日本では少子高齢化が加速し、労働人口の減少が深刻な課題となっている。多くの企業が人材不足に直面し、生産性向上や業務効率化の必要性がかつてないほど高まっている。このような状況の中、AIやデジタルトランスフォーメーション（DX）による業務改革が、企業の存続と成長の鍵を握るとされている。新型コロナウイルスの影響でリモートワークやDXが急速に普及したが、コロナ収束後も労働人口の回復には至っていない。そうした状況を踏まえ、株式会社Bloom Actは、報道関係者向けに「Bloom Act」最新市場動向勉強会を実施した。

毎年3 月は会社の年度末や新生活に向けた準備などで何かと忙しいタイミング。身体のケアが後回しになりがちではないだろうか。日常の会話の中でも「肩凝っちゃってさ」「肩凝っていそうだね」といった、“頑張っていること”をやんわり伝えたり、ねぎらいの意味を込めてコミュニケーションしたりする人もいるかもしれない。しかし、この身体のコリが日常的にある状態は誰でも想像以上に身体にとって悪い状態だ。

■1日経っても治らないコリは、危険なサイン！？痛みに変わる前のケアタイミング “痛（いた）”アラートの実態を調査
毎年3 月は会社の年度末や新生活に向けた準備などで何かと忙しいタイミング。身体のケアが後回しになりがちではないだろうか。日常の会話の中でも「肩凝っちゃってさ」「肩凝っていそうだね」といった、“頑張っていること”をやんわり伝えたり、ねぎらいの意味を込めてコミュニケーションしたりする人もいるかもしれない。しかし、この身体のコリが日常的にある状態は誰でも想像以上に身体にとって悪い状態だ。


■ブランドアンバサダー吉高由里子さん・宮沢氷魚さんが出演する新TVCMを3月19日より同時放映開始！GLOBAL WORKの「オテラク」「スゴラク」シリーズは、まちがいない服。
「Play fashion!」をミッションに掲げ、”グッドコミュニティ共創カンパニー” を目指す株式会社アダストリアが展開する「GLOBAL WORK（グローバルワーク）」は、2024年2月より、吉高由里子さんと宮沢氷魚さんをアンバサダーに迎え、「まちがいない服。」というブランドメッセージを発信している。2025年3月19日（水）から放映開始する新CMではアンバサダーのおふたりそれぞれが出演する2本のTVCMを同時公開した。


■労働人口減少による課題をテクノロジーの力で解決！「Bloom Act」最新市場動向勉強会
日本では少子高齢化が加速し、労働人口の減少が深刻な課題となっている。多くの企業が人材不足に直面し、生産性向上や業務効率化の必要性がかつてないほど高まっている。このような状況の中、AIやデジタルトランスフォーメーション（DX）による業務改革が、企業の存続と成長の鍵を握るとされている。新型コロナウイルスの影響でリモートワークやDXが急速に普及したが、コロナ収束後も労働人口の回復には至っていない。そうした状況を踏まえ、株式会社Bloom Actは、報道関係者向けに「Bloom Act」最新市場動向勉強会を実施した。


■姿勢改善で学習効率アップ！6段階角度調整のワイド傾斜台
サンワサプライ株式会社が運営している直販サイト『サンワダイレクト』は、学習台 傾斜台 卓上 6段階角度調整 ワイドタイプ 姿勢改善 iPad 絵描き ノートPC タブレット 学習ボード ライティングボード リビング学習 動画視聴 読書「200-STN080」を発売した。本製品は、タブレットを使用したデジタル学習の際に、猫背になってしまうのを防ぎ、程よい傾斜が作れる卓上の学習台だ。学習机やダイニングテーブル、リビングテーブルなどに置いて使うことで学習時の姿勢を改善し、体への負担の軽減と学習環境を整える。


■好みに合わせてポジショニング！手首の負担を軽減する可変式リストレスト
サンワサプライ株式会社が運営している直販サイト『サンワダイレクト』は、幅や角度を調整して手首の負担を軽減できる可変式リストレスト「200-TOK025BK」を発売した。44.5cmから68cmまで幅を調整できる可変式のリストレストで、テンキーレスキーボードやフルサイズキーボード、大型ノートPCにもぴったりフィットする。また、角度の調整も可能なので、どんな作業環境でも使用可能だ。


■BtoC向け接客システム「ROOMS」
■資料動画化サービス「SPOKES」
■株式会社Bloom Act

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日本では少子高齢化が加速し、労働人口の減少が深刻な課題となっている。多くの企業が人材不足に直面し、生産性向上や業務効率化の必要性がかつてないほど高まっている。このような状況の中、AIやデジタルトランスフォーメーション（DX）による業務改革が、企業の存続と成長の鍵を握るとされている。新型コロナウイルスの影響でリモートワークやDXが急速に普及したが、コロナ収束後も労働人口の回復には至っていない。そうした状況を踏まえ、株式会社Bloom Actは、報道関係者向けに「Bloom Act」最新市場動向勉強会を実施した。

■テクノロジーで新しい「はたらきかた」を創造
株式会社Bloom Actは2018年7月、茨城県つくば市で設立された企業で、オンラインコミュニケーション事業と動画ソリューション事業を展開している企業だ。勉強会では、日本の労働人口についての報告と、同社の事業についての説明があった。

みずほ総合研究所の調査によると、50年で約40%の労働人口が減少すると予測され、これは2800万人減る計算になる。2040年までの消滅可能性都市の数は896都市とされ、このまま人口減少と地方の衰退が止まらなければ、加速度的に経済縮小が進むと懸念されている。

それにもかかわらず、営業担当者の1日の時間の大半は移動時間という事実がある。また女性の社会進出が遅れている日本では、2024年のスウェーデン並みに女性が働けるようになれば、350万人の雇用を創出できる※1。加えて、65～70歳未満のシニア労働参加率が60～64歳と同等になれば、167万人が労働に参加できる※2。
※1　内閣府男女共同参画局「男女共同参画白書 平成27年度版」
※2　総務省「労働力調査」（2015年）

他方、労働生産性を3割向上させれば、114万人必要な労働力が減少する※3。
※3　公益財団法人日本生産性本部「日本の生産性の動向2015版」世界銀行などのデータによる実質労働生産性上昇率／年率平均（2010～2013年）

日本の労働力問題は「はたらきかた」によって引き起こされており、「はたらきかた」の変化は日本のビジネスのあり方を大きく変える可能性が高い。そこでテクノロジーの力で新しい「はたらきかた」を創造し、「距離」や「体力」にとらわれない働き方のインフラを構築したいというのが、同社事業の考えだ。

同社は経営資源の一つである「時間」という価値に焦点をあて、企業運営における新たなソリューションとして、オンライン商談システム「ROOMS」と資料動画化サービス「SPOKES」を提供している。

1. オンライン商談システム「ROOMS」
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、来店型のBtoC業態（旅行代理店、保険サービス、不動産・賃貸、自動車販売、金融・証券、百貨店、ブライダル、病院、アパレル、行政・公的機関など）では、オンライン接客やオンライン商談の導入が急速に進んでいる。多くの企業が暫定的な対応として、ZoomやTeamsといった海外製のコミュニケーションツールを導入した。

しかし、1回目の緊急事態宣言が明けた夏以降、オンライン接客に関するさまざまな課題が浮き彫りとなった。具体的には、以下のような問題点が挙げられる。
・アプリのインストールが必要なため、利用のハードルが高い
・顔を見て話せるだけでは、従来の商談と比較して十分な接客ができない
・画面共有のみでは営業活動が難しく、成約率が低下する
・日程調整の負担が大きく、スタッフの負荷が増加する

こうした状況を受け、BtoC業態向けの専用オンライン接客ツールを求める声が多く寄せられるようになった。

この課題を解決するために開発されたのが、国産のオンライン接客専用システム「ROOMS」だ。海外製Web会議ツールとは異なり、日本の接客シーンに特化した機能や「おもてなし」の要素を豊富に搭載している。

利用方法は非常に簡単で、アプリのダウンロードは不要。
・URLを共有する
・接続に必要なルームナンバーを電話で伝える

この2つの方法だけで接続がスタートでき、いつでも・どこでも・あらゆるデバイスからワンクリックで商談を開始できる。
「ROOMS」は、単なるWeb会議ツールではなく、日本のビジネス環境に最適化された、より実践的なオンライン接客プラットフォームである。



「ROOMS」は高度なセキュリティを確保しており、銀行の取引やクレジット決済にも使用されるTLS暗号化通信のみを採用している。さらに、通信の中継やデータの保管を行うサーバは、すべて国内に設置。第三者機関による定期的なセキュリティリスクチェックに加え、WAF（Web Application Firewall）による24時間体制の通信監視・保護を実施するなど、セキュリティを最優先に運用している。

また、IPアドレス制限や二段階認証を無料オプションとして提供しており、各企業のセキュリティポリシーに応じた柔軟な設定が可能である。さらに、情報セキュリティの国際規格ISO27001（ISMS認証）を取得しており、システムだけでなく、運営会社としても適切な情報管理を徹底している。

機能は、4拠点同時接続／名刺お渡し／デスクトップ共有／プレゼンモード／トークスクリプト／資料の受け渡し／ステルスメモ／音声自動議事録／チャット／ファイル送信／自動リマインドメール／Outlook・Googleカレンダー連携／背景ボカシ／商談履歴／HPとのカレンダー連携／お客様からの予約受付／担当アサイン／自社ロゴへの差し替え／録音録画／アンケート／スマホ・タブレット対応／ルームキー接続などがあり、順次機能を追加していく予定だ。



「ROOMS」は、初期費用10万円＋月額料金で利用できる。





※ルーム数＝同時時間帯に予約できる商談数
※最低利用期間は1年間
※1ルーム1アカウントから申し込みできる。

話者の表情・音声の解析による感情の解析により、成約要因・失成約要因の把握が可能になる。それによって、ＮＧワードリストの共有やトップセールスのトークスクリプトの構築など、社員間でのトーク品質の平準化が可能になる。また声から相手のタイプを分析することで、お客様と最も相性の良いスタッフをアサインすることも可能だ。相性の良いスタッフが接客することで、お客様の満足度向上や、売上向上に繋げることも可能になる。



2. 営業チームに新戦力！資料動画化サービス「SPOKES」
パーソルグループでBPOをはじめとした、コンサルティングやBPaaSなどを展開する企業では、市場環境の変化に対応してビジネスや業務を最適化させるプロセスデザイン力を強みとして事業を展開している。多くの従業員が業務に携わる中で均一なサービスを提供するためには、社内間での迅速な情報共有や従業員への教育プログラムを充実させることが不可欠だ。情報共有や教育の効果的なツールとしても、動画を活用することが検討されていた。

「SPOKES」は、専門知識を必要とせずPowerPoint資料をベースに誰でも簡単に高品質なAI音声ナレーション・テロップ付きの動画を作成するサービスだ。従来の動画制作にかかっていた、撮影や録音・編集などの工数をかけずスピーディーに動画を作成でき、動画完成後も修正が可能で、かつ視聴URLも変わらず即時反映されるため、全社に向けてタイムリーな情報共有を行うことができる。また、社内での教育や研修にも「SPOKES」の動画を活用することで、これまで人が行っていた説明を資料動画に分業することができるため、バラつきのない均一な説明をいつでも受けられるようになり、より学習効果を高めることができる。



資料やカタログを用いて人が話していたシーンを「紙の資料から作られた "しゃべる資料" 」に代替でき、人が話すという行為をDX化。人材不足や採用難に課題を抱える多くの企業に生産性向上という高い価値を提供する。
たとえば、営業担当に代わって「しゃべる資料」が案内する。従来の資料を配布するだけでは伝わり難かったサービスの特徴や、ベネフィット、価格など、ユーザーに伝えたい情報を漏れなく正確に伝えることができる。



また、これまで配布するだけだった紙の資料ではデータの取得ができなかったが、「SPOKES」で動画に変換することで、データ（視聴ログ）を取得可能となり戦略的な営業活動を実現できる。
PowerPointの手直しだけで簡単に最新情報に修正できる編集性の高さも、紙の資料とは異なる大きなポイントだ。

「SPOKES」の活用によって情報共有や社内教育の効果と効率を向上できるという点に注目され、損害保険会社 / 生命保険会社 / 税理士法人 / 大手通信会社 / 証券会社 / 銀行 / 県庁・市区町村等の自治体 /コンサルティング会社 / 大学 / メーカー / 飲食 / 不動産・住宅 / 旅行など、2022年8月のリリースからおよそ2年間で600社以上が導入している。
同社は今後も「SPOKES」を通じ、同社での効果的な研修プログラムとスムーズな社内コミュニケーションの実現を支援する。

同社は一人ひとりの可能性や生産性を最大限に引き出すことが、未来の「新しい働き方」を創り、企業の成長、より豊かな社会へ繋がると信じ、その一役を担う企業となるべく成長を続けていく構えだ。

■オンラインでしかできない価値を提供したい
株式会社Bloom Act 代表取締役社長 高野 峻氏にお話しをうかがうことができた。

―― 会社設立の背景を教えていただけますか？
高野氏：日本の労働人口が減少していく中で、どのように貢献できるかを考えた結果、「はたらきかた」そのものを変えていく必要があると考えました。最も大きなインパクトを生み出せる領域は、移動や説明にかかる時間です。特に移動は、コロナ前において営業担当者の1日の約6割を占めていました。説明業務に関しても、同じ内容を朝から晩まで繰り返し伝えるケースが多く見られます。

これらの課題をテクノロジーで解決できれば、大きな変革をもたらせると考えました。そこで、テクノロジーを活用したプロダクトを開発し、新たな価値を提供したいと考えています。

―― コロナ禍を経て多くのオンライン商談システムがでてきましたが、他社と比較しての差別化ポイントとその方針に至った経緯を教えて下さい。
高野氏：コロナ前にBtoB向けのオンライン商談システムをリリースして以来、「訪問よりもオンラインほうが良い」といっていただけるサービスを目指して開発してきました。ただ単に、遠隔でのコミュニケーションを可能にするだけではなく、オンラインならではの付加価値を提供することが重要だと考えました。

そのため、名刺交換や資料の受け渡し、双方での書き込みなど、まずは「オンラインでも訪問と同等のことができる」ことを目指しました。その後、感情分析機能を導入し、オンラインならではの価値を生み出しました。

また、オンラインでは顧客対応の在り方も変わります。一部の店舗が混んでいる場合も、「ROOMS」では全国の店舗から空いているスタッフを自動アサインできるため、店舗側は人的リソースの最適化が可能であり店舗DXの実現にもつながります。ユーザー側も自宅から待ち時間なく、自分に合った担当者を全国から選ぶことが可能になるため、対面では実現できなかった付加価値となります。

海外の「ただ会話ができればよい」というツールとは異なり、日本独自の「おもてなし」の精神を取り入れ、オンラインでも顧客に良い体験を提供することが求められていると考えています。そのニーズを満たすためには、店舗、ユーザー、それぞれが感じている課題を深く考察し、UI/UXの設計を含め機能を充実させてきました。こうした取り組みが、他社との差別化につながったと考えています。



―― 今後の展開を教えてください。
高野氏：AIやメタバースなど、新たなテクノロジーが次々と登場しています。私たちのサービスはコミュニケーションプラットフォームと位置づけており、これらの最新技術を積極的に取り入れながら、オンラインでしか提供できない価値を創出していきたいと考えています。

現在の顧客は金融業界が中心ですが、今後は自治体をはじめとする他の分野にもビジネスを拡大し、より多くの企業や組織の課題解決に貢献していきます。

―― お忙しい中、本日はありがとうございました。

※高野 峻氏の高は、ハシゴ高

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東日本大震災の被災地域における水産加工業等の復興を支援し、水産加工業等をサポートしている復興水産加工業販路回復促進センターが運営する「UMIUMA」は、世界三大漁場の一つでもある三陸・常磐地域の生産者や加工会社を応援するブランドサイトだ。“うみのうまいもの”を厳選して紹介している。さらに「UMIUMA」からアクセスできるオンラインストア「UMIUMART」では、海の恵みと生産者さんの愛がたっぷり詰まった絶品海産物を直接購入することができる。

■水揚げから加工まで一貫して行うメーカーの愛情たっぷり！『山神 玉雫』
「UMIUMART」でも人気の『山神 玉雫』（ほたて貝柱のお刺身）を生産する株式会社山神は、ほたて漁師だった創業者が当時、築地で食べたむつ湾ほたての味が自分の知るほたての味とは程遠かったことから、本当のほたての美味しさを消費者に届けたいという想いで立ち上げた会社。そのほたて愛の強さから、旨みの詰まったほたて製品をお届けするために計算し尽くされた商品づくりを徹底している。



冷凍で届くほたての貝柱は、ゆっくり解凍することで獲れたての味わいをそのまま楽しめる。山神はほたての養殖・水揚げ・ 加工までを自社内で一貫して行っており、解凍の瞬間が一番ベストになるよう、保存状態も徹底されている。愛情がたっぷり注がれたほたての貝柱は、わさび醤油をつけて食べると口いっぱいに甘さが広がり、歯ごたえも抜群！



300gのたっぷりサイズでお届けするので、味変でアレンジを楽しむのもおすすめ。バターをたっぷり引いたフライパンでさっと火を通すもよし、強火で醤油をまとわせて、香ばしいバター醤油焼きにアレンジするもよし。火が入ることで食感が増し、食べ応えをアップしながら、旨みや甘みも楽しめる。



自然な甘さなので口馴染みがよく、白ごはんだけでなくパスタやハードパンと合わせても美味しい。ムニエルやカルパッチョなど、洋食レシピにも馴染んでしまう優れものだ。

https://umiumart.jp/products/yamajin03

■伝統製法でじっくり加工港町の幸の旨みを凝縮！縄文干しおまかせ5品詰合せ
福島県いわき市の小さな漁港の町で、伝統的な加工法「縄文干し」の干物を家族3人で作り続けている丸源水産食品。縄文干しという加工法は、住居内の上部など風通しの良いところに吊るして日陰で干し上げ、保存食にしていた縄文人の知恵から誕生した。原料は高級魚ブランド「常磐もの」にこだわり、お刺身でもいただけるほどの鮮度が保たれた魚だけを目利き。仕入れたその日のうちに下処理をしてから、無添加の調味液に一晩漬け込まれ、低温で熟成した後に干し上げている。



原料・調味・加工工程……全てが計算された干物は、よくある干物とは一線を画すほどの旨みが凝縮している。季節や水揚げの状況によって、店主が食べてほしい干物を厳選してお届け。縄文干しは市場では流通しづらい雑魚や小魚もしっかりと加工することができるので、なかなかお目にかかれないレアなお魚と出会うことができるかもしれない。いざ届くとかなりの大容量なので、冷凍庫のスペースには余裕を持っておくのがおすすめだ。



縄文干しの焼き方のコツは“弱火でゆっくり”です。あこうだい、とろさば、あじなどの開きは、開いてある身のほうから火に当てる。焼き上がった干物は、箸を入れると良質な脂がジュワ〜！魚本来の旨みを引き立てる調味がされているので、お醤油なしでもお箸が止まらない。大根おろしやレモンで味変しながらだと、大人なら一尾もペロリ。



お魚によって味わいが異なるため、毎日食べても飽きない美味しさ。今回は大将のおすすめ品だった「目光」は、都会ではなかなかお目にかかることがないレアなお魚。唐揚げにすると身がふわっふわになり、食卓で引っ張りだこに。

冷凍商品だからこそ、一度届けば忙しい日も、スーパーいらずでおいしいお魚を楽しむことができる。健康志向の方にもぴったりなヘルシーグルメだ。

https://umiumart.jp/products/marugen01

■三陸の海を一口にいただく幸福感…料理屋が作った「三陸海宝漬」
岩手県・釜石市の海鮮料理店として始まり、常連たちに「持ち帰って家族にも食べさせたい」「贈答品として大切な方に送りたい」という声を受けて、メーカーとしてもスタートした有限会社中村家。料理店の中でも、最も人気だったメニューを商品化したものが「三陸海宝漬」。



蓋を開ければ、溺れそうなほどのシズル感。三陸の海を表すめかぶ、朝日に照らされキラキラと紅く輝く水面のようないくら、水面に浮かぶ小舟を表すあわび……三陸海岸の風景が一つの器の中で表現され、目でもその趣深さを味わうことができる逸品だ。



一口含めば、海の中に飛び込んだかのごとく広がっていく旨み。口の中で弾けるいくらに、食感と奥深い旨みを凝縮したあわび。そこに塩気とフレッシュさがちょうどいいめかぶが絡み、三陸の母なる海の愛情を一口にいただくことができる。

あたたかいごはんにかけるだけで、釜石でしかいただけなかったはずの三陸海鮮丼がすぐに完成。他のお刺身との相性も良く、自分だけのオリジナル海鮮丼にアレンジが可能だ。塩気がちょうどよく、お酒のつまみにもぴったりなので、ぜひ岩手産の日本酒と一緒にどうぞ。

https://umiumart.jp/products/nakamuraya01

■生産者たちの想いを消費者に届けるのも『UMIUMA』の役割
「UMIUMA」は三陸・常磐の美味しいお魚を全国にお届けするだけでなく、東日本大震災を乗り越えて水産加工品を作り続ける人と、海や海鮮を愛する人をマッチングすることも一つの目的としている。

「UMIUMART」で厳選した食材は、生産者たちの想いも一緒に運ぶ。

サイト内で読めるUMIUMAジャーナルでは、そんな生産者たちが持つ、海や地域への熱い愛もインタビューしている。



岩手県の北東部、人口2500人あまりの小さな漁村で50年もの間水産加工を続けてきた株式会社越戸商店。看板商品は、目利きが選んだ大粒のイクラの醤油漬けや、濃厚な旨みが詰まった生ウニ、専用工場で蒸し上げるタコ、そして村の特産品として知られるワカメなどの海藻類だ。

越戸商店の越戸優代表取締役のご息女・菜摘さんは、一度は東京の大学に進学するも、わかめなどはわざわざ普代村のものを送ってもらっていたというほどに、旨みの強さや味がちがうのだそう。今はパートナーである弘樹さんと一緒に、家業を切り盛りしている。

越戸商店が何よりもこだわっているのは、鮮度と素材。商品の主要な原料は、すべて地元産。前浜で水揚げされた魚介類は、その日のうちに自社工場で加工し、地元の味をそのままお届けすることを大切にしているそう。春はワカメ、夏はウニ、秋は秋鮭など、普代村は季節によってとれるものが全然ちがうので、さまざまな商品を作ることができる。

しかし他の地域と同様に、普代村の漁業も漁獲量の減少や漁師の高齢化といった問題を抱えている。

「魚がとれなくなって、地元に残りたくても残れない人も増えています。水産業を盛り上げることで、地域の活性化につなげていきたいと思っています」

熟練の職人の技や多彩な設備を活かし、国内外のニーズを把握しながら付加価値の高い商品づくりに努めている越戸商店。水産物の価値や漁師の収入向上に向けて、地域を巻き込んだ活動を進めている。



青森県・八戸の港町で、鮮魚を売る行商「田中商店」として1970年に創業した有限会社マルコー田中商店。主力は鮮魚の取り扱いで、八戸港に水揚げされるイカ、サバ、イワシなど、さまざまな魚介類を豊洲市場や全国の市場へ出荷している。また、加工商品にも力を入れており、青森県内のスーパーや個人商店などへ販売。地元では「一夜干しといえばマルコー」と言われるほど、高く評価されている。

専務の市ノ渡あゆむさんのイチ推し商品は『やりいか真たらこ漬』。やみつきになる味で、お酒のおつまみにぴったり。この地で育ち、この海の恵みをよく知る市ノ渡さんは新たな商品開発にも積極的だ。

「子どもの頃、丸ストーブで焼いた一夜干しのおいしさや、ここで食べてきたものの思い出や経験がアイデアのもとになっていますね。奇をてらったものではなく、素材の味が引き立つような商品づくりを心掛けています」

マルコー田中商店では、代々、“信じて任せる”組織づくりがなされてきた。創業者である先代から現社長の市ノ渡勝治さんへ、そして息子でもあり専務のあゆむさんへと、その精神は受け継がれている。従業員の働き方ややりがいを大切にする考えは、今後の八戸の水産業を見据えてのことでもある。

「この業界を守り未来につなげていくためには、自分の会社だけではなく、水産会社や地域全体での取り組みが必要です」

2011年の東日本大震災では、このエリアにも津波が押し寄せ、マルコー田中商店の工場では2mの高さまで浸水。本社と工場が半壊、生産機器設備の一部も全壊という大きな被害に遭ったものの、わずか7日後には工場が再稼働。道路は流された資材などでふさがれていたが、近隣企業で協力し合い、早々に道路開通に漕ぎつけたそう。

その地域の企業間のつながりの強さは、これから八戸の水産業を活性化するための大きな力となるはずです。実際に市ノ渡さんは近隣企業などの若手同士で今後についての話し合いを重ねるなど、精力的に活動している。



千葉県旭市にある水産加工会社・有限会社鎌倉商店は、大正初期創業。その百年を超える歴史の中で、千葉や茨城で水揚げされるイワシを原料に加工を続けてきました。現在、旭市でイワシの丸干しと煮干しの両方を続けているのは同社だけ。

創業者・鎌倉敬三郎さんのひ孫にあたる、専務取締役の鎌倉康成さんは、旨みの残りやすいイワシの丸干しと煮干しを作るために、仕上がりが早く、大量生産できる熱風乾燥ではなく、時間がかかる冷風乾燥を用いている。その美味しさは口コミで広がり、現在は都内や千葉県内のラーメン屋さんなど飲食店からも愛されている。

また、丸干しや煮干しに並ぶ看板商品の一つがシラス製品です。こちらは30年ほど前に始めたもので、仕上がりを重視して天日干しで乾燥させている。その高い品質ゆえ、本格的なイタリア料理店で使用されることも。2023年には旭市が認めた特産品として「旭プレミアム」にも選ばれました。

2011年の東日本大震災では、鎌倉商店の近所でも津波で川が氾濫し、事務所の玄関まで浸水。同社では建物と工場は少しだけ高い場所にあったため津波被害は免れましたが、地震の揺れによって工場の床にヒビが入ったり、冷蔵庫が壊れるといった被害がありました。

その後、自力で震災前と同等の生産能力に回復した鎌倉商店ですが、環境はこれまでとは一変。漁業者の引退などにより原料の確保が難しくなり、さらに原発事故の風評被害で売上が落ち込んでしまいました。大学卒業後、水産卸会社に就職した鎌倉さんは、もともと鎌倉商店を継ぐつもりはなかった」と言うが、心の片隅には「伝統を自分の代でも守りたい」という思いも。

「転勤で地方を回っている中で、日本の水産業界って、地方の小さな漁協や市場、業者、漁師の人たちが支えているんだと気付いたんです。規模は小さくても水産業界を裾野から支える仕事がしたいと考えるようになり、2019年に鎌倉商店に入社しました」

鎌倉さんは、原料のイワシを買い付けに近場の銚子、九十九里だけでなく、片道2時間以上かけて鴨川や館山まで足を延ばすこともある。買い付けのコツや目利きは、自ら身につけたもの。しかし、代々受け継がれていることもある。鎌倉さんは伝統を守り続ける一方で、新しい挑戦も視野に入れている。

「たとえば味付けに手間を加えたシラスやちりめん、ラーメン屋さんとコラボした煮干しだしのスープ、フライ製品などの新商品の開発なども考えています。これまでの加工法だけにとどまらず、新しい挑戦も始めていくつもりです」



生産者さんたちが代々培ってきた、素材や加工へのこだわり、そして商品を作り続ける努力。その思いをしっかりと伝えながら、皆さんの元へうみのうまいものを運ぶのが、UMIUMA、そしてUMIUMARTの役目だ。

サイト内ではこだわりの逸品を生み出す水産加工品ブランドを探すこともできる。ぜひ、まだ食べたことのない海のお宝を発見してみよう！


■三陸・常磐うみのうまいものブランド「UMIUMA」
■UMIUMART [ウミウマート]

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東京海上グループのイーデザイン損害保険株式会社は、自転車の交通事故関与率が増加※している実態を踏まえ、同じ車道を走る車ユーザーと自転車ユーザー計500名を対象とした「車と自転車の交通ルールを巡る対立意識調査」を実施した。本調査で、車と自転車、互いの約8割が「相手にもっと配慮してほしい」と回答し、「車VS自転車の対立問題」が明らかになった。

「Play fashion!」をミッションに掲げ、”グッドコミュニティ共創カンパニー” を目指す株式会社アダストリアが展開する「GLOBAL WORK（グローバルワーク）」は、2024年2月より、吉高由里子さんと宮沢氷魚さんをアンバサダーに迎え、「まちがいない服。」というブランドメッセージを発信している。2025年2月27日（木）から放映開始する新CM「スッキレイニットは、まちがいない服。」（15秒・30秒）では、今まで描いてきた「カップルのなにげない日常」から、吉高さんが「ひとりで過ごす時間」にシーンを変え、急にできた休日に「着るだけでスッキリ見えるスッキレイニット」を着用してずっと行きたかった場所に行くというシーンを春の高揚感とともに描いている。

■幅広足場で安心設計！耐荷重150kgなのに軽量でコンパクトに収納もできる、アルミ製足場台
サンワサプライ株式会社が運営している直販サイト『サンワダイレクト』は、耐荷重が150kgありながら重量が4.5kgと軽量で収納時もコンパクトにになる、縦30cm・横76cm・高さ50cmの幅広いアルミ足場台の「150-SNCSTL52」を発売した。補強バーによる安定性の確保やアルミ板の裏面補強、また足場にもアルミを多く使用しており、使用時のゆがみや軋みを防止。安心して作業に集中できる脚立になっている。足場や足が動かないように固定するロック機能や、すべりを防ぐ凹凸の足場、脚立の転倒を防ぐ足先キャップなど、細部まで使いやすさ屋安全性を考えられた作りになっている。耐荷重150kgの頑丈な設計で、作業現場でも安心して使用できる。また、洗車などの作業中などで台が濡れてしまった場合でも、錆びにくい性質を持っている。


■GLOBAL WORKアンバサダー・吉高由里子さんが出演！新TVCM「スッキレイニットは、まちがいない服。」を放映開始
「Play fashion!」をミッションに掲げ、”グッドコミュニティ共創カンパニー” を目指す株式会社アダストリアが展開する「GLOBAL WORK（グローバルワーク）」は、2024年2月より、吉高由里子さんと宮沢氷魚さんをアンバサダーに迎え、「まちがいない服。」というブランドメッセージを発信している。2025年2月27日（木）から放映開始する新CM「スッキレイニットは、まちがいない服。」（15秒・30秒）では、今まで描いてきた「カップルのなにげない日常」から、吉高さんが「ひとりで過ごす時間」にシーンを変え、急にできた休日に「着るだけでスッキリ見えるスッキレイニット」を着用してずっと行きたかった場所に行くというシーンを春の高揚感とともに描いている。


■14時から限定でお得！バーガーキングでしか味わえない、やみつきのサイドメニュー
株式会社ビーケージャパンホールディングスは、2025年2月28日（金）～3月6日（木）の1週間限定で、各日14時から、バーガーキングでしか味わえないやみつきのサイドメニュー『アメリカン スモーキーチキン 4P』『ビッグチキンフィレパティ』『チリチーズフライ』の対象3種類から異なる2種類を組み合わせて、最大積上げ価格950円のところ、26％オフ250円引きの700円で提供するお得なキャンペーンを開催する。


■イーデザイン損保「車VS自転車の対立問題」を徹底調査！調査レポートとWEB動画を、自転車特設サイト上で公開
東京海上グループのイーデザイン損害保険株式会社は、自転車の交通事故関与率が増加※している実態を踏まえ、同じ車道を走る車ユーザーと自転車ユーザー計500名を対象とした「車と自転車の交通ルールを巡る対立意識調査」を実施した。本調査で、車と自転車、互いの約8割が「相手にもっと配慮してほしい」と回答し、「車VS自転車の対立問題」が明らかになった。


■工場や物流現場の作業を快適に！体格や荷物に合わせて高さ調整できる、電動昇降作業台
サンワサプライ株式会社は、作業内容や体格に合わせて使いやすい高さに天板を昇降できる電動昇降デスク「ERD-WDKシリーズ」を発売した。耐荷重100kgの頑丈設計なので、工場や物流倉庫などの作業台として最適だ。本シリーズは日本製。また、電気用品安全法（PSE）技術基準適合品で安心して使用できる。天板には耐薬品性・耐久性に優れ、摩擦が少なく検品時などでも動きにくい塩ビシートを採用し、検品、・修理作業に最適だ。また、人体に影響するとされているホルムアルデヒドの放出量を軽減した素材を使用している。（ホルムアルデヒド放散基準値はF☆☆☆☆）


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東京海上グループのイーデザイン損害保険株式会社は、自転車の交通事故関与率が増加※している実態を踏まえ、同じ車道を走る車ユーザーと自転車ユーザー計500名を対象とした「車と自転車の交通ルールを巡る対立意識調査」を実施した。本調査で、車と自転車、互いの約8割が「相手にもっと配慮してほしい」と回答し、「車VS自転車の対立問題」が明らかになった。

特設サイト上では、本調査のレポートとともに、調査テーマである「車と自転車のそれぞれの主張」を描いたプロジェクトムービー「〜本音の交差点〜 CAR vs BICYCLE」を公開している。

調査レポートとWEB動画の本編は下記サイトで2月26日より公開！
https://www.e-design.net/lp/bicycle2/

■事故削減につながるさまざまな取り組みを展開
同社は「事故時の安心だけでなく、事故のない世界そのものを、お客さまと共創する。」をミッションに掲げ、事故削減につながるさまざまな取り組みを展開している。

近年、交通事故全体に占める自転車の交通事故関与率は増加傾向※にあり、自転車による交通事故削減のための法整備が進んでいる。自転車の交通事故が社会課題化する中で、「自転車の交通マナー」について注目が集まり、SNS上では「車VS自転車どっちが悪い論争」が白熱している。

このような実態を踏まえて、車と自転車のリアルな不満と運転事情を明らかにすべく、アンケート調査を実施した。本調査により双方の不満と事情を明らかにし、相互理解を促すことを目的としている。



※警察庁「自転車は車のなかま〜自転車はルールを守って安全運転〜」より同社作成
https://www.npa.go.jp/bureau/traffic/bicycle/info.html

調査結果の主要ポイントは、下記のとおり。

〇「車と自転車の対立意識」が判明
車と自転車の互いの約8割が「相手に配慮してほしい」、「もっと事情を理解してほしい」と回答した。さらに、車ユーザーと自転車ユーザーに対して、相手にやめてほしいと思う運転を聞いたところ様々な声があがった。



〇自転車の約8割が危険・迷惑と感じる「車の幅寄せ左折＝“ビタ寄せ運転“」に、自転車の安全に配慮した車側の運転事情が判明
車が幅寄せ左折をする理由は「自転車を巻き込まないようにする」が最多だった。



〇車の約8割が危険・迷惑だと感じる「自転車のはみ出し運転=”膨らみ運転“」に、安全に配慮した自転車側の運転事情が判明
自転車がはみ出し運転をする理由として「歩行者との接触回避」「路肩の障害物回避」が上位となった。



調査名：車と自転車の交通ルールを巡る対立意識調査
調査対象：週に1回以上車に乗る人250名と週に1回以上自転車に乗る人250名
調査期間：2025年1月10日〜2025年1月14日
調査方法：インターネット調査

■専門家のコメント：東京海上ディーアール株式会社 主席研究員／慶應義塾大学大学院 北村憲康教授
車と自転車は、同じ道路スペースを混交し、互いに接近していることが多いものです。車と自転車は互いに危険と察知しなければならない関係というわけです。危険回避の鉄則は、危険から自ら離れることにあります。はみ出す自転車のために車が自ら減速する、強引な追い越しをかける車のために自転車が自ら左へ寄るということです。接近を感じて危険センサーが作動するまではできると思いますが、そのあとの自ら回避を行うコツは、３秒先の自分を想像してみることです。

危険センサー作動と同時に怒りのセンサーも作動し、アクセルを踏み込んだり、車と並走したりしたら・・・きっと後悔するのは自分自身なのです。車と自転車の混交時は、お互いに危険回避を第一として、危険センサーと３秒先の自分を想像する習慣をつけてみましょう。さらに、その後、検証してみてください。アクセル操作を続けたことに後悔する日は来るかもしれませんが、ブレーキ操作をしたことに後悔することはないでしょう。

【プロフィール】



1991年東京海上火災保険株式会社入社、2001年より東京海上ディーアール株式会社へ出向後は、企業、自治体向けの交通事故リスク低減に関するコンサルティングの企画、開発、実践を一貫して担当した。2011年からは、大学教員も兼業し、高齢ドライバー対策、自動運転車のドライバーモデル、歩行者安全、優良ドライバーの特性に関する研究を行った。現在も、交通事故対策の実践をコンサルティングで、それらに必要な基礎研究を大学で行い、交通事故のない社会をつくるための取り組みを実践、サポートしている。

■「車VS自転車問題」の解消を目指すWEB動画「〜本音の交差点〜 CAR vs BICYCLE」を公開
同社では、今回の調査結果を踏まえ、互いに自らの運転が相手にとって危険・迷惑になる可能性を自覚し、路上で出会う相手がどのような事情があるのか想像し譲り合うことが、事故のない世界の実現の第一歩だと考えている。そのため車と自転車のすれ違いを埋める特設サイト（https://www.e-design.net/lp/bicycle2/)を公開し、プロジェクトムービーとして「〜本音の交差点〜 CAR vs BICYCLE」を2025年2月26日より公開中だ。



ストーリー：
路上では、言葉を交わすことが難しい、自転車ユーザーと車ユーザー。今回の撮影では、仕切りとボイスチェンジャーのある環境で、両者が思い切り議論できる場を用意しました。
互いに噴出する、相手側の運転への不満や、日頃の鬱憤。議論はヒートアップし、自転車、車、どちらも譲らないまま、平行線をたどります。その時、2人を隔てている仕切りが外れ、議論をしていた相手と対面…。他人だと思っていた議論相手は、実は、誰よりも大切な家族でした。
相手との関係性が変わることで、どのように考えが変わるのか？実験的なドキュメンタリームービーを、ぜひご覧ください。

■イーデザイン損保の自動車保険は自転車向けの補償も充実
自転車の交通事故が社会課題化する中、同社ではこれまで、自転車で他人をケガさせた場合などに補償される「個人賠償特約」を用意していたが、より安心・安全に、自転車に乗ってもらえるよう、保険開始日が2025年1月1日の契約から、「自転車傷害特約」の付帯が可能になった。「自転車傷害特約」は自転車に乗っているときの事故や歩行中に自転車と接触した事故などにより、補償の対象となる人が死傷した場合に、あらかじめ設定された金額を保険金としてお支払いする。個人賠償特約と自転車傷害特約をセットで付帯することで、自転車事故の万一に備えることができる

詳しくは、以下のページを参照のこと。
個人賠償特約：https://www.e-design.net/ande/coverage/kojinbaishou/
自転車傷害特約：https://www.e-design.net/ande/coverage/bicycle/



■プロジェクトムービー「〜本音の交差点〜 CAR vs BICYCLE」

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株式会社ベクトルの子会社である株式会社オフショアカンパニーは、動画を活用した企業のグローバルコミュニケーションの支援を目的に、話者の音声をそのまま合成し、50カ以上の言語に対応する日本初の多言語動画音声翻訳サービス「AI動画翻訳くん」を独自開発し、2024年10月10日（木）より提供を開始した。企業の動画コミュニケーションをさらに加速するサービスであるだけに、気になるサービスだ。そこで、同社 代表取締役 野呂 健太氏にインタビューをおこなった。

■オフショアカンパニー野呂代表にインタビュー
野呂氏は、損害保険ジャパンでのDX事業推進やオプトデジタルでの社長経験を持ち、テクノロジーとビジネスの両面から、企業のデジタル戦略を支援してきた。そして、2024年に入り、ベクトルグループのグループCTOと新たに立ち上げたオフショアカンパニーの代表に就任。ビジネス思考のCTOとして、新たなキャリアをスタートしている。本インタビューでは、野呂氏の取り組みや、高精度翻訳技術と音声合成技術を組み合わせた多言語動画音声翻訳サービス「AI動画翻訳くん」の開発背景と今後の展望を紹介する。



＜プロフィール＞
株式会社オフショアカンパニー　代表取締役 野呂 健太│Kenta Noro
株式会社オフショアカンパニー/代表取締役（2024‐現在）
株式会社ベクトル　/グループCTO（2024‐現在）
‐ベクトルグループ全体のシステム開発統括、PMIの推進
株式会社デジタルシフト　開発事業統括責任者（2021‐2023）
株式会社オプトデジタル/代表取締役CEO（2020）
損害保険ジャパン株式会社/デジタル戦略部門（2017‐2020）
株式会社NTTドコモ/新規事業部門（2011‐2017）

〇ベクトルグループの広める力を、AI Tech領域から支える存在に
――まず、株式会社オフショアカンパニーについて教えてください。主な事業内容や、ベクトルグループ内での位置づけはどのようなものでしょうか？
野呂氏：株式会社オフショアカンパニーは、ベクトルグループの一員として、システム開発の民主化の実現を目指し、立ち上げた企業です。日本企業のデジタル化が叫ばれて久しい状態ですが、実際のところ、まだまだ日本企業においてはデジタル化はもちろん、本来のDXとは距離がある状況です。私たちは、この本質的な課題に向き合う存在として生まれました。

〇DX推進のエキスパートからベクトルグループへ
――野呂氏がベクトルグループに参画された経緯と、現在の役割について教えていただけますか？
野呂氏：私がベクトルグループに参画したのは今年(2024年)の2月です。これまで、株式会社NTTドコモや損害保険ジャパン株式会社、そして、インターネット広告代理店からDXを担うべく、2020年7月に商号変更を行ったデジタルホールディングス傘下のグループ企業の代表を務めるなど、DX推進や新規サービスの立ち上げを担当してきています。このようなキャリアを経て、ベクトルグループからお誘いをいただき、ベクトルグループのCTO（Chief Technology Officer）と、オフショアカンパニーの代表取締役を兼務する形で参画することになりました。

〇CTO就任後、初めて手掛けたのは、グループのサーバー費用の削減！？
――野呂氏はベクトルグループのCTOとしても、グループ全体のTech領域を統括されているとお伺いしました。CTOとして最初に取り組んだ仕事はどういうものだったんでしょうか。
野呂氏：ベクトルグループのCTOとして私が最初に取り組んだのは、サーバー費用の削減でした。着任後、最初の約1ヶ月をかけて集中的に取り組み、年間4,000万円から5,000万円程度の削減に成功しました。この削減を営業利益貢献とみなした場合の売上に換算すると、5億円売り上げるのと同じくらいのインパクトがありました。つまり、コスト削減によって、新たに5億円の売上を立てるのと同等の効果を生み出せたわけです。

――それはすごい成果ですね。
野呂氏：私はこれまでも、スピーディーに成果を出すことに重きをおいています。CTOというのは技術的な知識を活かすことはもちろんですが、経営的な視点を持ち合わせていることが、極めて重要です。

――一方で、CTOという役割は、まだあまり日本企業では定着していないようにも見受けます。それはどのように捉えていますか。
野呂氏：おっしゃるとおり、日本企業においては、CTOはあまり浸透している状況にはないかもしれません。ある調査では、CTOを設置している企業の割合が20％を下回っているといった結果も出ていました。売上高1兆円規模の企業でも、35％程度のようです。その背景には、いわゆるIT人材の不足といった側面もあると思います。

――なるほど。そのなかで、さらに経営的な視点をもったCTOが重要というのはどういうことですか？
野呂氏：CTOはその特性上、技術的観点に重きをおきやすくなる側面があると感じています。また、経営層や事業サイドとのコミュニケーションがうまく取れないといった話を耳にすることも多いです。そのような状況において、本質的にTech領域から事業をドライブするためには、ビジネス思考を持ち合わせたCTOという役割が、極めて重要だと考えています。

――では、野呂氏はまさにその観点で、ベクトルグループにジョインされたのですね。
野呂氏：はい。ベクトルグループはこれまで、PR企業としてさまざまなソリューションを通して、世の中に広く情報を届けることを生業としてきました。そのようななか、近年では広告会社ともビジネスモデルの重なりも増えてきています。ベクトルグループでは「ローコスト」「ミドルクオリティー」そして、「スピーディー」といった方針を掲げています。ここに、私自身がビジネス思考のCTOとして、社内外の垣根を越えて、Tech領域において自ら手を動かし、クイックにプロダクトを作り出し、クライアント企業のビジネス機会の創出につなげていきたいと考えています。

＜AI技術で言語の壁を越える「AI動画翻訳くん」の誕生＞
サービス概要：多言語動画音声翻訳サービス「AI 動画翻訳くん」は、動画内の話者の声の特徴を完全に保持したまま、世界最高水準の翻訳精度95％超という、高精度な翻訳技術を用い、50 カ国以上の言語に翻訳する。これにより、従来の字幕や吹き替えとは一線を画し、話者本人が外国語を流暢に話しているかのような、自然で説得力のある多言語コンテンツの生成が可能となる。


サービスサイトURL：https://vectorinc.co.jp/groupservice/ai_translate

〇「AI動画翻訳くん」の開発背景
――そこで、野呂氏が代表を務めるオフショアカンパニーから、この度プロダクトの第一弾としてリリースされたのが「AI動画翻訳くん」ということですね。改めてサービスの開発に至った背景と、どのような市場ニーズに応えようとしたのか、詳しく教えていただけますか？
野呂氏：「AI動画翻訳くん」の開発背景には、AIを活用し、さらなる動画AIの可能性を探るという側面があります。ベクトルグループでは「ベンチャーTV」や「IRTV」「JOBTV」といった、動画を活用したさまざまなソリューションを提供しています。このグループで培ってきた強みと、AIを掛け合わせることで何か面白いものが作れるのではないかと考えたんです。市場ニーズとしては、海外向けに事業を考えている企業の方々の課題に着目しました。多くの人にとって、流暢な英語を話すことは簡単ではありません。この言語の壁が、良いサービスを保有しているにも関わらず、海外展開を躊躇させる要因の一つになっているというケースもよく耳にします。

――言語の壁は海外展開を考える上で大きな課題ですよね。
野呂氏：特に個人や中小企業の方々にとっては、専門の翻訳サービスを利用するのにかかる費用や手間が大きな障壁になっていました。私たちは、この障壁を壊したいと考えたんです。「AI動画翻訳くん」を通じて、誰でも手軽に自分の言葉を他言語に翻訳できる環境を提供することで、より多くの人々が国際的なコミュニケーションに参加できるようになると考えました。これは、ビジネスチャンスの拡大にもつながる可能性がありますからね。

〇精度の高さと自然な仕上がりが特徴
――「AI動画翻訳くん」の主な特徴や、他のサービスと比較しての革新的な点について、具体的に教えていただけますか？
野呂氏：はい、「AI動画翻訳くん」の主な特徴は、翻訳の精度95%超といった精度の高さと、まるで自分の声で話しているように翻訳できる点です。これが他のサービスと比較して、革新的な点だと考えています。従来の翻訳サービスでは、機械的な声だったり、そもそも翻訳できていなかったり、自分とは全く異なるニュアンスの声で翻訳されることが多かったのですが、「AI動画翻訳くん」では、ユーザー自身の声の特徴を維持したまま翻訳を行います。つまり、まるで自分が外国語を流暢に話しているかのような自然な仕上がりになるんです。

翻訳の精度も私たちが特に力を入れている部分です。各言語に対応する業界用語のデータベースを読み込ませていることに加え、HeyGenなどの翻訳サービスでは無く、独自のAIエンジンを構築しており、より自然で正確な翻訳が可能になっています。これにより、ビジネスシーンでも安心して使用していただけるクオリティを実現しています。ちなみに、私もHeyGenなどのAPIの活用を考えていましたが、日本語という複雑な言語の翻訳においては、まだビジネスで使えるレベルでは無いと考えています。我々のサンプルで英語から日本語への翻訳も実施しているのですが、こちらは実は非常に難易度の高い技術となっており、世界中でもこの精度で実現できているサービスはないと自負しています。

〇ユーザーが簡単に使えるシンプルなサービスを
――サービスの開発過程で特に工夫した点はありますか？
野呂氏：開発において最も重視したのは、ユーザーが簡単に使えるシンプルなサービスを作ることでした。高度な技術を使っていても、それが一部の人にしか使えないものであれば意味がありません。そこで私たちは、難しい技術をいかに広く一般の方々に使っていただけるか、ということに注力しました。まず、極力シンプルにし、ユーザーインターフェース※やツールといった提供方法を止めました。動画を指定のURLにアップロードするだけで利用できるようにしたんです。そして、最短2日後には翻訳された動画が完成するという、分かりやすい設計にしました。
※ユーザーインターフェース（UI）とは、ユーザーがコンピューターやスマートフォンなどの機器を操作するための仕組み。私たちが日常的に触れる画面やボタン、アイコンなど。

品質面では、各言語に精通したメンバーを揃えることで翻訳の質を高めました。具体的には、日本語、英語、中国語はもちろん、韓国語、ドイツ語、フランス語にも対応できる日本人スタッフを配置しています。対応言語数は50か国語以上です。AIによる自動翻訳を大部分の翻訳のベースとしつつ、最終的には各言語の専門家が最終チェックを行うハイブリッドな方式を採用しています。これにより、AIの効率性と人間の言語感覚を両立させ、高品質な翻訳を実現しています。

〇グローバル展開を加速させる可能性
――「AI動画翻訳くん」の具体的な利用シーンや、想定している主なターゲット層について教えてください。
野呂氏：「AI動画翻訳くん」の利用シーンは実に幅広いです。まず、観光系の動画が挙げられます。日本の魅力を海外に発信する際に活用できます。次に、企業のグローバル戦略の一環として使用されるケースもあります。特に、2025年4月から東証プライム上場企業においては決算情報や適時開示情報について、日本語と英語の同時開示が義務化されることを考えると、そのニーズは高まると予想しています。教育分野では、オンライン学習教材、企業の外国人向け研修資料の多言語化などにも役立ちます。さらに、YouTubeを含めたエンターテイメント業界の最新コンテンツの海外展開にも活用できるでしょう。

――なるほど、観光PRや企業の海外展開支援など、多様なニーズに応えられそうですね。特に決算発表の英語対応は、多くの企業にとって重要な課題になりそうです。

〇AI技術の融合で自然な音声を再現
――実はデモ動画を拝見させていただいておりまして、本当に細かいニュアンスも表現できる優れたサービスでついにAIもここまで来たかと感動しました。こうした自然なイントネーションで翻訳する精度や品質管理について、どのような取り組みをなさったんでしょうか？
野呂氏：ありがとうございます。確かに、細かいニュアンスの表現には特に注力しています。簡単に説明すると、複数のAI技術を組み合わせ＋人の力で解決しています。

まず、動画から音声を抽出する技術を使用しています。また、OCRなどの画像中のテキストを読み取る技術も活用しています。次に、抽出したテキストを翻訳し、さらにその翻訳されたテキストを音声に変換します。
そして、表情と音声を合成し同期させるAI（＝話者の感情に合わせてトーンを変えるAI）も使用しています。例えば、気持ちがこもっている声であれば、翻訳後も同じ声色として再現するわけです。

これらの技術を組み合わせることで、言語が違ってもニュアンスがほぼ同じ翻訳を実現しています。ただし、全てをAIに任せるのではなく、最終的な品質確認は人間が行っています。いくらAIが優れているからと言っても、翻訳対象の言語によって同じ意味を表現する言語数が異なるため、どうしても翻訳後に早いテンポになってしまったりと、完全に自動化して翻訳することが難しいんですよね。

〇オフショアカンパニーが目指す今後の展望
――今後1年間の具体的な目標や、中長期的なサービス展開の展望についてお聞かせください。
野呂氏：はい、実はまだ動画関連の新規サービスを現在構想中です。詳細はまだお伝えできませんが、こちらもAIを活用した非常にニーズのある面白いサービスになる予定です。年内くらいには発表できると思いますので、楽しみにしていてください。ユーザーとともに広げるサービスの可能性

――最後に、「AI動画翻訳くん」を通じて実現したい野呂氏の想いや、ユーザーの皆さま、そして社会全体へのメッセージをお聞かせください。
野呂氏：「AI動画翻訳くん」を通じて、さまざまな可能性を広げていきたいと考えています。例えば、スタートアップ企業や中小・中堅企業の方々が海外展開を加速させるきっかけになれば嬉しいですし、逆に海外の優れたサービスを日本に紹介するツールとしても活用していただければと思います。そうした取り組みが、新たなビジネスチャンスを生み出すことにつながると確信しています。

また、医療業界での活用も期待しています。例えば、近年では海外からの移住者も増え、外国人の患者さんも増えている現状において、治療内容を患者さんの母国語でわかりやすく伝える際に役立てていただけるのではないでしょうか。

これらにとどまらず、サービスの可能性はまだまだ広がっていくと捉えています。むしろ、ユーザーの皆さまと一緒に「こんな使い方もできるんだ」と新しい活用方法を探っていけたらと思っています。

――ユーザーとともにサービスの可能性を探っていくというオープンな姿勢が、新たな活用方法の発見につながりそうです。
野呂氏：私たちの想像を超えた使い方や、思いもよらない分野での活用など、ユーザーの皆さまとともにサービスの可能性を広げていきたいですね。最終的には、「AI動画翻訳くん」が皆さまのお役に立ち、日々の生活やビジネスで活用していただけることが何よりの喜びです。言語の壁を越えて、より多くの人々がつながり、新たな価値を生み出す。そんな未来の実現に少しでも貢献できればと思っています。

――言語の壁を越えて人々をつなぎ、新たな価値を創造するという野呂氏のビジョンが非常に心に響きます。「AI動画翻訳くん」が、グローバルなコミュニケーションを促進し、様々な分野で革新をもたらす可能性を感じました。野呂氏の熱意と先見性が、このサービスの発展と社会への貢献につながっていくことを期待しています。貴重なお話をありがとうございました。

■多言語動画音声翻訳サービス「AI動画翻訳くん」

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YouTubeやvimeoなどの動画共有サイトはもちろん、FacebookやXなどのSNSにもさまざまな動画が公開されている。スマホで撮影した動画を自分でYouTubeやFacebookなどに投稿した経験のある方も多いだろう。そうしたサイトの動画は、基本的にインターネットに接続していないと見ることはできないが、動画データをダウンロードしてローカルのPCに保存しておけば、いつでもどこでも、例えネット環境がない場合でも視聴することができるようになる。動画共有サイトやSNSなどから動画をダウンロードするためのツールが、動画ダウンローダーと呼ばれるソフトであり、フリーソフトから市販ソフトまでさまざまな動画ダウンローダーが登場している。

今回紹介する「EaseUS Video Downloader」（以下、Video Downloader）も、そうした動画ダウンローダーの一つであり、使いやすく高機能な動画ダウンローダーとして人気がある。早速レビューしていきたい。

■URLをコピーするだけで簡単にダウンロードできる
Video Downloaderは、Windows/Macに対応した動画ダウンローダーであり、OSの対応バージョンはWindows 11/10/8.1/8/7とmacOS 10.13以降である。EaseUS社は、中国のソフトウェア開発会社であり、便利なツールを多数開発・販売している。EaseUSのソフトは、操作が分かりやすく初心者にも使いやすいことで定評がある。

Video Downloaderも、EaseUSのソフトらしく、UIがシンプルで分かりやすい。　Video Downloaderを起動すると、下のような画面が表示される。



ダウンロードしたい動画のURLをクリップボードにコピーし、上の「リンクをペーストする」をクリックするだけで、その動画のダウンロードが自動的にスタートする。全体の何パーセントをダウンロードしたかということも常に表示されているので便利だ。ダウンロードが終了したら、「完成」と書かれているボタンをクリックすると、ダウンロードした動画の一覧が表示され、サムネイルをクリックすることで動画を再生できる。このように動画のダウンロード手順は非常にシンプルで分かりやすい。保存する動画の形式や画質なども自由に設定できる。動画の解像度は最大8Kまで対応可能だ。







■複数の動画を一括ダウンロードできる
Video Downloaderでは、複数の動画を一括してダウンロードすることもできる。もちろん、ダウンロード先のサイトが異なる動画もまとめてダウンロードできるので、ダウンロードしたい動画がたくさんある場合も手間が省ける。一度に最大10個までの動画をダウンロード可能だ。





■チャンネルを登録するサブスクリプション機能やMP3変換機能も搭載
お気に入りのチャンネルを登録し、そのチャンネルのすべての動画をダウンロードし、新しい動画が公開されたら追加でダウンロードできるサブスクリプション機能も用意されている。



また、ダウンロードした動画の音声をMP3に変換する機能もあるので、本の朗読などの動画をMP3に変換し、電車や車などでの移動中に聞くことも可能だ。MP3変換機能は、自分で撮影した動画から音声を抜き出し、文字起こしをする場合などにも役立つ。



■動画共有サイトをよく見る人におすすめ
Video Downloaderは、高機能かつ使いやすい動画ダウンローダーであり、誰でも簡単に使えることが魅力だ。フリーソフトのように広告が表示されたり、怪しい動きをしたりすることもないので、安心して利用できる。動画共有サイトやSNSを普段からよく見ている人におすすめしたいツールだ。なお、著作権者の許可なくアップロードされている違法動画をダウンロードする行為も違法であり、動画サイトによっては動画のダウンロードがサイトの規約違反になる場合もあるので（自分に著作権がある自分がアップロードした動画やクリエイティブコモンズ表記の動画はダウンロードしても規約違反にはならない）、注意が必要だ。

Video Downloaderは、有料版と無料の体験版がある。ここで紹介したのは有料版だが、体験版はダウンロードできる動画の数や解像度などに制限はあるが、使い勝手を確認することはできるので、興味を持ったらまずは体験版を試してみては如何だろうか。


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