サンコーは、「座ったままストレッチ＆フィットネス『オフィスdeジム』」を2018年11月21日より発売する。価格は6,980円（税込）。

本製品は、オフィスチェアなどに簡単に取り付けられるトレーニング＆ストレッチマシン。面ファスナーで簡単に取り付け可能。左右のグリップを握りチューブを引っ張ることで筋肉のトレーニングやストレッチが行える。チューブは全3種類で負荷を調整することが可能だ。

ついつい猫背になってしまって上半身の筋肉が固まってしまう、ほぐしたいけれど自分ではなかなかできず面倒、筋トレをしたいけれど道具を準備するのが億劫、オフィスdeジムならばいつものイスで思い立ったらすぐに筋トレ＆トレーニングができるのでおすすめだ。

■製品仕様
・サイズ／横幅710×高さ470×奥行70(mm)
・内容品／本体ユニット、アーム、グリップ、椅子固定ベルト（ロング）× 2本、
椅子固定ベルト（ショート）×1本、椅子固定ベルト接 続用アタッチメント×3個、
アーム固定用ベルト×1本、アー ム固定ベルト接続用アタッチメント×1個、
ゴム製チューブ ×3種類、筋肉トレーニングガイド、日本語取扱説明書
・重量／約2100g
・椅子固定ベルトの長さ／ロング： 約1320ｍｍ
　　　　　　　　ショート： 約940ｍｍ
対応する椅子の背もたれの周囲／ロング：約1300ｍｍまで
ショート：約900mmまで
ゴム製チューブの長さ／約460mm
・パッケージサイズ／幅480×高さ100×奥行250(mm)
・重量／約2400g（内容品含む）
・保証期間／12か月




■座ったままストレッチ＆フィットネス「オフィスdeジム」
https://www.thanko.jp/shopdetail/000000003193

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IT系企業の業務だけではなく、一般事務などの業務でも、仕事用の端末としてのPCは欠かせない存在だ。Excelを使った在庫管理、顧客管理、データ入力作業や専用のデータベースを利用したユーザーサポート業務、センターから外回りの営業部隊への指令出しといった仕事時間のほとんどすべてをPCに向かっている人たちにとって、何よりも重要なのが「仕事用の椅子」（以下、オフィスチェア）である。

なにしろ、毎日長時間の座り仕事なわけで、椅子の座り心地次第で業務効率が大きく変化する。できるなら人間工学を細部まで考慮したオフィスチェアとしては、ハーマンミラーやアーロンチェアなどの超高級な製品が多数あり、こうした製品を使いたい。ただ、この手のチェアは安くても10万円前後、通常なら20万円近い価格で販売されている。これら高級オフィスチェアを部署の全員分、果ては事業部全体の数十名分用意するとなると、一般の企業やSOHO/SMB環境では、予算が組めず、とても手が出せる代物ではない。

こうした高級オフィスチェアに引けを取らない快適な座り心地を実現しつつ、しかも10万円台のオフィスチェアと比べて快適さは同等以上、しかも値段が半分以下となるのが今回紹介するゲーミングチェアなのだ。

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『ボルテックス宮沢社長が新しい事業モデル「区分所有オフィス」の優位性を語る』という記事で紹介したように、株式会社ボルテックスは去る2015年4月14日、都内赤坂のベクトルラウンジにおいて事業戦略説明会を開催した。

同社は、日本で初となる「区分所有オフィス」という不動産運用方法を提唱する。この運用方法は「事業系のオフィスビルは空室が多い」「立地が悪いとテナントが付きにくい」といったオフィスビルにありがちな常識を打ち破るものだ。

たとえば区分所有オフィスの場合、オフィス1棟を丸ごと購入する場合に比べて少ない借り入れで購入できる上、オフィスを賃貸にも転用できるなどの優れた資産性を生み出す。同社が扱う物件は都内のオフィス空室率5.47%（※1 2014年12月時点、都心5区三鬼商事株式会社の「全国オフィス空室率より」）よりも低い空室率0.94%（※2 賃貸面積ベース）を実現した。こうした新しい不動産投資に興味を持つ人もいると思うので紹介しよう。

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株式会社ボルテックスは2015年4月14日、都内 ベクトルラウンジにおいて事業戦略説明会を開催した。

同社は、「既成概念にとらわれず、物事の本質を見極め社会と顧客に貢献する」という理念の下、1999年4月の会社設立以降、ビル1棟をフロアごとに区分し、それぞれが自由に使え、共同で所有できる新しい事業モデルとして、日本で初めて「区分所有オフィス」という不動産運用方法を提唱している。

今回、株式会社ボルテックス 代表取締役 宮沢文彦氏に直接お話しをうかがうことができた。

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ベンチャー企業が抱える課題の１つに「人材確保」がある。優秀な人材は大企業との取り合いとなり、特にIT人材などは激しい採用競争が繰り広げられている。

最近では、オフィス環境の整備も人材獲得の大きなポイントとなりつつあるようで、特にメガ・ベンチャーの間ではオフィス投資意欲が高まってきているという。いかにユニークで、いかに従業員が快適に仕事をできるか、各社各様に凝ったアイデアと資金を投じて、そうしたオフィスを紹介する記事も目立って増えてきている。

今回はベンチャーのオフィス環境の整備についての事例を紹介しよう。

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日本マイクロソフトは、ビジネス向けアプリケーションのOffice 365の個人向けサービスを2014年内に開始することを発表した。Office 365はクラウド版のOfficeで、日本でも法人向けにはすでに提供されていたが、個人向けは提供されていなかった。

戦略の違いもあるだろうがOfficeの提供形態は国によって異なり、特に日本では提供されていなかったサービスがいくつかある。今回、個人向けOffice 365の提供によって、日本でもOfficeの提供形態が多様化することで、ビジネス向けのクラウドサービスの競争が激しくなりそうだ。

マイクロソフトのOfficeに限らず、多くのアプリで月額課金型やクラウドを利用したサービスが増えている。アドビの「Creative Cloud」では、最新バージョンがパッケージ版としては提供されなくなったが、月額課金にすることで高価なアプリを比較的リーズナブルな価格で、使いたいときだけ利用できる。利用したいときだけ使うという切り売り形式だ。

また、ジャストシステムのATOKのように、アプリケーションの価格は、そんなに高いわけではないが、クラウド型にすることで、辞書データを常に最新に維持できたり、他のデバイスとユーザー辞書や変換の学習結果を共有できるようなクラウドならではの利点もある。

■従来向けのパッケージ版Officeももちろん残る
Office 365は年額もしくは月額課金型で提供され、Webブラウザから利用できる無料版も提供される。そして従来と同じデスクトップ版のソフトも提供される。Windows 8.1ユーザーならわかると思うがOfficeを入れているとデフォルトでの保存先がマイクロソフトのクラウドストレージ「One Drive」となるように連携が深くなる。もちろん作成した文書はOneDriveに保存するだけでなくパソコンに保存もできる。

日本では個人向けOffice 365と同様にまだ提供されていないが、iOSとAndroid向けにもOfficeの専用アプリが用意されており、Office 365ユーザーはOneDriveに保存しているオフィス文書をスマートフォンやタブレットで開いて編集することも可能だ。

現在、WordやExcelのマイクロソフトOfficeは、日本のビジネス市場では圧倒的なシェアとなっている。その一方でWebブラウザで利用できるGoogleドキュメントのような、クラウドサービスとして提供されるオフィススイートも徐々にシェアを伸ばしつつある。アップルはMac、iOS、Webブラウザで利用できるOfficeのPages、Numbers、Keynoteを無償提供しており、スマホやタブレット向けのオフィスソフト市場はマイクロソフトの一強から徐々に変わりつつある。

そんな中でも、マイクロソフトOfficeが他社のサービスと比べて有利な点は、提供形態が複数ある点だ。新しいクラウド型Office 365が提供されても、従来同様のパッケージ版も併売される。そして、特に日本ではパソコンにプリインストールされたOfficeが提供されている。

OfficeがPCでの絶対的な地位に胡坐をかいているだけでなく、スマホやタブレット市場へも積極的にアプローチして行くことで、良い刺激が発生しライバル製品を含めてスマホやタブレット向けのOffice系アプリ全体が進化していくことだろう。

上倉賢 @kamikura [digi2(デジ通)]

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ワープロや表計算、プレゼンテーションなど、会社ではビジネス文書の作成にオフィス系のソフトが欠かせない。そんなオフィスソフトの定番といえばマイクロソフトのOfficeだが、オフィス系ソフトの定番中の定番で高性能かつ高機能だが、いかんせん価格が高い。

企業であれば、必要経費で落としたり、人数分のボリュームライセンスで大口契約したりすることでコストを下げることができるが、個人ではそう簡単にはいかない。

あまり褒められた話じゃないが、仕事のビジネス文書を自宅に持ち帰って編集したり、仕上げたりと、自宅でも作業したいという人もいるだろう。

自宅のPCにオフィスソフトが入っていないという人向けに高性能で低価格、なおかつMicrosoft Officeとの高い互換性を持ったオフィスソフトがあるのをご存じだろうか。それがココで紹介する「EIOffice2013（イーアイオフィス）」だ。

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日本マイクロソフトがOffice 365の最新版を発表した。すでに2013年2月27日から提供されている。Office 365はOfficeアプリケーションに加え、メールやオンライン会議などのグループウェア機能をクラウド上で利用できるOfficeサービスだ。

今回の新バージョンでは、以前から提供されていたサービスが強化され、国内の企業、官公庁、教育機関などに向けて提供され、販売網も強化される。

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新しいOfficeは、単に機能が増えているだけでなく、複雑な操作を覚えることなく誰でも高度な操作ができるようになったことは前回の記事で紹介した。従来からある機能の向上に加え、Windows 8やタッチ機能に最適化されているのもポイントだ。

そこで今回は、発表会でデモされたタッチやタブレットに最適化された機能を紹介しよう。

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先日紹介したように新しいOfficeの発売記念記者発表会が行われ、Windows 8のタッチ機能やクラウドとSNSの連携、プレインストールモデルのアピールなどが行われた。

新しい機能も盛りだくさんだが、機能が増えて覚えきれなくてもユーザーをOfficeが手助けするようになっており、機能をすべて覚える必要がないのも特徴だ。発表会のデモで紹介された、ユーザーがその機能を知らなくてもソフトが自動的に手助けする新機能を中心に紹介しよう。

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マイクロソフトOfficeの最新バージョンが2013年2月7日に発売されるが、それに先駆けた2月6日、東京・六本木のニコファーレで発売記念記者会見が開催された。

日本マイクロソフトの樋口社長らに加え、国内大手メーカーのNEC、ソニー、東芝、富士通の首脳がゲストとして招かれ、Windows 8と新しいOffice、そのプレインストールハードウェアをアピールした。新Officeをプレインストールするハードウェアは14社から170モデルが予定されている。


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マイクロソフトは、次期Officeのプレビューを開始した。

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企業でのコスト削減が叫ばれている中、低ランニングコストでユニークな機能を持ったプリンターが登場する。
日本ヒューレット・パッカードは2010年11月1日、ビジネス向けインクジェット複合機「HP Officejet Pro/HP Officejetシリーズ」の新製品4機種を発表した。
A4対応複合機は、「HP Officejet Pro 8500A Plus」が3万9,900円（税込み）で11月中旬より、「HP Officejet 6500A Plus」が1万9,950円（税込み）で11月中旬より、「HP Officejet 6500A」が1万4,910円（税込み）で12月中旬より発売の予定。
A3対応複合機は、「HP Officejet 7500A」が2万9,820円（税込み）で11月中旬より発売の予定。

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マイクロソフトは2010年6月17日、ザ・プリンス パークタワー東京「コンベンションホール」において、報道機関向けにOffice 2010発売記念イベント「Microsoft Consumer Experience Media Day」を開催した。同社は、「Microsoft office 2010 日本語版」を、一般・個人に向けて本日より発売を開始した。
・マイクロソフト、「Microsoft office 2010 日本語版」を発売

■新Officeは誰でも使える - 堂山副社長
発表会の会場にて、マイクロソフト株式会社 代表執行役 副社長 コンシューマー＆オンライン事業部担当 堂山 昌司氏にお話しをうかがうことができた。

堂山副社長は、「今回のOffice 2010は、2007からの相当なアップグレードをしております。たとえば、PowerPointを見ていただくと、3Gでいろいろなものが動いたり、非常にわかりやすいプレゼンテーションのフォームもたくさん入っています。」とのこと。詳細は、こちら。

・マイクロソフト株式会社 代表執行役 副社長 コンシューマー＆オンライン事業部担当 堂山 昌司氏（動画）

■「Microsoft At Home」
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マイクロソフト株式会社は、Microsoft Office 2007ユーザーを対象にした「Office 2010 優待アップグレードキャンペーン」を2010年3月5日より開始した。

「Office 2010 優待アップグレードキャンペーン」は、キャンペーン期間中にOffice 2007をパッケージ製品またはプレインストールパソコンで購入したユーザーを対象として、Office 2010へのアップグレード版を優待アップグレード実費 3,000円 (税込み)で提供するというもの。

なお、パッケージとプレインストールパソコンで手続きが異なる。

■「Office 2010 優待アップグレードキャンペーン」
■マイクロソフト株式会社

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