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マイクロソフトを名乗る不審メールが発生中。同社が注意喚起

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マイクロソフトは、2017年1月11日深夜より同社を装った「ご注意!!OFFICEのプロダクトキーが不正コピーされています。」という件名の不審メールが、不特定多数のユーザーに配信されていると発表した。

「このメールはマイクロソフトから配信したものではなく、記載されている内容は事実ではありません。メールの受信を確認した場合は、開かずに、そのまま削除してください」と同社。

メールを開いてしまった場合でも、本文中に記載のURLをクリックしないようにしよう。URLをクリックすると、クレジットカード情報等の個人情報入力を求められる画面が表示されるが、絶対に情報を入力しないようにしてほしい。

なお、本件に関する問い合わせは、マイクロソフト カスタマーサービスが受け付けている。

法人のお客様 TEL: 0120-41-6755
平日 9:00-17:30 (祝日および弊社指定休業日を除く)

個人の場合 TEL:0120-54-2244
平日 9:00-18:00、土日 10:00-18:00 (祝日および同社指定休業日を除く)

マイクロソフト カスタマーサービス
不審メール内容の画像

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HPのお買い得「Stream」シリーズにminiデスクトップなど新製品が追加【デジ通】

以前紹介した「HPより、激安Windowsノートの衝撃! 25,800円の「HP Stream 11」登場」記事は、大手メーカーHP製、しかも安いということで大反響を得た。さらに追い打ちをかけるべく日本HPがStreamシリーズに新モデルを追加した。

大好評のStream 11に加え、13インチ液晶を搭載する「Stream 13」と、ミニデスクトップの「Stream Mini 200」シリーズだ。HPのStreamシリーズはストレージ容量が少なく、クラウド利用を前提とした低価格Windowsパソコンだが、使いどころさえ間違えなければ十分に実用になる。今回のミニデスクトップ追加で、利用目的ごとに低価格パソコンの選択肢が増えることになる。

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マイクロソフトが法人向けのOffice 365サービスを国内のデータセンターに移動【デジ通】

日本マイクロソフトは2014年12月16日から、Office 365の法人向けサービスが日本のデータセンター経由で可能となった。これ以降、日本における新規Office 365ユーザーは、すべて日本にあるデータセンター経由となり、既存ユーザーは2015年中に順次、国内のデータセンター移行が行われる。

そのデータセンターは西日本と、東日本に設置されており、日本国内での冗長性も確保される。さらに、日本国内だけでサービスが完結することでこれまで使えなかった企業や公官庁などでも対応可能となる。

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日本向けのオリジナル仕様! Office 365にも対応するプリインストール版Office Premium【デジ通】

いままで日本ではメーカー製のWindowsパソコンには、プリインストールソフトとして「Microsoft Office」がインストールされて販売されるのが通例だった。特に個人向けパソコンでは、Officeプリインストールと非プリインストールモデルが併売されており、販売の中心となっているのがOfficeプリインストールモデルだ。

マイクロソフトは、今後はクラウドサービス重視へと変化しており、Officeもクラウドと統合されたOffice 365へ移行しつつある。つい先日、日本でも個人向けOffice 365を投入することが発表されていた。このため従来型のOfficeプリインストールパソコンがどう変わるのかが注目されていたが、今後もプリインストール版は残ることになりそうだ。Office Premiumという名称で継続するという発表があった。

従来のプリインストール版Officeは、購入したハードウェアを利用する限り、理論的には永遠にプリインストールされたバージョンのOfficeが利用できた。プリインストール版と非プリインストール版の価格差はエディションにもよるが2万円程度だったが、単体で購入するよりもお得なので、ほとんどの個人ユーザーはOfficeのプリインストール版を選択していた。

日本マイクロソフトは10月1日に個人向けOffice 365を発表した。個人向けOffice 365が10月17日に発売される。この個人向け製品の発表に合わせて、プリインストール版Officeが人気の日本市場向けに、日本仕様の特別版「Office Premium」として従来のプリインストール版とクラウドサービスのOffice 365が融合した製品が投入される。

このOffice Premiumがプリインストールされて出荷されるのは、2014年年末商戦向けに販売される製品からとなる。Office Premiumは従来同様、購入したハードウェアで使う限り最新版のOfficeを利用できる。従来とは違うのは、新しいバージョンが登場した場合にも最新版へバージョンアップ可能になる点だ。

さらにOffice 365の個人向けサービスが利用できるライセンスも付属しており、スマートフォンやタブレットでもOfficeが利用でき、クラウドストレージの1TB分のOneDrive使用権、毎月60分のSkype無料通話、テクニカルサポートが利用できる。こちらは1年間のライセンスで、2年目以降も利用したい場合は有償となる。

このように日本では、しばらくプリインストール版のOfficeは継続されそうだ。加えて1年間ながらOffice 365のライセンスも付属するので、従来と同様に使いたいという人でもこれまで通りプリインストールモデルを購入でき、加えてクラウドを利用した新しいOfficeにも対応できるようになる。

上倉賢 @kamikura [digi2(デジ通)]

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個人向けOffice 365開始! プリインストール版Officeはなくなるのか?【デジ通】

昨日「スマホやタブレット向けのオフィスアプリの競争激化か? 個人向けのOffice 365を国内投入」という記事で、クラウド型サービスとなるOffice 365の個人向け版が2014年中に提供される予定をお伝えしたが、日本では圧倒的に普及しているプリインストール版Officeとの関係がどうなっていくのかについて考えてみたい。

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スマホやタブレット向けのオフィスアプリの競争激化か? 個人向けのOffice 365を国内投入【デジ通】

日本マイクロソフトは、ビジネス向けアプリケーションのOffice 365の個人向けサービスを2014年内に開始することを発表した。Office 365はクラウド版のOfficeで、日本でも法人向けにはすでに提供されていたが、個人向けは提供されていなかった。

戦略の違いもあるだろうがOfficeの提供形態は国によって異なり、特に日本では提供されていなかったサービスがいくつかある。今回、個人向けOffice 365の提供によって、日本でもOfficeの提供形態が多様化することで、ビジネス向けのクラウドサービスの競争が激しくなりそうだ。

マイクロソフトのOfficeに限らず、多くのアプリで月額課金型やクラウドを利用したサービスが増えている。アドビの「Creative Cloud」では、最新バージョンがパッケージ版としては提供されなくなったが、月額課金にすることで高価なアプリを比較的リーズナブルな価格で、使いたいときだけ利用できる。利用したいときだけ使うという切り売り形式だ。

また、ジャストシステムのATOKのように、アプリケーションの価格は、そんなに高いわけではないが、クラウド型にすることで、辞書データを常に最新に維持できたり、他のデバイスとユーザー辞書や変換の学習結果を共有できるようなクラウドならではの利点もある。

■従来向けのパッケージ版Officeももちろん残る
Office 365は年額もしくは月額課金型で提供され、Webブラウザから利用できる無料版も提供される。そして従来と同じデスクトップ版のソフトも提供される。Windows 8.1ユーザーならわかると思うがOfficeを入れているとデフォルトでの保存先がマイクロソフトのクラウドストレージ「One Drive」となるように連携が深くなる。もちろん作成した文書はOneDriveに保存するだけでなくパソコンに保存もできる。

日本では個人向けOffice 365と同様にまだ提供されていないが、iOSとAndroid向けにもOfficeの専用アプリが用意されており、Office 365ユーザーはOneDriveに保存しているオフィス文書をスマートフォンやタブレットで開いて編集することも可能だ。

現在、WordやExcelのマイクロソフトOfficeは、日本のビジネス市場では圧倒的なシェアとなっている。その一方でWebブラウザで利用できるGoogleドキュメントのような、クラウドサービスとして提供されるオフィススイートも徐々にシェアを伸ばしつつある。アップルはMac、iOS、Webブラウザで利用できるOfficeのPages、Numbers、Keynoteを無償提供しており、スマホやタブレット向けのオフィスソフト市場はマイクロソフトの一強から徐々に変わりつつある。

そんな中でも、マイクロソフトOfficeが他社のサービスと比べて有利な点は、提供形態が複数ある点だ。新しいクラウド型Office 365が提供されても、従来同様のパッケージ版も併売される。そして、特に日本ではパソコンにプリインストールされたOfficeが提供されている。

OfficeがPCでの絶対的な地位に胡坐をかいているだけでなく、スマホやタブレット市場へも積極的にアプローチして行くことで、良い刺激が発生しライバル製品を含めてスマホやタブレット向けのOffice系アプリ全体が進化していくことだろう。

上倉賢 @kamikura [digi2(デジ通)]

Office 365

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無料で相談!日本マイクロソフトがWindows XPとOffice 2003の乗り換え窓口を開設【デジ通】



カウントダウンが迫ってきたWindows XPとOffice 2003のサポート終了だが、これに合わせ日本マイクロソフトが乗り換えサポート相談窓口を開設することを決定した。たとえば日本ではOfficeソフト(WordやExcel、PowerPointなど)プリインストールパソコンが昔から多く、こうしたXPと旧Office搭載パソコンから最新のWindows 8.1とOffice 2013搭載パソコンを購入したユーザーを対象に日本マイクロソフトが乗り換え相談用のサポート窓口を開設する。

国内のパソコンメーカーも乗り換えに関する様々なサポート窓口を開設しているが、マイクロソフトとしても専用のサポート窓口を開設するため、ユーザーの相談窓口が1つ増えることになる。

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OfficeバンドルのWindowsタブレットはAndroidタブレットよりお買い得【デジ通】



タブレットなどに注目が集まり、コンシューマー向けのパソコンの売り上げは厳しい状況のようだ。しかし、8型のWindowsタブレットが一通り出そろい、ようやくWindows陣営もタブレットなど比較検討できる土俵に上がった状態となった。
Androidタブレットと比較すると、Windowsタブレットは通常のWindowsパソコンと同じなので、機能が豊富だ。単純に価格だけを比較すると、Androidタブレットの方が安いが、WindowsタブレットにはマイクロソフトのOfficeが利用できるという最大の利点があり、価格もこなれているので非常にお得だ。

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楽しくOfficeをマスターするアプリ 「特打式」Microsoft Office 2013 対応版登場

c SOURCENEXT CORPORATION

ソースネクスト株式会社はMicrosoft Office 2013に対応した「特打式」シリーズの6タイトルをダウンロード版として9月13日(金)に発売した、そのうち2タイトルは10月4日(金)にパッケージ版としても発売される。



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低価格・高性能・高い互換性!EIOffice2013の実力をチェック



ワープロや表計算、プレゼンテーションなど、会社ではビジネス文書の作成にオフィス系のソフトが欠かせない。そんなオフィスソフトの定番といえばマイクロソフトのOfficeだが、オフィス系ソフトの定番中の定番で高性能かつ高機能だが、いかんせん価格が高い。

企業であれば、必要経費で落としたり、人数分のボリュームライセンスで大口契約したりすることでコストを下げることができるが、個人ではそう簡単にはいかない。

あまり褒められた話じゃないが、仕事のビジネス文書を自宅に持ち帰って編集したり、仕上げたりと、自宅でも作業したいという人もいるだろう。

自宅のPCにオフィスソフトが入っていないという人向けに高性能で低価格、なおかつMicrosoft Officeとの高い互換性を持ったオフィスソフトがあるのをご存じだろうか。それがココで紹介する「EIOffice2013(イーアイオフィス)」だ。

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月額1,000円から使えるOffice マイクロソフトがOffice 365の最新版を発表 【デジ通】



日本マイクロソフトがOffice 365の最新版を発表した。すでに2013年2月27日から提供されている。Office 365はOfficeアプリケーションに加え、メールやオンライン会議などのグループウェア機能をクラウド上で利用できるOfficeサービスだ。

今回の新バージョンでは、以前から提供されていたサービスが強化され、国内の企業、官公庁、教育機関などに向けて提供され、販売網も強化される。

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指でのタッチ、ペンでの操作を自動認識! 今度のOfficeは、タッチ対応が凄い 【デジ通】



新しいOfficeは、単に機能が増えているだけでなく、複雑な操作を覚えることなく誰でも高度な操作ができるようになったことは前回の記事で紹介した。従来からある機能の向上に加え、Windows 8やタッチ機能に最適化されているのもポイントだ。

そこで今回は、発表会でデモされたタッチやタブレットに最適化された機能を紹介しよう。

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文書作成サポート機能が満載の新Office 誰でも簡単に高度な文章が書ける【デジ通】



先日紹介したように新しいOfficeの発売記念記者発表会が行われ、Windows 8のタッチ機能やクラウドとSNSの連携、プレインストールモデルのアピールなどが行われた。

新しい機能も盛りだくさんだが、機能が増えて覚えきれなくてもユーザーをOfficeが手助けするようになっており、機能をすべて覚える必要がないのも特徴だ。発表会のデモで紹介された、ユーザーがその機能を知らなくてもソフトが自動的に手助けする新機能を中心に紹介しよう。

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新OfficeとWindows 8で価値が倍増 発売記念記者発表会レポート【デジ通】



マイクロソフトOfficeの最新バージョンが2013年2月7日に発売されるが、それに先駆けた2月6日、東京・六本木のニコファーレで発売記念記者会見が開催された。

日本マイクロソフトの樋口社長らに加え、国内大手メーカーのNEC、ソニー、東芝、富士通の首脳がゲストとして招かれ、Windows 8と新しいOffice、そのプレインストールハードウェアをアピールした。新Officeをプレインストールするハードウェアは14社から170モデルが予定されている。


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ITライフハック代表
関口哲司

日本大学大学院理工学研究科後期博士課程修了。理学博士。日本物理学会会員。IT系記事を中心に著書多数。原稿の依頼歓迎。

編集長・ライター
小川夏樹

ソフトバンクにてPCComputing、PCJapanの編集を経験した後フリーランス・ライターを経て現在に至る。PCハードウェア、Windows使いこなし、イメージングデバイスを語らせたらいつまでも話が止まらないPCヲタ。また早期からユーザー配信サービス(ニコ生、Ust、Justin等)にも注目し特にニコニコ生放送では“囲い厨で弾幕職人”な日々を送っている側面も持つ。IBMにてThinkPadのリペア技術員の経験アリ

副編集長・ライター
今藤弘一

PCComputing、PCJapanの編集からZDNet(現:ITmedia)へ、ITmedia Games、PCUPdate(現:PC USER)の編集長からオンラインゲーム会社のIR担当や採用広告の制作、フリーライターを経て現在に至る。最近のトレンドは電子工作でハイレゾアンプを作ること。あと鉄分(乗り鉄)かなり多め。

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