オンライン診療を提供している株式会社ネクイノ 代表取締役 石井健一氏に、医療DXの現状や、オンライン診療の今後ついて聞いた。
高音質かつ高性能なスピーカーとしてAmerican Amazonで人気を博しているTribitが、明瞭度を極限まで高めた歪みの少ないクリアな音で、より原音に近いサウンドを再現する「XSound surf」の新色「ブルー」の販売を開始した。

■驚くほど原音に忠実なサウンドを実現！ワイヤレススピーカー「XSound surf」
高音質かつ高性能なスピーカーとしてAmerican Amazonで人気を博しているTribitが、明瞭度を極限まで高めた歪みの少ないクリアな音で、より原音に近いサウンドを再現する「XSound surf」の新色「ブルー」の販売を開始した。本製品は、軽量で耐久性が高く、シンプルな構造ながら、驚くほど原音に忠実な表現力と高音質を実現した。最大6W出力のフルレンジスピーカーと、振動板を低音域で共鳴させるパッシブラジエーターを搭載することで、しっかりとした低音から伸びのある高音まで最高のサウンドを楽しむことができる。


■ネクイノが医療のデジタル化、DXのあるべき姿を考える
新型コロナウイルス感染症の流行により、オンライン診療の拡大や集中治療室（ICU）の遠隔管理などに代表される、医療現場のデジタルトランスフォーメーション（医療DX）が進展している。特にオンライン診療はパソコンやスマートフォンがあれば自宅や職場などからでも診療を受けられるので、コロナ禍で注目を集めているが、詳しく知らない人も多いだろう。そこでオンライン診療を提供している株式会社ネクイノ 代表取締役 石井健一氏に、医療DXの現状や、オンライン診療の今後ついて聞いた。


■しぼって3日以内の新鮮ミルクだけ！？本郷奏多さんが牧場しぼりの秘密を探る
江崎グリコ株式会社は、指定牧場でとれた”しぼって3日以内”の新鮮ミルクを使用したアイスクリーム『牧場しぼり』の美味しさをもっと届けしたい、味わってもらいたいという想いから、俳優・本郷奏多さんを起用したWEB CM『本郷奏多 生産者に会いに行く』の『牧場篇』と『工場篇』を制作。2021年5⽉21⽇(金) より公開した。両篇では、好奇心が強く凝り性の本郷奏多さんが生産者に会いに行き『牧場しぼり』の秘密を紐解く様子が描かれている。



■懐かしの「昭和レトロ」アイテムがガシャポンに登場！ミニチュア ルーレット式おみくじ器
株式会社バンダイ ベンダー事業部は、1960年代の喫茶・占いブームで人気を博した懐かしの「昭和レトロ」必須アイテムの「ルーレット式おみくじ器」を全高約70mm、本物の約1/2のサイズに縮小したミニサイズの『ミニチュアルーレット式おみくじ器』（1回400円・税10％込、全3種）を2021年5月第5週より順次全国の玩具売場、量販店、家電店などに設置されたカプセル自販機にて発売する。


■モスバーガー、まぜるシェイク！「赤肉メロン＜北海道＞」「湘南ゴールド＜神奈川＞」を発売
モスバーガーを展開する株式会社モスフードサービスは、現代に求められるエシカル消費の取り組みとして、北は北海道から南は九州、沖縄までを全国8エリアに分けて、地域食材を使用した「まぜるシェイク」を全国で販売するリレー企画を行っている。今回は第3弾として、全国のモスバーガー店舗（一部店舗除く）にて、北海道産の“赤肉メロン”と、神奈川県産の“湘南ゴールド”を使用した「まぜるシェイク」を2021年5月20日より発売した。7月中旬まで。


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サンワサプライ株式会社が運営している直販サイト『サンワダイレクト』は、BeaconとEddystoneの両方に対応し、ひとつのビーコンで複数の信号を同時発信可能な、マルチアドバタイズBeacon「400-MMBLEBC4-1」を発売した。

■最大で6スロット同時発信するマルチアドバタイズ
iBeacon・Eddystoneに対応したBLEビーコンです。最大で6スロット同時発信するマルチアドバタイズが可能だ。

6スロットを同一データフォーマットで発信することも、全て異なったデータフォーマットや使用したいデータフォーマットのみで設定することも可能だ。

IP66の防塵・防滴性がある。

電源ON・OFFが可能なので無駄な電池消耗を抑える。

送信範囲は数m～100m以上の間で8段階設定が可能です。電波発信のインターバルは100～5000msから選択可能だ。単三乾電池採用で最長10年動作します。パスワード保護機能と遠隔操作停止モード機能でセキュリティ対策も安心です。設定はAndroid・iOS用の専用アプリで設定変更が可能だ。
本製品のサイズは、約W72×D23×H72mmで、重量は、約109g（電池含む）。

■マルチアドバタイズBeacon「400-MMBLEBC4-1」

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株式会社M＆A総合研究所は、独自に自社開発したM＆A仲介DXシステム「Digitalize M&A」を2020年10月より運用を開始し、その結果、M&Aの成約期間の短縮化や社員の生産性向上などの成果が得られたことを明らかにした。

昨今多くの企業がデジタル化に取組み、アフターコロナ時代を見据えてさらなるDX推進を図る機運が高まっている。そんな中、ガートナージャパンが3月に発表した「日本のデジタルイノベーションに関する展望」では、2024年までに自社のDX戦略が実際に何を意味するものかを明示していない企業の80％以上は競合企業にシェアと成長機会を奪われると警鐘を鳴らしている。

そうした中、同社は社内にて無作為に抽出した15名のM&Aアドバイザーを対象に調査を実施。独自開発したDXシステム「Digitalize M&A」の運用前の6ヶ月間（2020年4月〜2020年9月）と運用後の6ヶ月間（2020年10月〜2021年3月）を比較し、生産性の改善、M&Aが成約に至るまでの期間などを比較した実証結果を発表した。

〇調査対象
社内にて無作為に抽出したM&Aアドバイザー15名

〇調査結果
■1人のM&Aアドバイザーが一度に担当※1できる最大ディール数※2が大きく増加

「Digitalize M&A」の運用開始前である2020年4月1日から2020年9月30日の間で、1件以上のディールを担当したM&Aアドバイザーに対して、一度に担当したことのある最多のディール数を尋ねたところ、「4件」という回答が全体の約3割と最も多くを占めた。また「6件以上」という回答は全体の2割以下に留まった※3。

一方で運用開始後である2020年10月から2021年3月の間では、「6件以上」という回答が全体の5割以上と最も多くを占める結果となり※3、「Digitalize M&A」の運用を通じて1人のアドバイザーが担当できる最大ディール数が増加したことがわかった。

※1「担当」とはM&Aアドバイザーが成約に向け顧客と携わっている状態のこと
※2 案件の発生から成約までの一連の取引のこと
※3 ディールごとの売買金額の大小や業務にかかる工数の多寡は、今回の調査では考慮せず

■成約までの期間短縮に寄与、6ヶ月以内に成約したディールの数が2倍に

2020年4月から2020年9月の間で、担当していたディールのうち同期間中に成約となったものに関して、成約までの平均期間が「6ヶ月以内だった」と回答したM&Aアドバイザーの数は4名だった。一方で2020年10月から2021年3月の間では同様の回答をしたM&Aアドバイザーの数は、2倍以上の9名にものぼりました。この結果から多くのM&Aアドバイザーが進めているディールにおいて「Digitalize M&A」が成約までの期間短縮に寄与した可能性が高いと考えられる。

■7割以上のM&Aアドバイザーが顧客との面談時間が増加したと回答

1人のM&Aアドバイザーが1日の中でお客様と面談できる時間に関して、「Digitalize M&A」の導入前後で変化があったか調査したところ、全体の7割以上のアドバイザーが「運用前と比較して増加した」と回答。業務効率化を通じて不要な業務にかける時間を削減することで、顧客との対話という最も重要な時間が増加したことがわかった。

■「Digitalize M&A」について
1.ソーシング
手紙やダイレクトメールの送付作業をシステムにより半自動化することで、従来M&Aアドバイザーが半日以上掛けて電話や手紙送付に割いていた作業時間を限りなくゼロにすることが可能だ。さらにM&Aにおける稟議システムやAIチャットボットなどのシステムを独自開発することで、従来の様々なフローの短縮化・効率化を可能にしている。

2.マッチング
同社が開発するAIアルゴリズム「Coincidence」はマッチングスピード、正確性、提案力の3点において属人性を排除している。従来のM&A事業者では会社の譲渡を検討する企業に対し、買い手候補企業のリストアップなどをアドバイザー自身が行い、その後ソーシングと同様に1社ずつ電話やメール、手紙でアプローチを実施していたが、本システムではAIマッチングアルゴリズムにより、日本全国100万社以上のデータベースから最適な候補を探すため、即時での買い手候補企業の提案を可能にしている。

さらに個人の能力や知見などに依存しないためヒューマンエラーを抑制できる他、人間では思いつかない買い手候補企業を提案するケースも存在し、マッチングにおける機会損失の低減を可能にしている。

3.エグゼキューション
M&Aでは案件の相談から成約まで様々な工程が存在する。
従来の事業者では、譲渡企業が複数の買い手候補企業のオーナーと面談を行い、その中から最終的に1社を決め、その後デューデリジェンスと呼ばれる買収監査において、決算書や労務管理状況を調査した上で最終契約を締結する。

一方で本システムではオーナー同士の面談からクロージングまでの工程を自社システムで一元管理することで、面談の日程調整にかかる時間の短縮、デューデリジェンスや最終契約締結時に確認すべき項目におけるヒューマンエラー防止を実現している。また社内のディール全体を把握できるため、M&Aアドバイザーを適切にアサインすることで、より一層効率的にM&Aをサポートすることが可能になる。

■株式会社M＆A総合研究所

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サンワサプライ株式会社は、室内をすっきり見せる扉付き木製プリンタスタンド「LPS-119W」を発売した。

■トナーや用紙などのストック物を目隠しできる扉付きプリンタスタンド
「LPS-119W」は、トナーや用紙などのストック物を目隠しできる扉付きプリンタスタンド。

天板サイズが幅W500×奥行500mmで、小型のA4プリンターや複合機が置けます。背面にはケーブル口を設けており、壁に寄せて設置してもケーブルが邪魔にならないデザインとなっている。

それにより部屋を広く使うことができます。またタップ収納スペースもあるので、配線を綺麗にまとめることができる。

便利なキャスター付きなので、ちょっとした移動やメンテナンス作業がしやすくなっている。

また、中棚は3段階で高さ設定ができます。収納物に合わせてお好みの高さに変更して使用できる。

扉付きで収納物を目隠しできるので、トナーや用紙など細かいものを見せたくない場所におすすめだ。

■扉付きプリンタスタンド「LPS-119W」

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新型コロナウイルス感染症の流行により、オンライン診療の拡大や集中治療室（ICU）の遠隔管理などに代表される、医療現場のデジタルトランスフォーメーション（医療DX）が進展している。特にオンライン診療はパソコンやスマートフォンがあれば自宅や職場などからでも診療を受けられるので、コロナ禍で注目を集めているが、詳しく知らない人も多いだろう。そこでオンライン診療を提供している株式会社ネクイノ 代表取締役 石井健一氏に、医療DXの現状や、オンライン診療の今後ついて聞いた。

■日本が抱える医療DXの問題
日本の医療DXの現状について聞いた。

石井健一氏
「日本の医療水準は世界的にみても極めて高いため、「医療DXを進めていくにおいて『間違った治療をしたらどうするか』『検査データを取り違えたらどうするか』、のようにこの医療水準を維持できなくなる事象が起こった際の影響について、主にこの2つを中心に議論が行われてきました。医療現場では、金融など他の領域に比べデジタル化は10年ぐらい遅れて普及しています。さらに日本は保険制度がしっかり整備されているので、大前提として北海道から沖縄県まで一斉に開始する必要があります。」

たとえば、東京都だけ先に医療DXができてしまうと、北海道や沖縄県の人に「不公平だ」と言われてしまう。世の中に普及して安定しなければ、使用するか否かの議論にあがってこないという。わかりやすい例をあげれば、LINEだ。スマートフォンの所有者であれば、ほとんどの人はLINEをインストールしているだろう。そんなLINEでも医療に使用するか否かが取り沙汰されている。LINEは銀行情報を扱っているが、健康情報の取り扱いについては自社サービスも含め慎重な社会実装を続けている。

石井健一氏
「医療DXが行える技術はほぼすべて揃っていますが、運用側のリテラシーの問題で社会実装されていないのが、日本が抱える問題です。アメリカは保険会社ごとにサービスが異なるので、経済的なインセンティブが受けやすいバックグランドがあります。LINEのようなアプリがあれば、国民も保険会社も病院も便利だと思えば、限られたコミュニティーの中でGOサインが出ます。『東京都だけやってみよう』ということが現実的におこなわれるんです。」

日本では、「医療を受ける」ことは「健康保険を受ける」ことと、ほぼ変わらないという。健康保険の中で導入されて償還されないと、医薬品や医療機器、デバイスなどは普及しにくい。一方で既存の病気は、医療DXがない現状でも高水準の治療が受けられる。現状で満足できる水準であるが故に、医療DXが導入されづらいという。

石井健一氏
「突破する方法としては、（諸外国では）明確なソリューションとして確立しているが、日本でインフラが整っていないので、平均点が高くない領域を狙うことです。こういう風なところで実際にできることを見せれば、隣の領域でもやろうということになり、数珠つなぎで医療DXは動いていくと考えています。」

ネクイノは、そうした領域で医療DXを推進していこうと考えており、そのひとつがオンライン診察でピルを処方するアプリ「smaluna」（以下、スマルナ）だ。

■オンライン診察でピルを処方する「スマルナ」
スマルナはオンライン診察でピルを処方するアプリだ。生理や避妊に関する悩みを持つ人と医師をオンライン上で繋ぎ、オンライン診察からピルの処方、自宅へのお届けまで一気通貫して行う。さらに、助産師・薬剤師などの医療専門家が医療相談を受け付ける、スマルナ医療相談室を利用できる。

会員登録数とサービス利用者数は、
・アプリダウンロード数：累計50万ダウンロード
・サービス利用者数：7万人／月
・医療相談室（助産師・薬剤師）への相談数：16,000件／月
※2021年4月16日時点

石井健一氏
「日本のピル常用率は、フランス・ドイツが30〜40％であるのに対しわずか4％ほどで、諸外国に比べ10分の1ぐらいの普及率です。現在日本において、ピルを入手するには医師による診察及び処方が必要なため、時間やアクセスの問題で入手しにくい現状があります。そもそも受診に抵抗がある人も多いです。スマルナでは、心理的、物理的なハードルがあってアクセスしづらい婦人科領域において、オンライン診察という手段を使い、医療へ、ピルへアクセスしやすくしています。婦人科領域は、医療DXを進めていくべき分野の一つだと思っています。」

■オンライン診療の現在と今後
オンライン診療について聞いてみた。

石井健一氏
「病院では、物理的な空間の中でお医者さんの五感や医療機器を使用して診察をおこないます。オンライン診療は視覚や聴覚の情報に制限されるので、お医者さんにインプットできる情報量が異なります。これがオンライン診療の現在の課題だと思います。」

たとえば、肺がんの診療や治療をオンラインでできるかといえば、現状は難しい。その一方で、主に患者情報（問診）に基づく診察であればオンラインでも対応可能な領域はすくなくない。つまり、診療で得られる情報量をいかに増やすかが現在の課題となっている。

最後にネクイノの今後について聞いてみた。

石井健一氏
「まず今やっている診察のデジタル化といわれるプラットフォームの裾野を伸ばしていこうと思っていまして、自社だけでなく他社さんのサービスのつなぎこみも考えています。そのときにメディコネクトという仕組みを使って、病院やサービスが変わっても個人情報を持ち運べる仕組みにすることで、デジタル化を推進するときに越えなければならない大きな壁に取り組んでいきたいと思っています。」

コロナ禍によりオンライン医療の重要性が増している今、ネクイノの今後の活躍に注目だ。

■株式会社ネクイノ

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株式会社補助金ポータルは、補助金を使って導入できるツールやサービスについて知ることができる無料の補助金活用サミットを5月26日水曜日の14時から開催する。

■補助金をつかって導入できるツールやサービスを厳選し補助金と一緒に紹介
緊急事態宣言が相次いで発令されテレワークや休業など余儀なくされていくなか、多くの企業や店舗が事業の転換や業務効率化など働き方改革を迫られている。補助金ポータルでは今回のWebセミナーにおいて、そのような事業転換や業務効率化などを検討している企業向けに、補助金をつかって導入できるツールやサービスを厳選し補助金と一緒に紹介する。

今、コロナ対策を検討している店舗・企業から、Web制作や動画制作からの集客を検討している企業まで幅広い業界で活用できるツールやサービスを厳選している。

＜開催情報＞
日程：2021年5月26日（水）14時～16時
場所：Zoom オンライン開催
登壇企業（順不同）（紹介ツール・サービス）：

・三菱電機株式会社 東証一部 6503 (空調設備)
・株式会社インフォマート 東証一部 2492（業務効率化）
・ローランドディージー株式会社 東証一部 6789（特殊プリンタ,刻印機,切削機）
・株式会社フルスピード 東証二部 2159（顧客分析ツール）
・DR.C医薬株式会社 （コロナ対策商材）
・TAMP株式会社 （コロナ対策商材）
・株式会社PDnetwork（動画制作）
・株式会社MAYROW（Web制作）
・株式会社シャリオン（広告・ホワイトニング）
・オプテックス株式会社（コロナ対策商材,業務効率化）
・株式会社日本ビジネス出版（環境ビジネスオンライン）（蓄電池）

後援：CXOバンク株式会社（https://www.cxobank.jp/)
参加費：無料
参加人数：先着100名
申込方法：https://tayori.com/form/ad308eae959681bb44372a04ea673c35b0831eff
参加特典：セミナーに参加しアンケートに回答した人にそれぞれの登壇企業の資料を無料で提供する

■【参加無料】15秒で事前予約。申込はこちらから

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AI・自然言語処理を通して事業コンサルティング、サービス提供を行う株式会社pluszeroは2021年4月15日、都内ベクトルラウンジにて、メディアラウンドテーブルを開催した。当日は同社の代表取締役会長/CEOの小代義行氏と、代表取締役社長COO/博士の森遼太氏が登壇し、AI市場のトレンドである自然言語処理分野に強みを持つ同社の企業説明と、独自のAIである「AEI(Artificial Elastic Intelligence)」を中心としたAI開発戦略に基づく、申請中の特許内容についての発表があった。

■AEIでGAFAに挑むpluszero
発表会は、株式会社pluszero 代表取締役会長/CEO 小代義行氏の挨拶から始まった。
同社は2018年の会社設立以来、「人の可能性を広げる」というビジョンを掲げ、多様なバックグラウンドを持ったメンバーが協調し、経営者目線に立ってお客様に真摯に向き合うプロフェッショナル集団として課題解決に取り組んできた。

少子高齢化が社会課題になっている中、同社はこれをチャンスと捉え、AIやロボットの導入率を世界最高水準へ持っていき、日本の生産性を世界No.1にして、人々の可処分所得や可処分時間を増やしたいと考えている。

小代義行氏
「企業スローガンは『AEIでGAFAに挑むpluszero』ということで、かなり青臭いことを申し上げている自覚はあるんですけれども、今後のAIの主戦場は自然言語処理の分野だと認識しています。」

AEIとは、Artificial Elastic Intelligenceのこと。同社による造語であり、人間同様に本質的な言葉の意味を理解するAIを指す。またElasticは「柔軟な」という意味であり、『言葉の意味を理解して柔軟な対応ができる』という意味合いを込めている。

現実に存在しているAIや人工知能としては深層学習（ディープラーニング）があり、『弱いAI』と呼ぶことがある。また既に存在するAIに対して、まだこの世に存在しないAGI（Artificial General Intelligence）が『強いAI』と表現されることがある。

AGIは汎用人工知能であるが故に、実現のハードルがかなり高い。そこで同社はAGIに近づくAIとして『柔軟なAI』を目標とし、開発を進めてきた。そのひとつの成果が世界初の新技術「パーソナライズ要約」を活用した『仮想人材派遣』だ。



■『仮想人材派遣』とは
世界初の新技術である「パーソナライズ要約」に加えて、「PSFデータ」「N4(Neo Non-loss Normalized Network) 」の中核技術を用いたサービスが「仮想人材派遣」だ。特長としては、相手に合わせて文章を簡潔に言い換えることが可能になり、AIと人のコミュニケーションをより円滑かつ柔軟にする。
3つの中核技術は利用関係にあり、「仮想人材派遣」の実現に必要不可欠となる。

〈中核技術と特許申請対象〉

〈仮想人材派遣の実現に向けたロードマップ〉

〇パーソナライズ要約について
パーソナライズ要約は、世界で初めて、対話相手や利用者の利用可能語彙に応じた言い換えを行う新技術だ。パーソナライズ要約の実装により、理解度レベルとコミュニケーションの自動化レベルのレベル4を実現する。

〈理解度レベル〉

〈コミュニケーションの自動化レベル〉

〇PSFデータについて
PSFデータは、意味表現の解像度が高いフレームデータベース。格フレームやオントロジー情報など含んだ知識の集合体。本技術については、今後、段階的に新情報を発表する予定。

〇N4（Neo Non-loss Normalized Network）について
N4は、インプットした自然言語の意味を欠落させず、多様なアルゴリズムを適用しやすい形に変換することが可能なフォーマット。これにより、入力された自然言語からタスクごとに最適な手法を構築し、高い精度で実行できる。

■業務提携パートナーの募集を開始
同社は2021年4月30日（金）、『仮想人材派遣』とその関連技術を用いた事業検討をする業務提携パートナーの募集を正式に開始した。『仮想人材派遣』とその関連技術は、2021年4月26日（月）に発表した「PSFデータを活用した技術」「N4(Neo Non-loss Normalized Network)を活用した技術」「対話相手や利用者の利用可能語彙に応じた言い換えを行う技術」の3つの中核技術が対象となる。

業務提携パートナーの応募条件は下記のとおり。
〇第一条件：中長期のチャレンジに共感していただけること
『仮想人材派遣』とその関連技術を用いたイノベーションの実現には、一定以上の期間がかかる。実現を加速するために、中長期のチャレンジに共感していただけるパートナーを求めている。具体的には、3年以内の業績向上ではなく、5年から10年で世界をリードできる産業変革に共にコミットしていただけるような企業が理想だ。

〇第二条件：イノベーションを起こす事業分野との技術的相性が良いこと
イノベーションの対象事業領域は、社会規模での変革を起こせるものから、社内の業務プロセスレベルでの変革にとどまるものまで幅広く存在する。下記に、初期に想定している重点パートナー募集分野の一覧を記載するが、その他の領域においても技術的相性の良い事業領域があれば、積極的に検討するとしている。

※詳細は受付メールアドレス（info@plus-zero.co.jp）まで連絡のこと。

イノベーションのクオリティーを一定以上に保つため、業務提携パートナーは原則として、5社を上限とする。また、イノベーションの実現スピードを高めるために、業務提携先はスピード優先で順次決定するとしている。

■株式会社 pluszero

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サンワサプライ株式会社が運営している直販サイト『サンワダイレクト』は、iBeaconとEddystoneの両方に対応し、ひとつのビーコンで複数の信号を同時発信可能な、マルチアドバタイズBeacon「400-MMBLEBC7-1」とカードホルダー型「400-MMBLEBC8-1」を発売した。

■簡単に設定変更できる
400-MMBLEBC7-1は、ひとつのビーコンに6スロットを搭載し最大6種のマルチアドバタイズ。iBeacon・Eddystone両規格に対応し両方のデータフォーマットを同時にアドバタイズできる。

温度・湿度のそれぞれに上限/下限のしきい値を設定したトリガーモードを搭載した。従来のマルチアドバタイズタイプと同様にボタンの連続タップによるトリガーモードを搭載する。ビーコン内に約200件の温度・湿度の測定値をログ保存・設定アプリで簡易的にグラフ表示できます。iOS・Androidに対応した便利なビーコン設定用アプリを無償提供している。

アプリから遠隔操作で手の届きにくい場所に設置しても簡単に設定変更できる。

パスワード保護機能を搭載し不正なビーコンの設定変更を防止する。遠隔変更禁止モードを搭載し再度ビーコン本体のボタンを押して接続するまで遠隔操作を防ぎセキュリティも安心だ。

IP66仕様の防塵・防滴性能で軒先などの屋外も使用できる。

ボタンで電源オン/オフが可能なので使用時のみオンにすることで無駄な電池消耗を抑制する。

アプリからも遠隔操作で電源オフが可能です。電池交換が可能になった。（単4電池×2本)

400-MMBLEBC8-1は、iBeacon受信アプリケーションで使用できるBLEビーコン。

携帯することを想定した設計だ。送信範囲は約1m～100m程度まで8段階設定ができる。電池寿命は数ヶ月～2年程度。24時間タイマー設定(電波発信スタート時間及び終了時間)により電池寿命を伸ばすことも可能だ。1日1回同時刻に約1分間強制的に電波を発信する機能(Fixed Timer)により死活監視も可能になる。

クレジットカードサイズのカード類を差し込める設計をしているため、社員カード・入館カードなどを一緒に携帯できる。緊急時にコールボタン(設定ボタン)を3秒以上押すことにより、約30秒間緊急信号が発信される。Android(5.0以上)の専用アプリで設定変更が可能だ。

400-MMBLEBC7-1のサイズは、約W70.6×D38×H17.8mmで、重量は、約43g（電池含む）で、400-MMBLEBC8-1のサイズは、約W90.1×D7×H62mmで、重量は、約26g（電池含む）。

■

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サンワサプライ株式会社は、LANケーブルを延長できる、カテゴリ7準拠のRJ-45中継アダプタ「ADT-EX-7STP」を発売した。

■カテゴリ7のLANケーブル用RJ-45中継アダプタ
「ADT-EX-7STP」は、カテゴリ7のLANケーブル用RJ-45中継アダプタ。

本製品を使って2本のLANケーブルを中継することで、1本の長いLANケーブルとして使えるようになる。お持ちのLANケーブルでは長さが足りない場合などに本製品を使用すると、新たなケーブルを購入・特注するコストと手間を省くことができる。

カテゴリ7に準拠しており、10ギガビットネットワークにも対応している。高速データ転送に対応するため、サーバーやルーターなどと接続するLANケーブルにも使用できる。
本製品はSTPケーブル、UTPケーブルどちらの中継にも対応している。

また、PoE給電ネットワーク PoE（IEEE802.3af）、PoE+（IEEE802.3at）、UPoEに対応しており、LANケーブルのみで電力供給ができるようになるので、PoE給電に対応している機器であれば、天井や屋外、コンセントの無い場所などの電源供給が難しい場所でも、防犯カメラなどのネットワーク機器を設置することができる。

使わなくなったLANケーブルや、レイアウト変更などにより距離が合わなくなったLANケーブルを再活用でき、環境への配慮やコストの削減につながる。学校・オフィス・病院などでの使用におすすめだ。

■RJ-45中継アダプタ「ADT-EX-7STP」

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・リュックへの収納に便利！縦型スリムインナーケース2種類
・パソコンに接続するだけで使える！2次元＆1次元コード読み取り対応の有線バーコードリーダー
・待ち時間０、紙を置くだけで自動細断！オートフィードシュレッダー
・国内外先端50社のDX企業がオンライン出展！デジタルトランスフォーメーションEXPO 第２回

株式会社ウィルゲートは、昨今の新型コロナウイルス感染症拡⼤の状況下を鑑み、⼤⼿・中⼩企業、スタートアップ企業、そしてフリーランスや学⽣へ成⻑ベンチャー企業の最新ツールや各社の状況を知ってもらえるオンラインイベントを開催する。

■開催の背景と解決課題
昨今の緊急事態宣⾔下で⼤型展⽰会が延期されている状況を鑑み、オンラインで本対談会を開催し、以下のような課題解決を図りたいと考えている。
・リアルイベント等での情報収集不⾜によるビジネス創出の機会損失
・各社ツール活⽤により経営者や担当者のDXやマーケティング等の導⼊負荷を軽減
・今までに知らなかった各社概要や取り組みを知り転職や就活にも繋がる

■ベンチャーCOO対談会の特徴
・成⻑ベンチャーの役員が集結
・⽣放送60分間でここだけの内容が聞ける
・最新ツールや各社の取組みを知れる
・参加者は顔を出さずにZoomでどこでも視聴可能
・途中参加または途中退出可能
・アンケートで対談企業とのマッチング可能
・費⽤無料

■登壇企業⼀例（順不同）
株式会社ワンカラーズ/株式会社ピアズ/株式会社Hajimari/株式会社アッドラスト/株式会社情熱/株式会社キッカケクリエイション/白潟総合研究所株式会社/株式会社IBJ/株式会社シンカ/株式会社ウィルゲート
※登壇企業の都合により登壇企業を変更する可能性もある。

■イベント概要
⽇時：2021年5⽉1⽇（⼟）〜5⽉5⽇（⽔） 9:00〜10:00
※最⼤11時頃まで延⻑の可能性もあり
場所：Zoomにて
対象：経営者、事業責任者、フリーランス、学⽣など誰でも参加可能
費⽤：無料
参加⽅法：下記申込ページより
https://peraichi.com/landing_pages/view/coo-summit

■共催企業
株式会社ライトアップ（ https://www.writeup.jp ）
株式会社DXIA ( http://dxia.co.jp/ )
BUSINESS-ALLIANCE株式会社 （ https://business-alliance.co.jp/ )
CXOバンク株式会社 ( https://www.cxobank.jp/ )
株式会社ウィルゲート ( https://www.willgate.co.jp/ )

■申込ページ

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・三崎優太氏がD2Cビジネスのノウハウを公開！青汁学院大学D2C学部を開校

サンワサプライ株式会社は、リュックへの収納に便利なスリムな縦型インナーケース「IN-SCLシリーズ」を発売した。

■リュックへの収納に便利なスリムな縦型インナーケース
「IN-SCLシリーズ」は、リュックへの収納に便利なスリムな縦型インナーケース。

「IN-SCL11GY」は11.6インチまでの、「IN-SCL13GY」は13.3インチまでのノートパソコンを収納することができる。内装は柔らかい起毛素材なので、ノートパソコンの表面に優しく収納時に機器をしっかり守る。

縦長の形状なのでリュックに入れやすい形状になっている。

ハンドルを搭載しており、カバンからの出し入れに便利なだけでなく、本製品単体での持ち運びにも適している。

フロントポケットにはマウスやACアダプタなどを収納できる。機器と小物とで収納する場所を分けられるので、接触による機器の傷つきや故障などを防ぐことができる。

表装は撥水加工されたポリエステル生地を採用しており、型崩れしにくいしっかりした作りになっている。
持ち運びに便利なので、テレワークやGIGAスクールなどでの機器の持ち運びにおすすめの製品だ。

■取っ手付きPCインナーケース（縦型）

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・次世代型リモートワーク環境構築機器を体験！Telework Station製品発表会

サンワサプライ株式会社は、2次元コード&1次元コード読み取り対応の有線バーコードリーダー「BCR-2D5BK」を発売した。

■キーボードデータとして直接パソコンに入力可能
「BCR-2D5BK」は、2次元コード・1次元コードの読み取りが可能な有線バーコードリーダー。

QRコードやData Matrixなどの2次元コードと、JANやEANなどの1次元コードを読み取ることができる。30フレーム/秒の高速読み取りが可能で、読み取ったバーコードデータはキーボードデータとして直接パソコンに入力可能だ。

電力はUSBポートから供給するので、専用電源不要ですぐに使える。

画面読み取りモードを有効にすると、スマートフォンや携帯電話などの液晶に表示されたコードも読み取ることができる。ドライバのダウンロードなど、面倒な設定は一切ありません。一般オフィスや工場などの検品作業に最適だ。

※QRコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標。

■2次元バーコードリーダー（型番：BCR-2D5BK）

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サンワサプライ株式会社が運営している直販サイト『サンワダイレクト』は、A4用紙最大110枚をセットすることで、1枚ずつ用紙を吸い込んで細断する5×10mmクロスカット仕様のオートフィードシュレッダー「400-PSD060」を発売した。

■細断する時間を他の作業に当てられる
本製品は、待ち時間0で紙を置くだけで自動細断できるオートフィードシュレッダー。A4用紙を最大110枚セットするだけで、自動で紙が1枚ずつ細断してくれるので、待ち時間なしでシュレッダーすることができる。

細断する時間を他の作業に時間を当てることもできるので、効率的なシュレッダー。

狭いスペースでも圧迫感のないコンパクトサイズで、サテライトオフィスやお自宅でも邪魔にならず使用することができる。幅広いデスクであれば、デスク下に収納したりできるので、場所を取らずに使用できる。

細断形状は、5×10mmクロスカットを採用し、セキュリティ面も高い。

手差し細断にも対応しており、少ない枚数を細断したい時に最適だ。

カード類も1枚ずつ細断することができる。手差し細断は規定枚数8枚まで細断でき、ホッチキスを付けたままでも細断できる。

移動に便利なキャスター付き。

サイズは、約W358×D235×H570mmで、重量は約8.7kg。

■オートフィードシュレッダー「400-PSD060」

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去る2021年3月13日、「130億円を売り上げたノウハウを無償で公開！　三崎優太氏が作る青汁学院大学D2C学部とは」で紹介した青汁学院大学D2C学部が開校した。
サンコー株式会社は、『折りたためるPC台「USBハブ付き高さ角度調整ローデスク」』を発売した。

■三崎優太氏がD2Cビジネスのノウハウを公開！青汁学院大学D2C学部を開校
去る2021年3月13日、「130億円を売り上げたノウハウを無償で公開！　三崎優太氏が作る青汁学院大学D2C学部とは」で紹介した青汁学院大学D2C学部が開校した。青汁学院大学D2C学部は、Direct to Consumer（D2C：消費者直接取引）を学ぶためのオンラインスクールであり、三崎優太氏が培ってきたビジネスのノウハウを無料で学ぶことができる。


■国内外先端50社のDX企業がオンライン出展！デジタルトランスフォーメーションEXPO 第２回
株式会社DXIAは、デジタルトランスフォーメーション(DX)の先進的な取り組みを手掛ける企業として選出した50社超が登壇する『デジタルトランスフォーメーションEXPO』第２回の開催を発表した。デジタルトランスフォーメーションEXPOは、コロナ禍における新しいBtoBオンライン展示会。デジタルトランスフォーメーション(DX)の先進的な取り組みを手掛けられている各業界の経営層や著名人に講演を行って頂き、その後DX領域のサービス提供を行っている出展企業に1社3分の枠を設けて、サービス説明を行う。コロナ禍におけるビジネス様態の変容に対して如何に取り組むのか、また2025年デジタルクリフにどのような事前準備を行うか、各社情報収集と対策に余念がない。DXサービス提供者をオンライン展示会形式で、一堂に会して一気に情報提供・収集ができる場を提供する。


■テレワークでも快適PC操作！折りたためるPC台「USBハブ付き高さ角度調整ローデスク」
サンコー株式会社は、『折りたためるPC台「USBハブ付き高さ角度調整ローデスク」』を発売した。本製品はパソコン作業を快適に行える多機能ノートパソコン用ローテーブル。15.6インチまでのノートパソコンに対応する。ノートPC部は2段階角度調整可能だ。マウス台部は3段階に角度調整できる。4つのポートを備えたUSBハブ機能を搭載した。ノートPCの過度な温度上昇を防ぐ冷却ファンを搭載。本製品のUSBケーブルから給電する。USBや乾電池から給電するライトを搭載。手元を照らしたり、WEBカメラ使用時に顔を照らして明るく映すことができる。


■期間限定で新登場！「赤緑合戦 ～あなたはどっち⁉食べて比べて投票しよう！～」キャンペーン
東洋水産株式会社は、カップ入り即席麺「赤いたぬき天うどん」と「緑のきつねそば」を2021年4月12日（月）より全国にて期間限定発売する。また、商品発売に合わせて、「赤いたぬき・緑のきつね発売記念『赤緑間違い探し』」キャンペーンを2021年4月12日（月）～2021年4月21日（水）まで開催する。


■Uber Eats、春のお得な3大祭り！「ご注文金額から割引」キャンペーン
白木屋・魚民・笑笑などの居酒屋を中心に飲食事業を全国に展開する株式会社モンテローザは、ウーバー・テクノロジーが運営するUber Eats 導入済み店舗のうち1,421店舗で、2021年4月10日から【選べる！春のお得な3大祭り】の1,500円以上のご注文で200円OFFになる「ご注文金額から割引」キャンペーンに参加する。


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株式会社DXIAは、デジタルトランスフォーメーション(DX)の先進的な取り組みを手掛ける企業として選出した50社超が登壇する『デジタルトランスフォーメーションEXPO』第２回の開催を発表した。

■開催の背景と解決課題
デジタルトランスフォーメーションEXPOは、コロナ禍における新しいBtoBオンライン展示会。デジタルトランスフォーメーション(DX)の先進的な取り組みを手掛けられている各業界の経営層や著名人に講演を行って頂き、その後DX領域のサービス提供を行っている出展企業に1社3分の枠を設けて、サービス説明を行う。コロナ禍におけるビジネス様態の変容に対して如何に取り組むのか、また2025年デジタルクリフにどのような事前準備を行うか、各社情報収集と対策に余念がない。DXサービス提供者をオンライン展示会形式で、一堂に会して一気に情報提供・収集ができる場を提供する。

■デジタルトランスフォーメーションEXPOの特徴
1. 国内外のDX企業50社 × 3分登壇
2. ⽣放送180分間のスピードオンライン登壇会
3. 最新ツールや各社の取組みを知れる
4. 参加者は顔を出さずにZoomでどこでも視聴可能
5. 途中参加または途中退出可能
6. 費用無料

■イベント概要
DX領域でサービス提供を行っている企業による展示会形式の3分ピッチがメインコンテンツ。基調講演を間に挟みつつ50社のピッチを連続で行います。

■各コンテンツ詳細
▶︎展示会ピッチ：DX領域におけるサービサーが合計50社×3分間プレゼンを行う

▶︎基調講演：企画中

■登壇企業⼀例（順不同）
独立行政法人情報処理推進機構 ／ 株式会社マネーパートナーズソリューションズ【東証1部 8732】／ 株式会社電通 【東証1部 4324】／ AZCA, Inc. ／ ネットアップ合同会社【NASDAQ】／ 株式会社ワイヤレスゲート 【東証1部 9419】／ マネーツリー株式会社 ／ 株式会社mynet.ai ／ Remo Japan ／ Twilio Japan ／ 株式会社ヴィンクス【東証1部 3784】 ／ ディップ株式会社 【東証1部 2379】／ 株式会社プレイド 【マザーズ 4165】／ 株式会社ギブリー ／ ブルーオーシャングローバルネットワーク ／ 株式会社ディープキャリア ／ 株式会社インフォマート【東証1部 2492】／ Roby ／ シルクロード ／ JobKred ／ ジーアールソリューションズ株式会社 ／ 株式会社いえらぶGROUP ／ Avintonジャパン株式会社 ／ 株式会社シノプス 【マザーズ 4428】／ 株式会社エイチ ／ ZEROUM株式会社 ／ 株式会社アプリックス 【マザーズ 3727】／ ウォンタ株式会社 ／ 株式会社エアー ／ 株式会社キカガク ／ テンキューブ株式会社 ／ 株式会社Rejoui ／ 株式会社テクノフォー ／ ソフトブレーンサービス株式会社 ／ 株式会社nene ／ 株式会社Srush ／ LRM株式会社 ／ 株式会社ロードマップ ／ Symphony ／ 弁護士ドットコム株式会社 【マザーズ 6027】 ／ テックタッチ株式会社 ／ プリムスアカデミー ／ Whoever株式会社 ／ 株式会社ジーニー 【マザーズ 6562】／ CHI Software ／ Rian ／ VMO Japan ／ 株式会社Dr.健康経営 ／ 弁護士法人キャストグローバル ／ 一般社団法人デジタル・イノベーション ／ 株式会社DXIA
※登壇企業の都合により変更する可能性もある

■概要
日時：2021年4月28日(水) 13:00-16:20(想定)
場所：Zoomオンラインにて

タイムスケジュール（仮）
12:45-13:00 入場
13:00-13:05 オープニング
13:10-13:20 基調講演１
13:20-14:40 展示会ピッチ前半
14:50-15:00 基調講演２
15:00-16:20 展示会ピッチ後半
16:20-16:22 閉会スピーチ

参加者概要：大手からベンチャーまでDXに興味関心がある経営者層
登壇者概要：DX領域においてサービス提供を行っている事業者
参加者数 ：最大1,000名
登壇者数 ：50名程度
料金 ：無料
コンテンツ：展示会ピッチ、基調講演
参加方法 ：参加者は顔を出さずにZoomでどこからでも参加可能、途中入退場自由

参加登録は下記申込ページより（15秒で入力完了）
https://peraichi.com/landing_pages/view/dxexpo/

■主催者コメント

16歳で単身NY渡米、高校時代にIT起業。ハーバード修士号、MIT認定証4件、スタンフォード認定証1件保有。IBMにてデータサイエンティスト兼マネージングコンサルタント、外資コンサルティングファームにてデジタル戦略役員を務めた後、デジタル領域、AIのコンサルティング&プラットフォームを提供する株式会社DXIAにて代表取締役社長CEO兼、一般社団法人デジタル・イノベーション代表理事に就任。24年、55案件のデジタル、IT、AI等領域に対するプロジェクト経験を基に日本のデジタルを改革する為、奮闘中。

「1990年台を境に日本のデジタル領域が海外から大きく遅れを取ってしまっている昨今、 私が代表を務める株式会社DXIA、また一社デジタル・イノベーションでは、少しでもこの状況を打開したいという想いと共に、本イベントを企画致しました。
当イベントでは国内外を代表するDX関連企業様に多くご参画頂いております。 この機会が、日本を取り巻くDXの現状、各社の取り組みに関する情報収集、またソリューション発見の一助となれば幸いです。 」


パチプロ、パチンコメーカー勤務（新商品の企画開発）。土地家屋調査士・司法書士の資格を取得し、より質の高い法的サービスを提供したいとの思いから、弁護士となり即独立し、あい湖法律事務所設立。
キャストグループとAIグローバルグループと合併（機能統合）し、国内21拠点、海外8拠点、スタッフ約400名の士業グループとなる。一般企業での会社員経験、国内外の優良企業を視察して得られた知識経験を生かしたコンサルタント色のある提案が多くの企業に喜ばれ、多数の企業を顧問に持つ。

「DXに対応できない企業は衰退してしまう、、、弁護士として企業のデジタル化をサポートし、企業価値を高めるサポートをしたいという想いがあり、本イベントを後援させていただきました。ぜひご参加をいただき、貴社に有用なDXのヒントをつかんで頂きたいと思います。 」

弁護士法人キャストグローバルHP：https://corporation-lawyer.biz/

■参加登録（15秒で入力完了）

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去る2021年3月13日、「130億円を売り上げたノウハウを無償で公開！　三崎優太氏が作る青汁学院大学D2C学部とは」で紹介した青汁学院大学D2C学部が開校した。青汁学院大学D2C学部は、Direct to Consumer（D2C：消費者直接取引）を学ぶためのオンラインスクールであり、三崎優太氏が培ってきたビジネスのノウハウを無料で学ぶことができる。

■青汁王子誕生秘話も聞けた授業
記念すべき第1回目の授業は、3,012名の受験者の中から見事合格を勝ち取った14名の生徒を向かえ、三崎優太氏の自己紹介から始まった。
授業では、フルーツ青汁のビジネスを始める経緯の説明もあり、これまでどこにも公開したことがない成長の秘密までも明らかにされた。

D2Cビジネスを始めるうえで大切なこと、ここだけは押さえておくべきことなど、授業は三崎優太氏の経験を踏まえたものであるだけに、説得力があった。また具体的な事例を挙げて解説することで、授業の内容は誰にでもわかりやすいものになっていた。

授業内容の詳細をここで明かせないので残念だが、どこのビジネススクールにも真似のできない実践的な話だった。

■実践的な部分を学べるのは、すごく価値のあること
授業後、三崎優太氏に話を聞くことができた。

三崎優太氏は、
「人に授業をするのは初めてだったので、少し緊張はありました。今日は大まかな流れをお話しさせていただきましたが、そのなかでも実践的なリアルな部分をお見せできたのは良かったですし、すごく価値のあることだと思います。」と、授業を終えた感想を述べた。

第2回目、第3回目では、より具体的な例を挙げて、授業をすすめたいとの考えだ。

生徒の反応については、
「基本的にチャットしか見られませんが、最後の質疑応答でいろいろ聞いてもらえました。皆さんの目的や想い、どれぐらいのリテラシーがあるのかが、僕も掴めないところがありましたが、どこまで専門用語を使えばよいのかを見極めて、本当に成功してほしいと思っているので、より実りのある授業にしていきたいと思っています。」

青汁学院大学D2C学部は今後、オンライン授業に加え、生徒が直接三崎氏とのコミュニケーションをとることができる体制を整え、より充実したサポートを提供する。

■青汁学院大学 D2C学部

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株式会社No.1、株式会社アレクソン、株式会社NTTPCコミュニケーションズは、3社による共同開発を行った中小・小規模企業向けの次世代型リモートワーク環境構築機器「Telework Station」の製品発表会を2021年4月2日（金）に開催した。

■万全のセキュリティで社内PCを操作できる
「Telework Station」は、日本で初めてWebサーバーをリモートワークの構築に利用することにより、低コスト・高セキュリティを実現しながら、自宅からWebブラウザのみでオフィス内の業務用パソコン（社内PC）へのアクセス・操作を可能にした機器だ※1。本製品をオフィスに設置するだけで、在宅勤務者用の固定IPや、サービスの契約を別途結ぶことなく社内PCの電源を起動し、リモート接続することができる。

＜製品の主な特長＞
（１）在宅勤務者のリモート接続のための固定IPやサービスの契約を別途結ぶことが不要
（２）直感的かつ簡単な設定・操作で、即日の利用も可能。ネットワーク管理者も不要
（３）在宅勤務者は特別な設定やネットワークの変更も不要、またタブレット端末でもリモート接続可能
（４）自宅から社内PCへリモート接続ができるだけではなく、リモートにて社内PCの電源を起動が可能
（５）高セキュリティで、安全なリモートワーク環境を構築

■BCP対策ソリューションの開発が喫緊の課題
製品企画として携わったアレクソンからは、企画背景や、日本で初めてWebサーバー技術をテレワーク環境構築に転用することに至った開発ストーリーが語られた。

新型コロナウイルス感染症の拡大防止策としてテレワークが注目を集める前から、中小・小規模企業ではニーズが高まっていた。一方で、故障・盗難、情報漏洩、IT担当のリテラシーなど、導入を阻む課題がいくつもみられており、導入・運用が簡単かつ安全な製品の提供が求められている。

そうした中、新型コロナウイルスの流行を受け、中小・小規模事業者向けのBCP対策ソリューションの開発が社会にとって喫緊の課題だと考え、「リモート側の設定工事ゼロ」、「追加投資ミニマム」、「運用管理のストレスミニマム」な製品開発のプロジェクトを立ち上げるに至った。

■利用者にやさしいテレワーク製品を目指した
製品開発を担当したNTTPCからは技術的な特長が語られた。
「Telework Station」では、なによりも、シンプル設計で利用者にやさしいテレワーク製品を目指したという。
大きな特長の一つだが、オフィス内に設置するだけで簡単にアクセスできるようになっているほか、自宅端末にアプリや特別な設定が不要だ。

一方で、高いセキュリティも実現させなければならない。本製品では、ファイルダウンロードもできないし、ウイルス感染も防げる高いレベルのセキュリティが実現できている。また、メンテナンス・保守管理が簡単であることも重要です。本製品は、自動的に最新バージョンにアップされるため、利用者側での設定を要せず、新たな機能や不具合対応が可能になっている。

■より働きやすい環境の構築を推進したい
製品販売として携わるNo.1からは、市場背景を踏まえた今後の販売戦略などが語られた。
No.1の取引先のおよそ8割が、10名以下の小規模企業だという。近年、取引先と話をした中で、「通勤リスクを低減したい」「育児や介護と仕事を両立したい」といった、テレワークを望む声が増えてきた。
一方で、小規模企業のお客さまの多くが望まれる安心・簡単・リーズナブルの3つを満たしたテレワーク環境構築機器は、市場にも少なく、本製品は、他社との差別化を行いやすい製品だと思っている。

No.1は、サーバー、モバイルWi-Fiなど、オフィス環境を構築するソリューションをメイン商材として扱っている。本製品との複合的な導入提案なども行うことで、より働きやすい環境の構築を推進していきたいと考えている。


■簡単に接続ができる「Telework Station」
発表会のあとは、メディア向けに「Telework Station」の体験会が実施された。
自宅端末（PC、タブレット）から「Telework Station」を経由して遠隔で社内PCを操作する一連の流れを、スタッフが説明した。

「Telework Station」を利用すると、特別な設定が必要なく簡単に接続ができた。


自宅から社内PCへリモート接続がしたい企業には、低コスト・高セキュリティを実現し、簡単に操作ができる点で、「Telework Station」は魅力的な製品だ。

■株式会社No.1

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NTTドコモ・ベンチャーズは2021年3月9日、「Adapt To The Future」をテーマに、「NTT DOCOMO VENTURES DAY 2021」を開催した。2020年は人々のライフスタイルに大きな変化が起こった。予測不能な変化の中で、受け身でいるのではなく自ら変化に適応できるかが問われている。本イベントでは、次代の先駆者であるスタートアップのピッチやスペシャルゲストを招いてのセッションをオンラインでおこなった。

■今年はオンラインで開催
新型コロナウイルス感染症の影響により、今年のイベントはオンラインで開催された。
NTTドコモ・ベンチャーズ代表取締役社長 稲川尚之氏による基調講演では、「Adapt To The Future – 新しい日常、その先へ」と題して、コロナ禍による全く予想できなかった変化が一気に押し寄せた 2020年を振り返りながら、新しい日常とイノベーションについて語った。

ベンチャー投資や支援の活動紹介および新たな投資先の発表も行われ、俳優・国際短編映画祭代表の別所哲也氏をゲストに招いた「思考と行動の狭間」をテーマにしたセッションも行われた。

さらに「スタートアップ変革最前線」として株式会社スペースマーケット 代表取締役社長の重松大輔氏、株式会社RevComm 代表取締役の會田武史氏、シニフィアン株式会社 共同代表の朝倉祐介氏による対談、次代の主役となるスタートアップピッチも行われた。

なお、イベントの様子は「NTT DOCOMO VENTURES DAY 2021」の公式サイトにて視聴できる。


■メディア向けに3社のブースを展示
収録が行われたリアル会場では、メディア向けに出展企業3社のブースが用意され、デモンストレーションが実施された。

○音声解析 AI 電話「MiiTel」

AI × Voice × Cloud のソフトウェア、データベースを開発している株式会社RevCommのブースでは、音声解析 AI 電話「MiiTel」とオンライン商談ツール「MiiTel Live」のデモを見ることができた。

「MiiTel Live」では、ソフトフォンを使い、営業支援、発話内容をデータ化・解析し、電話応対を見える化することで、電話対応品質の向上と教育コストを削減することができる。


電話営業、コールセンターでは担当者がどのように対応しているのかわからない属人的な状態で、担当者毎にパフォーマンスが異なる理由もわからない、ブラックボックス問題が課題として存在している。これを人工知能で解決できる誰が何を話しているかを可視化するソリューションだ。


ソフトフォン等から電話の発信が可能で、会話の内容を録音、電話後にタグの設定が可能だ。タグの集計結果、全ての会話の内容を自動でテキスト化しWeb画面上で様々な情報を簡単に確認できる。
分析できる内容は、営業で重要な話速、会話の比率、ラリーの回数、キーワード検出など多岐にわたり、営業情報の分析、電話営業等の教育データとしても活用できる事をデモした。

・株式会社RevComm（https://www.revcomm.co.jp/）

○製造業向け自動予知保全（PDM）ソリューション

Senseye Ltd.は、機械学習を活用した製造業向けの自動予知保全ソリューションを展開している企業だ。ブースでは、産業機械に取り付けた各種センサーから取得したデータを分析し、機器の故障時機や耐用年数の予想が可能になるソリューションを展示していた。

機械に依存せず様々な設備の予知保全が可能で、拡張性が高く、ROIも保証する。導入後に予知保全ができなかった場合は、保証会社から料金も返されるくらい製品に対して自信を持っている。


機器のデータや、設置したセンサーからの様々なデータ取得し機械学習により分析した結果を可視化する。データの表示にはソフトウェアのインストールなどは不要で、Webベースでデータをわかりやすく可視化可能で、集めたデータから故障時期などを機械学習で予想する。


モーターのトルクや振動のデータを分析し、トルクが上昇し、振動も増えている場合は、警告が出るなど、予知保全に役立つ情報がWeb画面上にわかりやすく表示されることもデモした。

・Senseye Ltd.（https://www.senseye.io/ja/）

○製造業向けエッジ領域データ分析プラットフォーム

Crosser Technologies ABは、製造業向けエッジ領域データ分析プラットフォームを提供している。具体的には、産業機械のデータをリアルタイムに収集、分析し、そのデータを様々な分野で活用できるようにする。


製造業のデータ化やスマートファクトリー化が必要になっているが、様々なデータがあるものの、データをどのように活用するかが問題になっている。

Crosserはこの問題を解決するソリューションを提供しており、エッジIoTでデータを処理し、クラウドにデータを送ることが可能だ。導入が簡単に可能で、設定も簡単で、シンプルだが、スケールもしやすい柔軟な設計が特徴になっている。


産業機器から収集したデータをエッジで処理し、様々なサービスに処理したデータを送ることが可能なので、工場のデータをリアルタイムに活用できるようになる。
通常、このような設定をするには高度なプログラミングスキルが必要だが、モジュールを繋いでいくだけの簡単な操作で設定可能なプログラミング不要で活用できる事も特徴になっている事をデモした。

・Crosser Technologies AB（https://crosser.io/）


■NTT DOCOMO VENTURES DAY 2021

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・接近を音と光で知らせて衝突事故を減らす！リーチフォークリフトセーフティアラーム
・A4サイズの書類の保管に最適！鍵付きセキュリティボックス
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・重い荷物も載せたまま階段を昇り降りができる！電動台車『軽量電動階段台車60』
・東洋製罐グループ、低炭素社会の未来を作る『容器』の新プロダクトや新技術を展示

サンコー株式会社は、『リーチフォークリフトセーフティアラーム』を発売した。本製品はフォークリフトに取り付けて音と光で危険を知らせるセーフティアラームだ。スピーカー搭載の表示灯と有線式のセンサーをフォークリフトに市販の両面テープやマグネットテープで固定すれば設置完了。

■3段階の光とアラーム音で警告
本製品の電源は９Ｖ乾電池で、車両を選ばず設置ができる。表示灯部の電源をＯＮにするとセンサー部と対象物の距離に応じて3段階の光とアラーム音で警告する。

1.4～2.3m（緑）、0.45～1.4m（黄）、0～0.45m（赤）。運転者と周囲の作業者に危険をお知らせし、衝突事故を防いでくれる。

＜製品特長＞
・フォークリフトなどに簡単に取り付けできる接近警告センサーアラーム
・光と音で接近を警告
・距離によって3段階の光と音で危険を知らせる
・9V乾電池駆動

＜仕様＞
・サイズ／インジケーター：幅55×高さ182×奥行20(mm)
・センサー／幅58×高さ80×奥行28(mm)
・重量／180g
・付属品／インジケーター、センサー、モジュラーケーブル（35cm）、日本語説明書
・電源／9V電池1本（別売）
・パッケージサイズ／幅173×高さ255×奥行30 (mm)
・パッケージ重量（内容品含む）／230g
・保証期間／6カ月
・発売日／2021/3/17
・型番／21GAPARKSB
・JAN／4580060591527

■リーチフォークリフトセーフティアラーム

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サンワサプライ株式会社は、A4サイズの書類の保管に最適な鍵付きセキュリティボックス「SL-86」を発売した。

■鍵付きセキュリティボックス
「SL-86」は、A4サイズの書類やファイルを収納・保管できる鍵付きセキュリティボックスだ。

A4サイズであれば、リングファイルでもそのまま収納することができます。ファイルの厚さが60mmの場合は2冊、30mmだと4冊、15mmだと9冊と、A4ファイルサイズながら多くの書類を収納できる。

本製品には盗難や情報漏えい対策として鍵がついており、重要なデータの管理・保管用としての使用におすすめだ。

さらに別売りのサンワサプライ製「SLE-32S」などのセキュリティーワイヤーなどを本製品の取っ手に通して取り付けることで、ボックス自体の盗難、紛失防止に役立つ。

材質は頑丈なスチール素材を使用しているため収納物をしっかり守る。

棚やラックなどに管理・保管しやすいA4ファイルサイズのため、保管場所を選びません。取っ手付きなので、簡単に持ち運びすることができる。

■鍵付きセキュリティボックス「SL-86」

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