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NetApp MVP Jeff Baxter氏に聞く / ゲーム体験が加速する新スマートフォン「POCO X7 Pro」【まとめ記事】

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インテリジェントなデータ基盤を提供する企業 NetAppは、あらゆる規模の組織におけるブロック ワークロードの統合と高速化を目的としたNetApp ASA Aシリーズ システムを含む、エンタープライズ ストレージ製品ポートフォリオのアップデートを発表した。さらに、新たなサイバーレジリエンス機能も追加し、企業がデータ管理の最適化を図り、より優れた成果を上げるためのサイロフリーなデータ インフラストラクチャの構築を可能にする。発表に先立ち、NetApp MVP Jeff Baxter氏にお話しをうかがうことができた。

小米技術日本株式会社(シャオミ・ジャパン)は、日本初投入となるPOCO Xシリーズ「POCO X7 Pro」を2025年2月12日(水)より発売した。市場想定価格は8GB/256GBが49,980円(税込)、12GB/512GBが59,980円(税込)。

POCO Xシリーズ日本初投入! ゲーム体験が加速する新スマートフォン「POCO X7 Pro」
小米技術日本株式会社(シャオミ・ジャパン)は、日本初投入となるPOCO Xシリーズ「POCO X7 Pro」を2025年2月12日(水)より発売した。市場想定価格は8GB/256GBが49,980円(税込)、12GB/512GBが59,980円(税込)。


NetApp MVP Jeff Baxter氏に聞く!新サービスと日本・グローバルにおける製品戦略
インテリジェントなデータ基盤を提供する企業 NetAppは、あらゆる規模の組織におけるブロック ワークロードの統合と高速化を目的としたNetApp ASA Aシリーズ システムを含む、エンタープライズ ストレージ製品ポートフォリオのアップデートを発表した。さらに、新たなサイバーレジリエンス機能も追加し、企業がデータ管理の最適化を図り、より優れた成果を上げるためのサイロフリーなデータ インフラストラクチャの構築を可能にする。発表に先立ち、NetApp MVP Jeff Baxter氏にお話しをうかがうことができた。


モンスター級チーズバーガー!バーガーキング『グレートキング・イエティ ザ・ワンパウンダー』
株式会社ビーケージャパンホールディングスは、2025年2月14日(金)より、直火焼きの100%ビーフパティ4枚とゴーダチーズスライス6枚をたっぷりのミルキーなホワイトチーズソースで仕上げた、モンスター級の超大型チーズバーガー『グレートキング・イエティ ザ・ワンパウンダー』(総カロリー1,692kcal*1、総重量550g*2)を期間・数量限定で新発売する。*1 栄養成分等の数値は配合に基づいた標準値です。実際の商品は数値に誤差が出る場合がある。*2 総重量には個体差がある。


【動画あり】本物の「聖護院かぶ」を提供!ソフトバンク「ガチ分割カブ」イベントを開催

ソフトバンク株式会社は2025年2⽉13日(⽊)、株式分割とPayPay マネーライト1,000 円分がもらえる株主優待制度の新設を記念し、新⽣活を前に“投資迷⼦”となっている若者などに向け、半分に割った聖護院かぶを配る「ガチ分割カブ」イベントを、スペース六本⽊で開催した。当日は SNS でイベントの画像をシェアした人に、この時期が旬の大きくておいしい聖護院かぶを半分に割った「ガチ分割カブ」と、ソフトバンクの株主になってもらうことの魅力を記載したリーフレットをその場で配った。また、割った残り半分のカブは、食材の確保に課題を抱える「子ども食堂」に寄付した。


誰でも簡単に取り付けできる!薄型クランプモニターアーム
サンワサプライ株式会社が運営している直販サイト『サンワダイレクト』は、誰でも簡単に取り付けできる薄型クランプモニターアーム「100-LAC008BK(ブラック)」と「100-LAC008W(ホワイト)」を発売した。上からネジを締めるだけで簡単に設置でき、デスク背面に回ることなく正面から組立てが可能だ。クランプは天板下の出っ張りがわずか6mmとコンパクトで、設置制限が少ないため、狭いスペースでも問題なく使用できる。対応モニターサイズは17~35インチで、最大15kgまで幅広いモニターに対応している。モニターのサイズに関わらず、しっかりとしたサポートが可能で、大きなモニターを使用している方にも安心して利用できる。


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NetApp MVP Jeff Baxter氏に聞く!新サービスと日本・グローバルにおける製品戦略

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インテリジェントなデータ基盤を提供する企業 NetAppは、あらゆる規模の組織におけるブロック ワークロードの統合と高速化を目的としたNetApp ASA Aシリーズ システムを含む、エンタープライズ ストレージ製品ポートフォリオのアップデートを発表した。さらに、新たなサイバーレジリエンス機能も追加し、企業がデータ管理の最適化を図り、より優れた成果を上げるためのサイロフリーなデータ インフラストラクチャの構築を可能にする。発表に先立ち、NetApp MVP Jeff Baxter氏にお話しをうかがうことができた。

―― 最初に自己紹介をお願いします
Jeff Baxter氏:NetAppのグローバルプロダクトマーケティングのトップをしております、 Jeff Baxterと申します。カリフォルニアのサンノゼの本社を拠点に活動しております。チーフプロダクトオフィサーが私の上司にあたります。仕事はNetAppのポートフォーリオ全体を説明することです。

―― 日本やグローバルにおける製品戦略についてお聞かせください
Jeff Baxter氏:NetAppは、自社をIntelligent Data Infrastructureを提供する企業であると自負しております。私たちの目標は、最高のデータインフラストラクチャを提供することです。ワークロードがデータセンターにある場合でも、あるいはAmazon、Azure、Google Cloudといったクラウド環境にある場合でも、統一されたデータインフラを実現できます。

お客様はNetAppのデータインフラストラクチャを活用することで、ランサムウェアやその他のセキュリティ脅威からデータを保護できるようになります。その結果、ビジネス全体でAIワークロードに対応できる環境を整えることが可能です。日本で展開している製品はグローバルとほぼ同じであり、日本市場はNetAppにとって極めて重要な市場と認識しております。


―― 新製品について教えてください
Jeff Baxter氏:NetAppは、NetApp ASA Aシリーズ システムを含むエンタープライズストレージ製品ポートフォリオのアップデートを発表しました。さらに、新たなサイバーレジリエンス機能を追加し、企業がデータ管理の最適化を図り、より優れた成果を上げるためのサイロフリーなデータインフラストラクチャの構築を可能にします。

NetApp ONTAP(オンタップ)は、NetAppが創業時から一貫して提供しているストレージOSであり、FAS(Fabric Attached Storage)やAFF(All-Flash FAS)に搭載されています。今回の発表では、エントリーからミッドレンジまでの拡張が行われました。

製品の特徴は「シンプル」「パワフル」「お求めやすい価格」の3つです。

1. シンプル
IT技術者であれば、誰でも容易にセットアップ可能です。また、ワンクリックで攻撃に対する保護を実現でき、セキュリティ対策も簡単に導入できます。
・ビジネス継続性を確保しながら運用リスクを低減
・数秒でプロビジョニング、ワンクリックでデータ保護が可能な直感的なストレージを提供
・将来的なスケールアップも容易

2. パワフル
従来モデルや競合他社製品と比較して、大幅にパフォーマンスが向上しています。
・非常に低遅延かつ高パフォーマンスな設計
・99.9999%(シックスナイン)のデータ可用性保証とランサムウェア リカバリ保証
・ストレージの効率性、セキュリティ、クラウド連携機能をすべて搭載

3. リーズナブル
小規模企業から大規模企業まで導入しやすい価格設定となっています。
・最大97%の消費電力削減
・オールフラッシュ ASA への移行時に優れた投資対効果を実現

本製品は、高性能・高信頼性を兼ね備えながら、手軽に導入できるストレージソリューションとして、さまざまな企業に最適な選択肢となります。

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NetApp MVP Jeff Baxter氏


NetAppは、数年前にランサムウェア攻撃からのリカバリ保証プログラムを発表し、企業のデータ保護強化に取り組んできました。特に、リアルタイムでランサムウェアを検出し、ストレージレベルで防御することの重要性を認識し、技術開発を進めています。このアプローチにより、データ損失を最小限に抑え、システム復旧にかかる時間を大幅に短縮できます。
例えば、バックアップベースのランサムウェア対策では復旧に数日を要することがありますが、NetAppの技術では迅速なリカバリが可能です。

昨年から、NetAppはAIを活用したランサムウェア対策を導入しました。その結果、誤検知率0%を達成し、検出の再現率も99%という高水準に到達しています。セキュリティ対策において100%の完璧な防御は存在しませんが、極めて高い精度でリスクを抑えることが可能です。

NetAppのONTAPレプリケーションテクノロジは、従来からディザスタリカバリ(DR)やデータアーカイブのニーズに対応してきました。クラウドサービスの普及に伴い、NetAppデータファブリック内のエンドポイント間でのデータ転送にも活用されています。このようなデータの保護・復旧を支える基盤技術が、NetAppのSnapshotテクノロジです。

NetAppのSnapshot技術により、データの改ざんを防ぎつつ、ランサムウェア攻撃後でも迅速にリカバリが可能です。通常のバックアップと異なり、リアルタイムに取得されるSnapshotからの復旧を保証することで、企業のシステムダウンタイムを最小限に抑えることができます。

さらに今回新たに発表されたのが、企業の運用リスクをさらに低減するためのランサムウェア検出プログラム「NetApp Ransomware Detection Confidence」です。このプログラムでは、極めて高い精度でランサムウェアを検出することに加え、万が一特定のランサムウェア攻撃が検知されなかった場合でも、NetAppプロフェッショナルサービスによる復旧支援を初期費用無料で提供します。このような包括的な保証プログラムを提供するのは業界初であり、企業が安心してデータを保護できる環境を提供することを目的としています。

NetAppは、AIとストレージ技術を融合させた最先端のデータ保護ソリューションを通じて、企業のサイバーセキュリティ対策を強化し、ランサムウェアリスクの最小化を支援していきます。

―― 日本やグローバルにおけるマーケティング戦略についてお聞かせください
Jeff Baxter氏:我々のインテリジェント・データ・インフラストラクチャの重要性をお客様に深く理解していただくことは、これからのデータ管理の新たな時代において不可欠です。特に、データに対する完全な可視性は、AIやワークロードの最適化において極めて重要な要素となります。お客様がデータを単なる資産ではなく、ひとつのプロダクトとして捉え、包括的な戦略を構築することが求められています。我々は、その実現を全力で支援します。

4つの主要戦略
1. データセンターのモダナイゼーション
2. クラウドストレージ
3. サイバーセキュリティ
4. AIの活用

これらを通じて、お客様がデータの価値を最大限に引き出せるようサポートします。中でも特に注力しているのがデータセキュリティです。データの活用には、まずセキュリティの確保が最優先となるため、我々は「地球上で最もセキュアなストレージ」であると自信を持って提案しています。

また、生成型AI(Gen AI)プロジェクトの可能性を最大限に引き出すため、パートナー企業との連携を強化し、新たなサービス提供を進めています。今年後半には、NetApp ONTAP® Autonomous Ransomware Protection with artificial intelligence(ARP/AI)for Block をリリース予定です。このアップデートにより、NASシステム向けのリアルタイム脅威検知および対応機能を備えたARP/AIの技術をSANの顧客にも拡大し、さらなるサイバーレジリエンスの向上を実現します。

今後も、より安全で効率的なデータ管理環境を提供することで、お客様のビジネス成長に貢献してまいります。

―― ご多忙中のところ、本日はありがとうございました

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NetApp MVP Jeff Baxter氏


ランサムウェアの検出・防御システムは、すべての攻撃を完全に防ぐことはできない。しかし、NetAppの技術はランサムウェア対策の追加防御層として機能し、特定のファイル暗号化型ランサムウェアに対して高い検出率を誇る。シンプルで強力な基盤をコストを抑えて導入したい企業にとって、同社のサービスは魅力的な選択肢となるだろう。

なお、NetAppの最新のアップデートについては、製品アップデートページで確認することができる。
製品アップデートページ:https://www.netapp.com/product-updates

NetApp

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サイバー攻撃による「深刻な被害」ゼロを⽬指す!「一般社団法人サイバーセキュリティ連盟」設立記者会見

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昨年から経営者の意識改革を行う啓発アクションとして活動していたセキュリティ連盟は2023年3月24日(金)、一般社団法人化し「一般社団法人サイバーセキュリティ連盟」を新たに設立したことを発表した。一般社団法人化に伴い、独立行政法人情報処理推進機構 専門委員 小川 隆一 氏、明治大学サイバーセキュリティ研究所 所長 齋藤孝道氏を新たに理事に迎えた。

■一般社団法人サイバーセキュリティ連盟の設立背景
昨今、社会全体のデジタル・トランスフォーメーション(DX)の進行に伴い、サイバー攻撃被害が急激に増加している。2022年4月には、個人情報保護法改正による罰金上限の引き上げや警察庁でのサイバー警察局設置など、国単位ではサイバーセキュリティ対策が着々と進んでいる。企業単位でも、ブランドの毀損を始めとした大きなリスクがあるにも関わらず、経営者の多くが事態をまだまだ深刻に捉えられておらず、対策が後手に回っているのが実情だ。

その様な課題を持つ企業34社が集結し、昨年2022年2月にセキュリティ連盟を結成し「サイバーセキュリティ対策の重要性を啓発する」ことを目的としたイベントを年4回開催するなどの活動を実施してきた。加えて1年間でみずほ銀行、SBI証券、三菱UFJニコスなどを含む170社の企業からの賛同があった。

今回の一般社団法人化により、団体名を「サイバーセキュリティ連盟」と改称し、関連機関を含む中央省庁・大学との連携をより一層強化することで、サイバー攻撃による「深刻な被害」ゼロを目指し、日本企業へ「サイバー攻撃対策の重要性」を啓発していく構えだ。

イベントでは一般社団法人サイバーセキュリティ連盟の代表理事であるサイバーセキュリティクラウドの小池敏弘氏、事務局長 西澤将人氏より、一般社団法人サイバーセキュリティ連盟の設立背景、活動内容、「サイバーセキュリティマインド」調査レポートの発表があり、今後の目標として、まずは役職ごとのサイバーセキュリティマインドの差をなくすことを提示した。そのためのアクションとして、若手社員のサイバーセキュリティマインドの底上げを目的としたサイバー攻撃体験研修を2023年4月4日(火)に実施することを発表した。

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一般社団法人サイバーセキュリティ連盟 代表理事である、サイバーセキュリティクラウドの小池敏弘氏



YouTube:https://youtu.be/d3jJLYkgSIg

続いて、新理事に就任した小川 隆一氏、齋藤孝道氏より挨拶、就任にあたってコメントがあった。

■独立行政法人 情報処理推進機構 専門委員 小川 隆一氏からのコメント
セキュリティ意識をどうモチベートするのかが大きな課題となっており、行政で情報発信を行っているものの、面にならず点になってしまっているのが現状です。行政での啓蒙には限界があるため、サイバーセキュリティ連盟のような組織があれば横の繋がりが生まれます。今後、横での展開、どう周りを巻き込んでいくのか、どのように意識を共有するのかなど、民間で情報共有していく仕組みが出来れば良いと思っており、サイバーセキュリティ連盟もその方向でリーダーシップを持って活動をしていければと考えております。

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独立行政法人 情報処理推進機構 専門委員 小川隆一氏


■明治大学サイバーセキュリティ研究所 所長 齋藤孝道氏からのコメント
昨今日本を取り巻く安全保障の問題は厳しい状況が続いています。昨年末、国として安全保障をどうするかの戦略を描いた安全保障関連3文書が公開され、その中でサイバーセキュリティを強化することが明記されています。サイバーセキュリティ強化のためには、人の教育が大切であり、昨今は民間の中から自発的に行っていくことが大切になっています。国がどうにかしてくれるというフェーズではないという意識が、既に民間にあると思うので、リーチできていない方々に、サイバーセキュリティ連盟の発信力を持って伝え、盛り上げていければと思います。

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明治大学サイバーセキュリティ研究所 所長 齋藤孝道氏


また、経済産業省からビデオメッセージ、総務省からメッセージで一般社団法人サイバーセキュリティ連盟に対しての賛同や強い期待のコメントがあった。

■経済産業省 商務情報政策局 サイバーセキュリティ課 課長 奥田修司氏からのビデオメッセージ
世の中の方々にサイバー攻撃がどういうもので、どういった対策が必要なのか知っていただくという最初のスタートが、うまく広がらないとうこともあり、連盟の皆様と一緒に進めていくことができれば経産省としても非常に意義のある取り組みになります。連携させていただくことにより、多くの方々にサイバーセキュリティの重要性を認識いただき、サイバーセキュリティ対策をとっていただければと思っております。

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経済産業省 商務情報政策局 サイバーセキュリティ課 課長 奥田修司氏


■総務省 サイバーセキュリティ統括官付参事官 小川久仁子氏からのメッセージ
我が国の社会全体のデジタル化が進む中で、サイバー攻撃のリスクが高まるとともに、サイバー空間に参加する層が広がっています。”Cybersecurity for ALL”(誰も取り残さないサイバーセキュリティ)の観点からは、サイバーセキュリティ連盟の皆様が目指されている、サイバーセキュリティ強化の重要性に関する普及啓発活動は、大変重要です。サイバーセキュリティ連盟の皆様において、普及啓発イベントの開催や情報発信、セキュリティ担当者等のコミュニティ形成などを行われることにより、サイバーセキュリティ対策は「コスト」ではなく「投資」であるという意識の変化につながるものと大いに期待しております。

<セキュリティ連盟加盟企業一覧>
DXHR、G-gen、GMOグローバルサイン・ホールディングス、LRM、Maromaro、PJ-T&C、Spider Labs、
TOKAIコミュニケーションズ、TOWN、YONA、アールワークス、アイビーシー、アイレット、アジアクエスト、アピリッツ、網屋、ウイル、エーアイセキュリティラボ、オロ、かっこ、クラウドエース、クラウドセーフ、クラスメソッド、クララオンライン、サーバーワークス、サイバーコマンド、サイバーセキュリティクラウド、サイバーリーズン・ジャパン、サンロフト、シーズ、スプライン・ネットワーク、ソフテック、タイムシェア、高山、ネットアシスト、ハートビーツ、ハイパーボックス、ビヨンド、フューチャースピリッツ、プライム・ストラテジー、ブロードバンドタワー、ユニティ、ライド、リンク、レンジフォース
※商号略・敬称略・アルファベット順・50音順

一般社団法人サイバーセキュリティ連盟は今後、産官学との連携をより一層強化し、各業界でのサイバーセキュリティ対策を推進し“サイバー防御力”と“サイバーセキュリティマインド”の底上げをしながら、サイバー攻撃による「深刻な被害」ゼロを目指して、日本のDXをもっと安全にしていくとしている。

一般社団法人サイバーセキュリティ連盟

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セキュリティ技術の教科書 第3版
長嶋 仁
アイテック
2023-03-08





ランサムウェアWannaCrypt攻撃に注意! 最新のWindowsに更新しよう

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2017年5月12日 (米国時間) より、マイクロソフトは、イギリスを始めとする複数の国の医療機関やその他の企業に影響を及ぼすランサムウェアによるサイバー攻撃を確認した。

このランサムウェアは Wanna Cryptorマルウェア (WannaCrypt、WannaCry、WannaCryptor、Wcry などと呼ばれる) の亜種であると推測されるとのこと。日本でも攻撃報告を確認しており、当社では本件の影響を受けた全世界のお客様の支援を進めている。

このランサムウェアは2017年3月に修正された SMB v1 の脆弱性(MS17-010)を悪用するため、使っているコンピューターが最新のセキュリティ更新プログラムをインストール済みであることを確認しよう。なお今回、すでにサポートが終了しているWindows XP、Windows 8およびWindows Server 2003についても例外的にセキュリティ更新プログラムを公開している。なお、現時点ではWannaCryptで使用されている悪用コードはWindows 10には無効であることを確認しているとのこと。

 また、5月12日(米国時間)には、マイクロソフトのマルウェア対策製品に対して更新された定義ファイルを提供している。このランサムウェアはRansom:Win32.WannaCryptとして検出される。

各社ベンダーから提供されるマルウェア対策製品を使っているユーザーは、各ベンダーの情報を参考に、本マルウェアへの対応がなされていることを確認しよう。

セキュリティチームのブログ:ランサムウェアWannaCrypt攻撃に関するお客様ガイダンス

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