ITライフハック : デジタルトランスフォーメーション

株式会社DXIAは、デジタルトランスフォーメーション(DX)の先進的な取り組みを手掛ける企業として選出した50社超が登壇する『デジタルトランスフォーメーションEXPO』を初開催することを発表した。

■開催の背景と解決課題
デジタルトランスフォーメーションEXPOは、コロナ禍における新しいBtoBオンライン展示会だ。
デジタルトランスフォーメーション(DX)の先進的な取り組みを手掛けられている各業界の経営層や著名人をお呼びし講演を行って頂き、その後DX領域のサービス提供を行っている出展企業に1社3分の枠を設けて、サービス説明を行う。
コロナ禍におけるビジネス様態の変容に対して如何に取り組むのか、また2025年デジタルクリフにどのような事前準備を行うか、各社情報収集と対策に余念がない。DXサービス提供者をオンライン展示会形式で、一堂に会して一気に情報提供・収集ができる場を提供する。

■デジタルトランスフォーメーションEXPOの特徴
１．国内外のDX企業50社 × 3分登壇
２．⽣放送180分間のスピードオンライン登壇会
３．最新ツールや各社の取組みを知れる
４．参加者は顔を出さずにZoomでどこでも視聴可能
５．途中参加または途中退出可能
６．アンケートで登壇企業とのマッチング可能
７. 後日登壇者がClubhouseに集結
８．費⽤無料

■イベント概要
DX領域でサービス提供を行っている企業による展示会形式の3分ピッチがメインコンテンツ。基調講演、企画講演を間に挟みつつ50社のピッチを連続で行う。

＜各コンテンツ詳細＞
・展示会ピッチ：DX領域におけるサービサーが合計50社×3分間プレゼンを行う
・基調講演：海外DX事情に詳しい方をお招きし、海外におけるトレンド、海外から見た日本の現状課題など提言
・企画講演：「おしえてDX」、トレンドではあるがDXの定義が曖昧、そもそもDXとは、等DX初心者の経営者・小阪有花とDXに詳しい第一人者によるDXに対する理解を深めるためのトークセッション

＜登壇企業⼀例（順不同）＞
株式会社ワイヤレスゲート／株式会社シャノン／株式会社ライトアップ／株式会社Kaizen Platform ／株式会社PR TIMES ／株式会社インフォマート／株式会社ショーケース／株式会社スタメン／ AI CROSS株式会社／トビラシステムズ株式会社／アディッシュ株式会社／株式会社スカラ／ Avinton ／ベルズシステム株式会社／株式会社ビースポーク／株式会社シルクロード／株式会社Studio Ousia ／ BEYOND LIMITS ／株式会社エーアイスクエア／株式会社コンシェルジュ／株式会社Donuts ／株式会社マツリカ／株式会社mynet.ai ／株式会社iimon ／株式会社batton ／ Marketing-Robotics株式会社／シエンプレ株式会社／株式会社ワイズ／株式会社Public dots & Company ／株式会社Sales and Innovation Japan ／ WHITE株式会社／株式会社Tech Design ／株式会社アイディオット／パートナーサクセス株式会社／株式会社エンファクトリー／ OLTA株式会社／ Whoever株式会社／ JobKred ／ DeepDataReserch ／スマートトレードテクノロジーズ／ AsiaYo ／一般社団法人デジタル・イノベーション／株式会社DXIA
※登壇企業の都合により変更する可能性もあります

＜概要＞
日時：2021年2月25日(木) 13:00-16:00(想定)
場所：Zoomオンラインにて

タイムスケジュール（仮）
12:45-13:00　入場
13:00-13:05　オープニング
13:05-13:15　基調講演
13:15-14:30　展示会ピッチ前半
14:30-14:40　企画講演
14:40-15:55　展示会ピッチ後半
15:55-16:00　閉会スピーチ

参加者概要：大手からベンチャーまでDXに興味関心がある経営者層
登壇者概要：DX領域においてサービス提供を行っている事業者
参加者数　：1,000名想定
登壇者数　：50名程度
料金　　　：無料
コンテンツ：展示会ピッチ、基調講演(海外事情に詳しい方)、企画講演(DX初心者の経営者・小阪有花による「おしえてDX」)
参加方法　：参加者は顔を出さずにZoomでどこからでも参加可能、途中入退場自由

■主催者コメント
”1990年台を境に日本のデジタル領域が海外から大きく遅れを取ってしまっている昨今、私が代表を務める株式会社DXIA、また一社デジタル・イノベーションでは、少しでもこの状況を打開したいという想いと共に、本イベントを企画致しました。
当イベントでは国内外を代表するDX関連企業様に多くご参画頂いております。この機会が、日本を取り巻くDXの現状、各社の取り組みに関する情報収集、またソリューション発見の一助となれば幸いです。 ”