McAfee, Inc.のセキュリティ研究機関であるMcAfee Labs（マカフィー ラボ）は、2014年第4四半期の脅威レポートを発表した。

それによると、人気モバイルアプリのSSL脆弱性の未対応により、数百万のモバイルユーザーに脅威がおよぶ可能性があるほか、高度な攻撃手法を備えたAnglerエクスプロイトキットが2014年第4四半期に増加。2014年第4四半期には、モバイルマルウェア、不審なプログラム、ランサムウェア、署名付きマルウェアなど、一時的に減少傾向だったさまざまな脅威が再び増加しているとのことだ。

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インテルは同社の事業として従来のPC向けプロセッサーの開発といった半導体事業以外に、IoT分野やセキュリティ分野を年々強化してきている。このIoTとセキュリティ関連として、今年のCES 2015で展示していたのが次世代のパスワード管理システムとなる「True Key」だ。セキュリティ分野では、インテルはMcAfeeが傘下に収めており、「True Key」もMcAfeeが中心となって展示を行っていた。

この新しいシステムを普及させ、従来の複雑なパスワード管理からユーザーを解放し、よりセキュアでありながらも各デバイスやサービスを手軽に利用できる世界を目指すようだ。

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マカフィーが、スマートフォン向けに電話詐欺や迷惑電話対策用のAndroid向けアプリ「マカフィーセーフコール」を提供する。トビラシステムズが提供している詐欺や迷惑電話のデータベースを元に、かかってきた電話が安全か危険かを表示し、詐欺電話に出ることがなくなるツールとなる。

12月4日より、auスマートパス向けに「マカフィーセーフコール for au」の提供が始まった。

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マカフィーがマルチプラットフォームに対応する個人向けセキュリティー製品を発表した。同社はインテルが買収しており、今回の「Intel Securuty」ブランドで始めて発表された製品となる。

2015年版となる製品で「マカフィー リブセーフ（McAfee LiveSafe）」「マカフィー インターネットセキュリティ 2015（McAfee Internet Security 2015）」「マカフィー アンチウイルス プラス 2015（AntiVirus Plus 2015）」などの5製品が10月17日より店頭やオンラインで発売される。今回取り上げる「McAfee LiveSafe」の3か月版は税込1,008円、1年版が8,208円、3年版が15,408円となる。



特に注目したいのがマルチプラットフォームに対応したMcAfee LiveSafeだ。本製品の最大の特徴としてライセンスを購入したユーザーが所有しているすべての端末で利用可能となっているところだ。WindowsでもiOSでもMacOS XでもAndroidでも、自己所有の端末全てにインストールして使うことができるのだ。このため、複数台のデバイスを持っていても、本製品1つ購入するだけで、セキュリティ対策ができるという画期的な製品となっている。モバイルデバイスを中心に、光学ドライブを持たないデバイスも多くなっており、インストールはメール経由でリンクをクリックすることでインストールできるようになっている。





マルウェア対策で特に機能が向上したのがWindows版で、検知率、ブートやWebサイト表示のパフォーマンス向上、スキャン時間の短縮がされている。パフォーマンスでは、起動、シャットダウン、スリープ等の基本的な動作でのパフォーマンスが大幅に改善して使い勝手も向上している。

モバイルデバイスの機能としては紛失対策が強化され、パスワードを複数回間違えると操作している人を撮影し、位置情報と共に送信する機能の「CaptureCam」が用意されている。Wi-Fiのセキュリティ対策も強化され、パスワードのない無線LAN接続では警告を発して注意を促してくれる。iOSはOSの制限によってファイルのスキャンはできないが、データのバックアップとリストア、位置追跡、リモートからの管理が可能だ。

複数端末を所有していて、それぞれにセキュリティソフトを入れているという人であれば、McAfee LiveSafeに変えるだけでコストも抑えつつ安全を高めることができるだろう。

上倉賢 @kamikura [digi2(デジ通)]

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最近では、毎日のようにセキュリティに関連したニュースが流れている。セキュリティというと、企業が対策を施すことのように思われがちだが、インターネットが家庭にまで普及している昨今、セキュリティ対策は個人でも必要欠くべからざるものとなっている。

ITニュースメディア「ITライフハック」の編集長という仕事がら、Windows PCやMac、スマートフォン、タブレット端末など、多くのデバイスを使う筆者にとって、セキュリティ対策はお金と手間の掛かるものだった。

今までは有料と無料のセキュリティ対策ソフトを併用して使ってきたが、ウイルス対策とスパイウェア対策、ファイアーウォールが別々のソフトであったり、あるいは無料であるが故に広告が表示されたりと、必ずしも使い勝手がよいとは言えなかった。

そうした折りにマカフィーの「マカフィー オール アクセス 2012」をレポートしてみないか、との話しを頂いた。マカフィーといえば、セキュリティ対策のリーディングカンパニーであり、世界的にも高い評価を得ている会社だ。

「マカフィー オール アクセス 2012」については、マルチデバイスに対応しているという話しを知っていたので、この企画に飛びついたわけだ。まずは、「マカフィー オール アクセス 2012」について簡単に紹介してから、実際の使い勝手をレポートしよう。

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マカフィーは2011年9月6日 、2011年8月のサイバー脅威の状況を発表した。

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・モバイル向けにセキュリティソリューションを提供してきたマカフィーが、NTTドコモとAndroid向けセキュリティで提携した。

スマートフォンやタブレットなどが急速に拡大する中、サイバー犯罪者はこのような端末に狙いを定め始めている。それに対応するように、NTTドコモユーザー限定のセキュリティサービス「ドコモ あんしんスキャン powered by McAfee」として、2011年7月1日より無償提供を開始する。

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ソニー・コンピュータエンタテインメントから個人情報が流出した事件が記憶に新しいが、セキュリティの重要性が叫ばれる中、サイバー攻撃を完全に防ぐことは難しい。この事件により、犯人とみられる国際的なハッカー集団「アノニマス」メンバー3人がスペイン警察により逮捕されたが、サイバー攻撃に関与した証拠を見つけるのも難しいようだ。

マカフィーによると、企業を狙ったAPT（Advanced Persistent Threat）攻撃は増加の一途をたどっているという。サイバー犯罪者は現在、気づかれることなくターゲットに近づき、完璧な計画を実行しているのだ。

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東日本大震災では、地震と津波が被災地に大きな被害をもたらした。しかし震災の影響は、そのようなリアルな世界だけのものではなかった。

マカフィーが調査した「2011 年第1 四半期の脅威レポート」から、東日本大震災に便乗したサイバー脅威が明らかになった。なんど、大震災と津波が日本を襲ったわずか2時間後には偽の義援金寄付サイトが確認されたのだ。

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iPhoneやAndroid搭載スマートフォン、タブレットといったパーソナルデバイスの職場への導入が進んでいる。このため、企業ではこのようなデバイスのデータ防護、コンプライアンスの徹底と監視などが重要となってきている。
そこで、サイバー脅威について注意を促し続けてきたセキュリティ・テクノロジ企業のマカフィーが、初のエンタープライズ向けモバイルデバイス管理ソリューションとなる「McAfee Enterprise Mobility Management (マカフィー エンタープライズ モビリティマネジメント：EMM)」プラットフォームを4月1日に提供開始した。

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マイクロソフトとアップルの修正プログラムの比較

さまざまなサイバー脅威を報告してきたマカフィーが、アップルの脆弱性に対する修正プログラムについて調査している。
なんとアップルは、3月には約250個にもおよぶ脆弱性を解決するために、7件の修正プログラムを公開したのだ。

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ケータイへのサイバー犯罪や出会い系サイト詐欺といった脅威について注意を促してきたマカフィーが、「世界のエネルギー産業を狙うサイバー攻撃」レポートを発表した。

2009年11月から世界の石油、エネルギー、製薬会社を狙ったサイバー攻撃である「Night Dragon」を調査している。

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ケータイのセキュリティについて注意を喚起し、感染手口が分かるウイルス疑似体験サイトを公開するなど、サイバー脅威について啓蒙しているマカフィーだが、最近では、インテルによる買収でも注目を集めた。そんなマカフィーが2月のサイバー脅威を発表した。

検知データ数のランキングで1位と2位になったのが「W32/Ramnit.a!htm」「W32/Ramnit.a」だ。この「W32/Ramnit」はファイル感染型ウイルスで、一度感染するとPC内の実行ファイルに自身のウイルスコードを付着して感染を広げるのだ。

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バレンタイン恋愛詐欺や、無料iPadの詐欺など、さまざまなサイバー犯罪に対して注意を促してきたセキュリティ・テクノロジー企業のマカフィーだが、これから大きく変わろうとしている。

2010年8月、米インテルは、マカフィーの全普通株式を約76億8000 万ドル、1株当たり48ドルの現金で取得することでマカフィーと合意した。そして、2011年1月、EUがインテルのマカフィー買収を承認した。買収での最後のハードルを乗り越えたのだ。

マカフィー ワールドワイドチャネル担当シニアバイスプレジデント Alex Thurber氏が、この買収について振り返っている。

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アンチウイルスソフトの偽物が登場するなど、サイバー犯罪は身近なところに迫っている。もうすぐバレンタインデーだが、バレンタインは恋愛詐欺に注意したい。というのも、インターネットを使って恋人を探そうという人の心につけ込もうと、サイバー犯罪者がねらっているからだ。マカフィーは、McAfee Blogにおいて、バレンタインに向けての注意喚起を明らかにした。

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現在、世界中で何百万人ものユーザーが、スマートフォンやタブレットPC、Mac のノートブックなど、最新テクノロジーを搭載したガジェットやデバイスを手にしている。その一方で、サイバー犯罪者も最新のインターネット接続デバイスを格好のプラットフォームとして狙っており、これまでにない新たな方法でユーザーに罠を仕掛けてくることが予測される。これらの犯罪から身を守るためには、安全を確保するための事前対策が必要だ。

マカフィーは、ユーザーが最新ガジェットを使用する際、簡単にセキュリティ対策が取れるように、実践可能なアドバイスをガジェット別にまとめた。

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IDの乗っ取りや出会い系サイトでのトラブルなど、サイバー犯罪は身近なものとなりつつある。そうしたサイバー犯罪に対して、マカフィーが新しい展開を打ち出してきた。

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IDの乗っ取りや出会い系サイトでのトラブルなど、サイバー犯罪は身近なものとなってきた。マカフィーは、年末年始休暇中にサイバー犯罪がより活発になることから、新年を迎えるにあたりインターネットユーザーが注意すべき最も危険なオンライン詐欺「2011 年、12 のオンライン詐欺」を発表した。

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スマートフォンは携帯電話の一種だからといって安心してはいけない。クラッカーは常に人気ある機種を狙っているのだから。そう、Androidも例外ではない。Androidを狙ったトロイの木馬やスパイアプリがすでに登場しているのだ。

マカフィーは、Android搭載スマートフォンを防護するセキュリティサービス「スマートセキュリティ powered by McAfee」をソフトバンクユーザー向けに提供を開始した。
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インテルといえば、パソコンを動かすのに重要なPCパーツであるプロセッサ（CPU）のメーカーとして、世界的に有名なメーカーだ。そのインテルが先週、セキュリティメーカーとして名高いマカフィーを買収したことで、セキュリティ業界に激震が走った。

■買収の真意は、どこにあるのか？
今回の買収は、セキュリティが今日のオンライン・コンピューティングにとって基本要素であることを表している。

現在のセキュリティ対策は、携帯端末やワイヤレス機器、テレビ、自動車、医療機器、ATMなど、新たにインターネット接続される数十億台の機器や、急増するサイバー脅威に対して、万全とは言えない。

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マカフィーは、増加の一途をたどる組織的なサイバー犯罪や政治目的のハッキング活動に警鐘を鳴らすため、サイバー犯罪について考察したレポート「サイバー犯罪とハクティビズム」を発表した。

■金銭的利益が犯罪の動機に
グローバリゼーションは多くの恩恵をもたらしており、様々な企業や消費者がインターネットを利用して情報や金銭のやり取りを行っている。しかしその一方で、インターネットを利用した組織的かつ国際的なサイバー犯罪が増えており、これらの活動によって利益を得るものも少なくない。

現在多発しているインターネット上の犯罪では、ネットワークが直接攻撃されるだけでなく、被害を受けたネットワークが別の犯罪に利用される事例も出てきている。また最近では、サイバー犯罪者の多くが単独犯ではなく、犯罪グループに属したり新たなグループを作ったりする傾向もあり、組織的なサイバー犯罪の中にはマフィアが関わっているものもある。

多くの場合、金銭的利益が犯罪の動機となっており、インターネットで不正行為を働いて利益を上げることは、世界中の犯罪者や多くの犯罪組織などの間で広く行われている。その一方、最近の傾向として、特定の政治的信条やイデオロギーに基づいて行動を起こす者も増加している。

彼らは独自の理念に従って行動しており、彼らが「敵」と見なす組織や個人に対してインターネットを通じて違法な活動を行っている。そしてこれらの行動は、「サイバー犯罪」もしくは「ハクティビズム」と呼ばれ、今日、新たな脅威を生み出している

今回のレポートでは、金銭目的や政治的イデオロギーなどといった、インターネット上で犯罪行為を行う犯罪グループの動機について考察している

サイバー犯罪を行う動機としては、主に以下の内容があげられる
・金銭目的：　サイバー犯罪が非常に利益の上がるビジネスになっていることは、世界中の犯罪者や多くの犯罪組織などの間で広がっている
・ゲーム感覚：　自らの技術を試したり、スリルを味わうためにサイバー犯罪を行ったりするハッカーがいる
・情報収集：　産業スパイにとってインターネットは理想的なプラットフォームです。産業スパイが目的を達成するために不正な行為を行っている
・イデオロギーの喧伝：　政治的な扇動の影響を受けている場合もありますが、敵と見なした組織に対して犯罪行為を行う愛国者がいる
・間違った判断：　間違った判断やよく分からない理由で不正行為を行ってしまうものもいる

レポートでは、サイバー犯罪組織がどのように形成され、どのような活動を行っているのかについても報告している。その他、犯罪グループの定義を行うとともに、注目すべき主な組織をいくつか紹介し、サイバー犯罪とハクティビズム、経済、政治、文化など、様々なテーマを取り上げ、テーマごとに報道された事例を明らかにしている。様々な事例を通じて、サイバー犯罪の対価や犯罪者が期待する投資収益についても取り上げている。

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マカフィー株式会社は2009年12月16日、年末年始にサイバー犯罪者の活動がより活発になることから、新年を迎えるにあたりコンピュータユーザが注意すべき最も危険なオンライン詐欺「2010年、12のオンライン詐欺」を発表した。

Consumer Reports誌の「2009 State of the Net Survey（2009 年ネット状況調査）」によると、サイバー犯罪者は過去2 年間で80 億ドルを個人から騙し取っており、マカフィーはこのような詐欺に遭わないよう、個人ユーザに対して警鐘を鳴らす。

マカフィーラボのシニアバイスプレジデント ジェフ・グリーン（Jeff Green）氏は、
「サイバー犯罪者は、休暇中に金銭、クレジットカード情報、個人情報などを盗み出すため、非常に狡猾な策を使いる。彼らはその時々に応じて詐欺を計画し、季節に関連したWeb サイトや、どんなに慎重なユーザでも騙されてしまうような、説得力のある電子メールなどを作成する」と述べている。

■2010年、12のオンライン詐欺
詐欺その1：チャリティフィッシング詐欺 - 誰にあげるのかに注意
休暇中、ハッカーは人々の寛大さにつけ込み、正規の慈善団体からのように見える電子メールを送信する。これらの電子メールは実際には、寄付金、クレジットカード情報、ユーザの個人情報を盗み出すための偽のWeb サイトへ誘導する。

詐欺その2：宅配業者からの偽請求書
休暇中、サイバー犯罪者は、宅配業者から送られてきたように見える偽の請求書や配達通知をよく送信する。彼らは、クレジット処理のためにクレジットカード情報を要求する電子メールを送信したり、荷物を受け取るためにオンラインのインボイスや関税申告書を開くよう要請したりする。これらの指示に従うと、個人情報が盗まれたり、マルウェアが自動的にコンピュータにインストールされたりするので、注意が必要だ。

詐欺その3：ソーシャルネットワーキング - 「出会いを求める」サイバー犯罪者
サイバー犯罪者は、交流が活発になるこの時期を利用して、一見本物と思える「出会いのお誘い」メールを、ソーシャルネットワーキングサイトから送信する。ユーザは、これらの電子メールのリンクをクリックすると、自動的にマルウェアがコンピュータにインストールされ、個人情報が盗まれる可能性があることに注意が必要だ。

詐欺その4：電子メールで送られる危険なグリーティングカード
サイバー犯罪者は、電子メールでグリーティングカードを送る人たちに付け込む。昨年McAfee Labsでは、ホールマークの電子カードや、マクドナルド、コカ・コーラのプロモーションを装うワームを発見した。また、季節をテーマにしたパワーポイントの電子メールの添付ファイルもサイバー犯罪者の間で人気を博している。クリックする対象に注意が必要だ。

詐欺その5：豪華な宝飾品の偽購入案内
McAfee Labsは、カルティエ、グッチ、タグ・ホイヤーの高級ギフトを「割引価格で」提供すると騙りながら、マルウェアが組み込まれているサイトにユーザを誘導する、新しいキャンペーンを最近発見した。サイバー犯罪者は、様々な手法でユーザに商品を買わせようとするが、これらのサイトで購入したとしても商品が届くことは絶対ない。

詐欺その6：安全なオンラインショッピングを - 個人情報の盗難が増加中
オンラインには多くのお買い得品があるため、休暇中にはオンラインショッピングが増加すると予想される。オープンなホットスポットでオンラインショッピングやネットサーフィンを行うと、ハッカーがそれを盗み見て、個人情報を盗み出す可能性がある。絶対に公共のコンピュータやオープンなWi-Fiネットワークでオンラインショッピングをしないことだ。

詐欺その7：危険の多いフリーソフト検索
マカフィーは、ユーザをアドウェア、スパイウェアなどの不審なプログラムに誘導する、クリスマス関連のダウンロードサイトを発見した。年末年始、ハッカーは、季節ならではの着信音や壁紙、音楽、スクリーンセーバーなどを検索する人たちのために、偽のWebサイトを作成する。それらのファイルをダウンロードすると、コンピュータがスパイウェア、アドウェアなどのマルウェアに感染する可能性がある。

詐欺その8：仕事紹介の電子メール詐欺
犯罪者は、高給の仕事、在宅での仕事で収入を得られる機会などを紹介して、厳しい経済状況の中、必死になって職を探している人たちをターゲットにする。関心を持った人が個人情報を送信し、手続き料を支払うと、ハッカーは、約束した仕事を提供する代わりに、金銭を盗みだす。

詐欺その9：オークションサイト詐欺
休暇中、詐欺師がオークションサイトで詐欺を働くことが多くある。ユーザは、話がうますぎるオークション取引に注意が必要だ。多くの場合、購入した商品がユーザの手に届くことはない。

詐欺その10：パスワード盗用詐欺
サイバー犯罪者は休暇中、あまり費用のかからないツールを使って、パスワードを盗み出し、キーロギングと呼ばれるキー入力を記録するマルウェアを送信してパスワードを盗み出す。彼らがパスワードを1つでも入手すると、銀行、クレジットカードの情報を大量に入手し、数分で口座を空にする。また、ユーザのアカウントから連絡先にスパムを送信することもよくある。

詐欺その11：電子メールを使った銀行詐欺
サイバー犯罪者は、金融機関からの正式な電子メールに見えるメールを送信して、個人ユーザに銀行口座に関する情報を漏らさせようとする。ユーザが応じない場合は、口座が無効になると警告し、ユーザ名とパスワードを含む口座情報を確認するよう求める。入手した情報は、多くの場合、オンラインの闇市場で売買される。

詐欺その12：ファイルを人質に - ランサムウェア詐欺
サイバー犯罪者が、これらのオンライン詐欺によりユーザのコンピュータを掌握すると、バーチャルな誘拐犯として、コンピュータのファイルを乗っ取って暗号化し、読み取りやアクセスができないようにする。彼らは、ユーザのファイルを人質に取り、ファイルを元に戻す見返りに金銭の支払いを要求する。

■マカフィー株式会社
■マカフィー、新年を迎えるにあたり「2010 年、12 のオンライン詐欺」を発表

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