2月末からのウクライナ情勢の緊張、さらにクリミアでの住民投票実施と米欧によるロシアへの制裁実施にともない、株式市場が軟調となっている。だが、米欧もロシアもこれ以上の緊張激化を望んではいないし、戦争のようなこともあり得ない。

ウクライナをめぐる情勢は遠からず膠着（こうちゃく）状態に移行するだろう。もともと、米国を中心に先進国経済は着実に回復しており、情勢の落ち着きにともなって、株式市場も上昇に向かうと思われる。今回は1月以降の調整で大きく値を崩したファンダメンタルズ良好な富士フイルムHD<4901>、クボタ<6326>主力2銘柄に注目してみたい。


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先月末以来、株式市場は大きく下げる展開となっている。きっかけはバーナンキ米連邦準備理事会（FRB）議長による議会証言と議事録公開により、量的緩和（QE3）が縮小されるという観測が広がったことだ。議長の発言は雇用情勢の回復など、緩和縮小には前提条件を付けたが、マーケットは過敏に反応した。議長としても「緩和慣れ」のマーケットに対し、どの程度動揺するのかを確かめたいという思惑があったのかしれない。世界マーケットは米金融緩和により上昇してきたという側面は否定しがたく、当面は避難訓練（緩和縮小の発言）を繰り返しながら、耐性をつけていくことになろう。

このような局面ではテーマ株やムードだけで買われた銘柄は、調整も厳しくなる。米国経済の回復が明らかとなり、世界経済の拡大傾向への確信が深まる中、世界的な競争力を有する銘柄の押し目を丹念に拾うことが安全策といえよう。今回はトヨタ<7203>とクボタ<6326>に注目してみたい。

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