らかの不安があることがわかった。

年代別に回答を見ると、30代前半の“デフレ世代”の42.2%が将来に対する不安を「すごく感じる」と回答したのに対して、40代後半の“バブル世代”は「すごく不安に感じる」と回答した人が30.6%と低い結果となった。

また、「Q.2家を建てた目的は何ですか」という問いに対して、全体のうち、「子どもをのびのび育てたい」35.6%、「賃料がもったいないから」30.9%の2つを大きく上回り、「住生活の安定」と答えた人が50.7%と最多となった。

特に“デフレ世代”は53.0%が「住生活の安定」、44.6%が「子どもをのびのび育てたい」と回答しており、“バブル世代”の「住生活の安定」45.9%、「子どもをのびのび育てたい」27.1%と比較すると安定志向が高い結果になった。



■「プラン作成率」や「FP相談率」などは、バブル世代より高く、計画的
Q3.ライフプラン作成に関しては全体では、「ライフプランを作成した」14.7%、「ざっくり考えた」53.3%と合計68%が「なにかしらライフプランを立てた」ことがわかったほか、“デフレ世代”では71.1%、“バブル世代”で61.2%と“デフレ世代”が9.9pt高い傾向が出ている。

デフレ世代の「ライフプランを作成した」と回答した人のうち73.3%が「FP(フイナンシヤルプランナー)に相談」し、具体的にライフプランを作成しているのに対して、“バブル世代”で「FPに相談した」と回答した人は44.3%に留まり、その差30ptという結果となりました。



■デフレ世代で「子どもがいなくても家を建てた」人は4割以上
「Q5.将来.子どもと同居したいか」との質問に対しては、”デフレ世代”は「同居したい」「子どもが望めばしたい」と回答した人が61.4%と“バブル世代”の55.3%を6.1pt上回るなど、子どもへの愛情が強くでた結果になった。

また、「Q6.今の家にずっと暮らしたいですか」という問いに対して、全体では62.4%が「一生暮らしたい」と回答し、15.8%が、「子どもが自立するまで暮らしたい」と回答しており、住宅に対する価値観として、一生のお買いものとして、家を大切なものとして扱っている傾向が見られた。


一方で、「Q7.子どもがいなかった場合でも家を建てましたか」という問いに対して、全体の33.0%、特に“デフレ世代”の45.0%が「子どもの有無に関係なく家を購入した」と回答し、“バブル世代”の25.7%を19.3ptも上回る結果となり、家を購入するのは子育て目的という一般的な認識との相違も見てとれる。

また、「Q8.家は資産だと思いますか」という問いに対して、56.7%が「家は資産である」と回答。また、“デフレ世代”の62.7%、“バブル世代”の52.9%が「家は資産だと思う」と回答し、“デフレ世代”は家をより資産としてみていることがわかる。


■Q1.~Q8.分析結果
このことから、“デフレ世代(30~34歳)”は、“バブル世代(45~49歳)”に比べて、将来に対する不安が多いが、ライフプランを作成するなど、住宅購入に対し堅実的でリアリズム志向の考え方をしていることが判明した。

そのため子どもへの愛情を見せる一方で、一般的には子育て目的が多いと思われがちだが、実は「子どもがいなくても家を建てた」と家を資産として視る傾向もあった。

■最近5年以内に「平均114万円」もの自分のためのものを節約
Q9.最近5年以内に我慢した自分のための高価な買い物について聞いてみたところ、「家電製品」が最も多く28.7%だった。次いで、「自動車」が多く、25.6%を占めた。また、我慢した金額について聞いたところ、「平均114万円」の買い物を我慢しているという結果が得られた。


上述した金額に関して、フィナンシャルプランナー角田圭子氏に取材をしたところ、「家計の見直しを行うことにより、保険料、携帯電話やスマートフオンの付加サービス、使用していないクレジットカードの年会費、使途不明金など、削減可能な支出があるはずです。5年間で100万円以上の不要な支出を抑え、家電製品、自動車も購入のサイクルを長くすることで、我慢していたものも_購入可能となるのではないでしょうか。」とアドバイスをいただいた。
※角田圭子氏…角田圭子税理士事務所代表。ファイナンシヤルプランナー(CFP)。税理士、ファイナンシヤルプランナー、住宅ローンアドバイサーとして、一般消費者向けセミナー講師、日本FP協会広報センター(女性相談員第1号)・住宅金融公庫(現住宅金融支援機構)住情報相談センター。区役所税務相談他公的機関の相談員を経験。

■5割以上が「大切なもののみ」にお金を使い、目的指向が明確である傾向
「Q.10あなたの生活観としてふさわしいものをお選びください」という問いに対して、全体では「大切なものにのみお金を使う」15.3%、「どちらかというと大切なものにお金を使う」35.8%を合わせて51.1%が大切なものにお金を使うと回答した。

さらに年代別にみると、“デフレ世代”の20.5%が、「大切なもののみにお金を使う」との回答が最も高く、大切なもののために準備を行っていることが予想される。

また、「Q.11仕事と家族どちらを優先しますか」という問いに対して、「断然家族」39.1%、「やや家族」38.1%と合わせて77.2%の人が家族優先であると考えていることがわかった。



●イエノミカタとは
「イエノミカタ」は、住宅メーカー9社(※)の集まり。家に対する価値観は時代の変化と共に、エネルギー問題や、自然災害の備え、多様化する家族構成などについて大きく変化をしている。

「イエノミカタ」は、住宅メーカー各社が長年培ったノウハウを共通のサイト上に展開することで、これから家を建てようという初期ユーザーに対して家づくりにおける「見かた」
のコツを伝え、いい家を建てるための強力な「味方」でありたいという各社の思いを具現化したもの。

※旭化成ホームズ株式会社(へーベルハウス)、住友林業株式会社、積水化学工業株式会社(セキスイハイム)、大和ハウス工業株式会社、トヨタホーム株式会社、パナホーム株式会社、ミサワホーム株式会社、三井ホーム株式会社、株式会社ヤマダ・エスバイエルホーム

●調査概要
調査対象 : 全国の過去5 年以内に住宅メーカー9 社(※)で家を購入した経験がある
男性・女性 有効回答数450 名
(30~34 歳83 名、35~39 歳155 名、40~44 歳127 名、45~49 歳85 名)
調査期間 : 2013 年6 月29 日(土)~30 日(日)
調査手法 : インターネットリサーチ(楽天リサーチパネル)


イエノミカタプロジェクト