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人々が自然と調和しながら、心身ともに健康で豊かに生きることを目指す街!「麻布台ヒルズ」内覧会

s麻布台ヒルズ外観_Azabudai Hills Exterior

森ビル株式会社等が、約300件の権利者の方々とおよそ35年かけて進めてきた「麻布台ヒルズ」が、2023年11月24日(金)に開業する。開業に先立ち、プレス関係者向けに内覧会が実施された。

■オフィス、住宅、商業施設、文化施設、教育機関や医療機関など、多様な都市機能が集積
「麻布台ヒルズ」は、"Modern Urban Village~緑に包まれ、人と人をつなぐ「広場」のような街~"をコンセプトに、"Green & Wellness"人々が自然と調和しながら、心身ともに健康で豊かに生きることを目指す街だ。約8.1haの広大な計画区域には、約24,000m²の圧倒的な緑が広がり、延床面積約861,700m²の空間に、オフィス、住宅、商業施設、文化施設、教育機関や医療機関など、多様な都市機能が集積する。

「麻布台ヒルズ」には、「一体的な都市づくりの中で緑豊かな環境と新しい都市生活を実現する」というビジョンに賛同した多くのパートナーが参画。「慶應義塾大学予防医療センター」や都心最大規模のインターナショナルスクール「ブリティッシュ・スクール・イン 東京」、世界初となるアマンの姉妹ブランドホテル「ジャヌ東京」、ベンチャーキャピタル約70社が集結する「Tokyo Venture Capital Hub」、ラグジュアリーブランドや「麻布台ヒルズ マーケット」など約150の店舗、お台場で人気を博した「森ビル デジタルアート ミュージアム:エプソン チームラボボーダレス」などが開業する。尚、「麻布台ヒルズ」の一部施設は2023年12月以降、順次開業予定。

森ビルは、多様な機能を複合したコンパクトシティ「ヒルズ」を通して、豊かな都市生活と、東京の磁力向上に資する都市づくりに取り組んできた。「麻布台ヒルズ」では、この街に集まるパートナーとともに、環境や健康が重要性を増す現代において、"Green & Wellness"をテーマにした新しい都市像を提案していく。

■麻布台ヒルズ:全体概要
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■麻布台ヒルズ:施設概要
「麻布台ヒルズ」は、多様な都市機能が複合するコンパクトシティ。そして、ひとつひとつの施設においても多面的で複合的な機能を有している。これらの施設や機能がからみあい、立体的につながることで、豊かなヒルズライフを創出する。

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■今後のスケジュール
・2023年8月30日:ブリティッシュ・スクール・イン 東京開校
・2023年11月6日:慶應義塾大学予防医療センター検査提供開始
・2023年11月24日:麻布台ヒルズ開業
 ・麻布台ヒルズギャラリー
 ・商業施設(約100店舗)
 ・ヒルズハウス
 ・Tokyo Venture Capital Hub
・2023年冬:ジャヌ東京(ホテル)開業
・2024年1月(予定):麻布台ヒルズ マーケット開業
・2024年1月(予定):森ビル デジタルアート ミュージアム:エプソン チームラボボーダレス開館
・2024年2月~(予定):商業施設(ラグジュアリーブランド10店舗)
・※その他の店舗については店舗リストをご参照ください

■広場、緑とサステナビリティ
・圧倒的な緑の創出
「麻布台ヒルズ」は、高低差のある地形を生かして、低層部の屋上を含む敷地全体を緑化することで、都心の既成市街地でありながら、約24,000m²(約7,200坪)もの緑地を確保。ヘザウィック・スタジオのデザインによる低層部のダイナミックな建築物と緑が美しく調和し、街全体が緑に包まれた豊かな環境となる。

sガーデンプラザ外観_Garden Plaza Exterior


・多種多様で、人の営みと関わる緑
敷地内には約320種の多様な植物を配し、果樹園や菜園など、人の営みと関わる緑も積極的に使用した。果樹園や菜園では、ブルーベリー、レモン、モモなど11種の果樹をはじめ、ハーブやエディブルプランツなどを育てる。また34種の在来植生を中心に構成された桜麻通りでは、野山を散策するように四季の移ろいが感じられるほか、街全体に開花時期の異なる桜を植え、春には2月のカワヅザクラから、4月のソメイヨシノやヤマザクラやシダレザクラ、5月上旬のフクロクジュやカンザンなどの八重桜まで、多彩な桜を長く楽しむことができる。

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・街のシンボルとなる「中央広場」
街の中央、約6,000m²(約1,820坪)の「中央広場」は、人々の交流や憩いの場となるオープンスペース。へザウィック・スタジオがデザインしたユニークな大屋根「The Cloud」がかかる「麻布台ヒルズアリーナ」は、イベントなど街の賑わいの中心となる。また、隣接する芝生エリアはパブリックアートが点在しアートを身近に楽しめる豊かな空間となる。

s中央広場外観_Central Green Exterior


・サステナビリティの推進
「麻布台ヒルズ」では、都市づくりにおけるサステナビリティも推進する。街全体で「RE100」に対応する再生可能エネルギー電力を100%提供するなど脱炭素や資源循環を推進。国際的な環境認証プログラム「LEED」の2つのカテゴリにおいて最高ランクとなるプラチナ認証も取得予定。

s桜麻通り_Sakura-asa Street_2


森ビル 山本純也氏が語る!「麻布台ヒルズ」プロジェクトの概要

YouTube:https://youtu.be/cFBsb4nOKjA

麻布台ヒルズプロジェクトサイト

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詳細地図で歩きたい町東京 (JTBのMOOK)
JTBパブリッシング
2023-09-06

今年の「防災の日」は家族で防災訓練!大和ハウス、「2017年度防災意識調査」の結果を発表

大和ハウス「2017年度防災意識調査」

大和ハウス工業株式会社は2017年8月29日、 9月1日の「防災の日」を前に、 お客さんに対する「安全・安心」な住まいの提供に役立てるため、 住宅購入検討者を対象にした防災意識と実態に関する調査の結果を発表した。

今回の調査では、 地震に対する不安は昨年よりも高まっているものの、 3人に1人は家族間で防災に関する情報が共有されておらず、 また、 家族で避難訓練に参加したことがない家庭が85%にものぼった。 さらに、 災害時の対策について家族間でコミュニケーションをとっている家庭は少なく、 具体的な情報共有がなされていない、 という現状が浮き彫りになった。

■災害に対する意識は高く、 地震に対して8割以上が「不安」と回答。 一方で、 防災対策は低下傾向に。
2016年では78.9%が地震に対して「不安」と回答し、 今年は81.5%に上昇した。 一方で、 「ラジオ、 懐中電灯、 医薬品、 飲料水の準備」、 「地震保険の加入」、 「家具等の転倒防止」などの防災対策は軒並み低下傾向にある。 災害への不安が高まる一方で準備が手薄になりつつある可能性がある。
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■もしも…災害が起きた時、 家族で防災情報を共有しているのは半数以下。 3人に1人は「何も共有していない」。 理由は家族間での話し合いの機会が少ない? 機会を作ることができていない?
災害が起きた時、 真っ先に心配するのは「子どもや孫」。 しかし、 3人に1人は、 「もしも・・」の時の「避難場所」や「連絡方法」などを家族で共有していないという結果になった。 「必要性は感じていても・・」、 「どこかで大丈夫と思っている」、 「(話し合う)時間や機会がない」など、 家族間で話し合う機会が少ないことなどが主な理由だ。
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■1年以内の防災訓練参加率、 男性35.9%、 女性19.7%。 さらに、 女性の約4割が防災訓練に「参加したことがない」。 防災に対する  自己評価も「39点」。
災害を未然に防ぐ、 拡大防止などの訓練「防災訓練」。 女性の約4割が参加したことがなく、 1年以内の参加率も男女に差がある。 また、 家族と防災訓練をしたことのない方は85.5%にのぼった。
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いつ起こるかわからない「災害」。 今年の防災の日は家族で防災訓練を実践してみては如何だろうか。

調査概要
調査名 :20代~50代の男女に聞く「2017年度防災意識調査」
実査時期 :2017年8月9日(水)~2017年8月12日(土)
調査方法 :インターネット調査
調査対象 :全国/新築戸建住宅(注文住宅・建売住宅)購入検討者
回答者数 :1,035名(20代~50代の男性518名・女性517名)


大和ハウス工業株式会社

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家創りと生活のカタチを革新的に変える住宅用ITサービス!「knot」と「v-ex」

SOUSEI株式会社代表取締役乃村一政氏

SOUSEI株式会社は2017年8月22日、都内 act*squareにおいて、マイホームアプリ「knot」とHOME OS「v-ex」のリリースを記念して、全国のトップビルダーやマンションデベロッパー、リノベーションイノベーター、IT企業を招いたキックオフパーティーを開催した。

■革新的な住宅用ITサービス
マイホームアプリ「knot」は住宅にまつわる情報を全てスマホで管理出来る無料サービスだ。膨大な量の図面や資金計画書、契約書、画像、取扱説明書、銀行口座残高情報、その他マイホームに関わるすべての情報をスマホで一元管理することができる。現在、全国のトップビルダーに続々と導入されており、急速にユーザーを増やしている状況だ。

一方、HOME OS「v-ex」はHDMIで自宅のTVと接続することで、様々なアプリケーションのプラットフォームを構築出来るOS機能を備えたデバイスだ。

たとえば、音声認識によって家電の制御や情報の取得が可能にしたり、宅配BOXと連携することで荷物配達時にスマホへの通知を行うことができたり、内蔵されたFelicaチップにより自宅内にいながら配達料金やコンビニ払込票等の様々なサービスの支払いを完結できるなど、まったく新しい買い物体験を実現させる。

SOUSEI株式会社代表取締役乃村一政氏は、「家を建てるところから家族で生活を送るところまであらゆる情報を一元管理する。」と、「knot」と「v-ex」が革新的な住宅用ITサービスであることを強調した。

同社はこの2つのサービスを軸に、「AI」と「IoT」技術を搭載した未来の住宅専用プラットフォームを生み出していくとしている。

残念ながら今回のパーティーでは、実際に動作するデモンストレーションを見ることはできなかったが、家創りと生活の形を変化させる住宅用ITサービスであるだけに、今後の展開が楽しみだ。
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SOUSEI株式会社

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住宅不動産業界が震撼!?――地盤情報を無料で教えてくれる「地盤カルテ」発表

地盤ネット株式会社は2015年3月6日に都内の会場で発表会を開き、同社がサービスを提供している「地盤安心住宅+」を活用した、新たな個人向けサービスである「地盤カルテ」を発表した。同サービスは住所を入力するだけでその場所の地盤の評価が点数で分かるというものだ。住宅を建てる際などの指針にしてほしいと同社は語る。

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子どもがいなくても家を建てた!デフレ世代とバブル世代の考え方に大きな違い



多くのビジネスパーソンの夢は、マイホームを手に入れることだろう。そんなマイホームに関して、興味深い調査結果が得られた。住宅メーカー9 社(※)が共同で住宅購入に関する有益な情報提供などを行う「イエノミカタプロジェクト」は、過去5年以内に同9社で戸建て住宅を購入した人を対象に「住宅購入に関する意識調査」を実施した。

この調査は、今後住宅購入を検討する人にとって購入の参考となる情報を提供することで、住宅購入における不安や悩みを解消し、家づくりを楽しく行えるようにすることを目的として行ったものだ。
※旭化成ホームズ株式会社(へーベルハウス)、住友林業株式会社、積水化学工業株式会社(セキスイハイム)、大和ハウス工業株式会社、トヨタホーム株式会社、パナホーム株式会社、ミサワホーム株式会社、三井ホーム株式会社、株式会社ヤマダ・エスバイエルホーム

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