Hyundai Mobility Japan株式会社は、10月22日（水）、東京・Terada E Hallにてデザインコンセプトカー「INSTEROID（インスタロイド）」の日本初公開イベント「INSTEROID Night by Hyundai」を開催した。当日は、メディア関係者やインフルエンサー、クリエイターなど約150名が来場。イベントでは、同社代表取締役社長の七五三木敏幸氏と、Hyundai Motor Group Hyundai Design Center長のサイモン・ロスビー氏が登壇し、「INSTEROID」の発表を行った。





■韓国に続いて、日本で初公開のデザインコンセプトカー「INSTEROID」



冒頭、七五三木氏は来場者を「本イベントを共に盛り上げる“BOOSTER”の皆さま」と紹介し、感謝の意を表した。そのうえで、「本日の主役は、Hyundaiが提案する新たなデザインコンセプトカー『INSTEROID』と、それを受け止めてくださる皆さまです」と語り、イベントの趣旨を説明した。

続いて七五三木氏は、「INSTEROID」のベースモデルとなるEV「INSTER」について振り返り、今年4月の日本導入以降、販売が好調であることを報告。「お客様からはデザイン性や実用性の両面で高い評価をいただいている」と述べ、特に「“かっこよくてかわいい”と評される独自のデザイン」「コンパクトながら高い積載性」「航続距離477kmという実用性能」の3点を評価ポイントとして挙げた。

また、「INSTERは2024年のワールドカーアワードで“World Electric Vehicle”賞を受賞した」と紹介し、国際的にも高く評価されていることを伝えた。



今回発表された「INSTEROID」は、「INSTER」のデザイン表現をさらに強化したモデルである。その名称について七五三木氏は、「INSTERに“強化”を意味する“ステロイド”を掛け合わせた造語」と説明し、「テクノロジーとデザインの可能性を増幅させた象徴」と位置づけた。

さらに、「INSTEROID」を世界で2番目に日本で公開した理由について、「日本は車に対する審美眼が非常に高く、厳しく評価される市場」と述べ、「だからこそ、Hyundaiの本気を最初に届けたい国だった」と語った。

七五三木氏は続けて、「日本のユーザーは合理性だけでなく、プロダクトの“感情価値”も重視する。この車にはエンジニアとデザイナーの魂が込められている。それを日本の皆様に感じていただきたい」と力を込めた。



プレゼンの終盤では、「INSTEROIDのデザインを統括した人物を紹介したい」とし、Hyundai Motor Groupのサイモン・ロスビー氏をステージへ招いた。

■サイモン・ロスビー氏が語る、未来のモビリティが魅せる“キャラクター”と“音”



サイモン・ロスビー氏は、新たなデザインコンセプトカー「INSTEROID（インスタロイド）」に込められた思想やデザインコンセプトについて紹介した。

ロスビー氏は、「INSTEROIDは、単なる車ではなく“キャラクター”を持つ存在です」と語り、音や光で人に語りかけ、まるでスマイルを浮かべるように反応する車であることを示した。



外観デザインは、流体的なフォルムと機能美を融合させた造形が特徴で、ブレーキやスポイラーといった細部にまでこだわりが見られる。
ロスビー氏は「フロントの造形には機能的な流体デザインを採用し、見る角度によって異なる表情を見せます」と語った。

また、横からのシルエットは力強さとしなやかさを兼ね備え、ボディの一部をあえてオリジナルラインより外に張り出すことで、独創的な印象を生み出している。
内装デザインも未来的で、まるでガラスや手作りのオブジェのような質感を実現している。



さらに、リア部分には大型のスポイラーを装備しており、既存の規格を超える大胆なサイズ感が特徴となっている。
また、トランク部分には統合型ビートボックスサウンドシステムを搭載。プレゼンテーションでは、そのビートボックスのリズムに合わせた演出が行われ、会場を盛り上げた。



プレゼンテーションの締めくくりに、ロスビー氏は「この車には、私たちデザインチームの魂が反映されています。作って壊して、また作り直す。そうしたデザイン設計のプロセスを楽しんでいただければと思います」と語った。

「INSTEROID」は、ゲームやデジタルカルチャーの世界観を現実のモビリティに落とし込んだモデルである。その近未来的なデザインと高い表現力は、見る者に強いインパクトを与えた。



今回のイベント「INSTEROID Night by Hyundai」は、Hyundaiが提案するデザインとテクノロジーの新たな可能性を象徴する場となった。「INSTEROID」は、単なるEVの進化形ではなく、感情を持つ“キャラクター”としてのモビリティを目指した挑戦的なモデルである。流体的な造形美と独創的なデザイン、そして音や光による表現が融合し、車という枠を超えた存在感を放っていた。Hyundaiが語る「感情価値」を重視したデザイン哲学は、日本のユーザーの心にも響くに違いない。今後の展開に、さらなる期待が高まる。



■Hyundai Mobility Japan 株式会社

■ITライフハック
■ITライフハック X（旧Twitter）
■ITライフハック Facebook
■ITライフハック YouTube

■ITビジネスに関連した記事を読む
・「軽貨物の日」に考える物流DX！Azoopの調査で見えた運送現場の課題
・「会社を継ぐ」という選択肢。トランビが提案する“継キャリ”という新しい働き方
・暗号資産の実用に向けた次世代金融インフラ！イオレ「Neo Crypto Bank」構想を発表
・創業者兼CEOスティーブン・チャン氏が初来日！デジタルノートアプリ「Goodnotes」、日本市場戦略と新機能を発表
・日本のECサイト市場に変革をもたらす！Dotdigitalが日本法人を設立し、本格的な事業展開をスタート

「脱炭素を、難問にしない」をミッションとして掲げるレジル株式会社は、株式会社北陸マツダへの電力供給契約を新規締結し、北陸マツダの全社での使用電力について再生可能エネルギー（※、以下　再エネ）比率100%を実現したを発表した。同社は法人向け電力小売事業である「グリーンエネルギー事業」において、非化石証書取引も活用することによる再エネ比率向上を前倒しで推進し、中小企業を中心とした全国の法人顧客の脱炭素化支援を加速していくとしている。
※本文中における「再生可能エネルギー」には、実質再生可能エネルギーを含む。

■法人向け電力小売事業について
同社は、2004年に開始した「マンション一括受電サービス」事業で培ってきた電力調達のノウハウをもとに、2016年に法人向け電力小売サービスを提供開始した。非化石証書取引を含めて再エネ比率の向上に取り組んでおり、現在は約7,500件の中小法人や自治体への電力供給を通じて顧客の脱炭素化を支援している。これまで、2030年までの実質再エネ比率100%達成を目標としていたが、脱炭素社会実現の重要性が益々高まっていることから、計画を前倒して比率向上に取り組んでおり、現在新規で同社サービスを導入する顧客に対しては実質再エネ比率100%の電力を供給している。

政府による「カーボンニュートラル宣言」を受け、特に自治体や大企業を中心に脱炭素化に向けた機運が高まっている。これに加え、昨今では、温室効果ガスのScope3排出量（サプライチェーン排出量）削減への対応が必要とされることから、大企業のサプライチェーンに含まれる中小企業でも脱炭素化への対応が求められている。他方、近年の物価高等の影響で厳しい経営環境にさらされる中小企業においては、脱炭素化のみを目的とした追加投資が難しいケースも少なくない。「脱炭素を、難問にしない」をミッションに掲げる同社にも「電気代のコストを抑えたいが、脱炭素化も目指したい」という声が多く寄せられており、同社の電力調達力を活かした低価格かつ再エネ比率100%の電力供給と、脱炭素化による企業価値向上への貢献を含む多面的な支援に取り組んでいる。

■北陸マツダへの導入決定背景
北陸マツダは、石川・富山・福井の３県に19店舗を展開し北陸地域の多くのお客さまに「走る歓び」を届ける、マツダの直営ディーラー。地域と一体となった事業運営を行っており、2024年1月の令和6年能登半島地震発生後には「がんばろう北陸」キャンペーンとして募金活動を実施するなど地域社会への貢献を目指している。脱炭素化への取り組みについては、マツダが「2050年までに、サプライチェーン全体での取り組みによりクルマのライフサイクル全体でカーボンニュートラル化を目指す」と掲げており、カーディーラーとして販売や修理・整備を担う北陸マツダもその一翼を担っている。

EVなど環境対応車への注目が集まる自動車業界ですが、サプライチェーン全体でのカーボンニュートラル実現においてはディーラーの取り組みの強化が今後一層求められると考えられる。また、生活者の環境意識の高まりを受け、脱炭素化に取り組むことが生活者による企業・ブランド選びに影響を与えることも予想される。こうしたことから、同社が北陸マツダに対し電力供給を行うことで、同社の電力関連コスト低減を実現すると同時に、使用電力の100%実質再エネ化実現を支援する運びとなった。今後の継続的なグリーンエネルギー供給を通して、北陸マツダ、ひいては自動車業界や北陸地域全体の脱炭素化への貢献を目指す。

同社は今後も、さまざまな地域・業界の法人に対し脱炭素とコスト低減への寄与を両立できるエネルギーの供給を通じ、日本全体での「無意識の脱炭素」の実現に貢献していくとしている。

■株式会社北陸マツダ　代表取締役社長　酒井了介氏　コメント
当社は、マツダグループの一員として、マツダが掲げる「クルマのライフサイクル全体で、2050年までにカーボンニュートラル化を目指す」という挑戦を進めています。現在、ハイブリッドやEVといった環境配慮型の車種をお客さまにご提案していますが、それだけにとどまらず、企業活動においてもカーボンニュートラル化への貢献を強化する必要性を感じておりました。

レジル社からのグリーンエネルギーの供給により、当社が事業所で使用する電力の実質再エネ比率100%を達成できること、それによりScope2排出量を大幅に削減できることは、当社のカーボンニュートラル化への取り組みにおいても重要な意味を持つと考えております。今後もレジル社の協力を得ながら、脱炭素経営を実現し、2050年までのカーボンニュートラル化に向けて尽力してまいります。

■「グリーンエネルギー事業」の概要・お問い合わせ先
・詳細ページ： https://denryoku.rezil.jp/simulation/
・お問い合わせ先：上記URLリンク先下部のお問い合わせフォームよりご連絡ください。

■レジル株式会社

■ITライフハック
■ITライフハック X（旧Twitter）
■ITライフハック Facebook
■ITライフハック YouTube

■ITビジネスに関連した記事を読む
・ポスターセッションも実施！経済産業省×NEDO「第6回カーボンリサイクル産学官国際会議 2024」開催へ
・飲めて泊まれて整える！渋谷の多様な過ごし方を提供する複合施設「渋谷文化進化」
・人気雑誌も休刊ラッシュの苦境！出版社3割超が赤字過去20年で最大、倒産・廃業も増加傾向続く
・地域企業の課題解決を支援する「oO」ブランドサイトをオープン
・Rem3dy Health Ltd. 創業者 兼 CEO メリッサ・スノーヴァー氏に聞く！パーソナライズ・サプリメントグミ「NOURISH3D」開発秘話