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気候変動

4つの地球の未来で気候変動問題を“自分事”に!EY Japanが没入型体験イベント「Four Futures」を開催

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EY Japanは、2025年3月18日(火)から21日(金)までの4日間、東京ミッドタウン日比谷にある東京オフィスにて、30年後の未来の地球を垣間見ることができる没入型体験イベント「EY Four Futures」を開催した。開催前日の17日(月)にはメディア向けセッションが行われ、実際にコンテンツを体験する機会が設けられた。また、EY Japan 気候変動・サステナビリティ日本地域リーダーの牛島慶一氏から、「EY Four Futures」の概要や、同社が環境問題に対してどのように取り組んでいるかについて話を聞くことができた。

同社は、全世界で約40万人を擁するEYのメンバーファームの一つである。EYのパーパス(存在意義)である「Building a better working world(より良い社会の構築を目指して)」を掲げ、あらゆるステークホルダーを視野に入れ、長期的な視点での価値創造を目指して、プロフェッショナル・ファームとして変革に取り組んでいる。

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画像提供:EY Japan


■企業、政策関係者、学生が「EY Four Futures」を体験
没入型体験イベント「EY Four Futures」は、科学的根拠に基づく複数のシナリオにより、気候変動に直面する未来の姿を描き出すもので、映像を通じて「見て」「聞いて」「感じる」ことができる体験型のコンテンツだ。これまでに、COP28が開催されたドバイ、生物多様性条約COP16が開催されたカリ(コロンビア)、そしてClimate Week NYCが開催されたニューヨークなど、16カ国以上で実施されてきた実績を持つ。

東京オフィスでのイベントには、企業関係者だけでなく、政策関係者や学生も招かれ、「EY Four Futures」を体験した。

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体験は、まず専用の部屋に入り、数十分間の没入型映像を通じて未来の気候シナリオを追体験するところから始まる。その後、別室に移動して環境問題に対する考え方や、企業が取るべき方針について議論するワークショップが行われる構成となっている。

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■ベストシナリオ、ワーストシナリオなどの4つの未来。世界人口や平均気温の変動で環境が変わる
コンテンツの内容は、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が提示するシナリオに基づいて構成されており、以下の4つの異なる30年後の未来が描かれ、気候変動がもたらす未来の姿を“体感”できるようになっている。

・BAU(Business As Usual/追加対策なし)
・COLLAPSE(崩壊)
・CONSTRAIN(制約)
・TRANSFORM(転換)

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■「Four Futures」体験後のワークショップで何が語り合われるのか
メディアセッション当日には、体験後に質疑応答の時間が設けられた。ワークショップで話される内容に関しての想定を質問すると、牛島氏は「気候変動を科学的データとして左脳で理解するだけでなく、右脳で想像しながら自分事として理解しようというものです。なので、同じ定量的なデータでも、1つの物語にして、私たちの日常の生活や身近な対象を想起してもらい、どんな自分なりのストーリーになり得るのか、ということを心で感じていただけるよう作り上げています」と、コンセプトについて説明した。

続けて、「ワークショップにおいては、改めて自分の感情でこの問題を捉えたときに、一人の人間としての正直な自分の声を参加者で出し合って、そこから具体的に『じゃあ、自分たちはどう行動を起こすか』ということを皆でディスカッションしてみるつもりです」と答えた。

さらに具体的には「ベストシナリオとワーストシナリオ、そしてその間に挟まるシナリオもあります。この4つのどの未来を皆さんご希望されますか?と質問をしてみます。一方で、今、時代は果たして我々が望むシナリオに向かっていると感じられるか、についても。

このまま行くとどういったシナリオに行き着きそうか、何が危惧されるのか。こうしたところを皆さんと一緒に材料を出し合い、理想とする世界と、このまま行き着くかもしれない世界にギャップがあるならば、今回参加いただく多様な企業関係者や学生と、気候変動分野や投資の世界で著名な識者の方々に来ていただきますので、お互いに知恵を出し合う。

これから生まれるであろう子ども、今いる子どもの将来に、今の大人はどういった社会を残していけるのか。『仕方ない』といったできない理由を見てあきらめるのではなく、『希望』に向けて現実をどうやって近づけるのかを発想の出発点に、行動変容を皆で起こしていきたい、というのがこのワークショップの狙いです」と、ワークショップでの問いかけや方向性を示した。

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テクニカルライター 後藤 響平


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LIFULL HOME'Sメディアセミナー!おひとりさま用マグケトル【まとめ記事】

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不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME'S」を運営する株式会社LIFULL(ライフル)は2021年9月10日(金)、「気候変動の最新動向と水害リスクから考える住まいの探し方」セミナーを開催した。
サンコー株式会社は、『沸かしてそのまま飲める「おひとりさま用マグケトル」』を発売した。

LIFULL HOME'Sメディアセミナー!『気候変動の最新動向と水害リスクから考える住まいの探し方』開催レポ
不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME'S」を運営する株式会社LIFULL(ライフル)は2021年9月10日(金)、「気候変動の最新動向と水害リスクから考える住まいの探し方」セミナーを開催した。ゲストとして、『国連防災白書』国際版の編集に10年来携わり、気候変動リスクを可視化するデジタル地球儀『触れる地球』の開発者でもある竹村眞一氏を迎え、気候変動の最新動向や国内外で起きている気候変動への創造的「適応」についての解説があった。


手首に優しい!左手用のエルゴノミクスマウス
サンワサプライ株式会社が運営している直販サイト『サンワダイレクト』は、人間工学に基づく形状がマウス操作による疲れを和らげる、左手用エルゴノミクスワイヤレスマウス「400-MAW174」を発売した。本製品は、人間工学(エルゴノミクス)に基づいたタテ型形状が手首の負担を和らげる、左手用のワイヤレスマウスだ。左利きの方にぴったりの形状ですが、右利きの方でも左手でマウスを握れば、メモを取る際にマウスからペンに持ち変える必要がなく、スムーズに作業できる。左右クリックボタンおよび戻る・進むボタンはカチカチ音がしない静音ボタン仕様だ。カウント切り替えボタンを押すと、用途に合わせてカーソルスピードを1000/1400/1800の3段階で切り替えられる。


WEB会議システムのプレゼンで使える!ワイヤレスプレゼンター
サンワサプライ株式会社が運営している直販サイト『サンワダイレクト』は、オンライン会議やプレゼンなどで片手で簡単操作できるワイヤレスプレゼンター「200-LPP046」を発売した。本製品は、液晶テレビにポインターを表示できるワイヤレスプレゼンター。ソフトウェアポインター機能搭載で、レーザーポインターではできない液晶テレビへのポインタ表示が可能だ。ジャイロセンサー(動きを感知するセンサー)を搭載しており、手首の動きに合わせてポインターやマウスカーソルの操作ができる。プレゼンターの向きを感知して、ポインター操作とページ操作を切り替えられる。リモート会議の際にも画面共有をしながらソフトウェアポインターを効果的に使用できる。


「鬼滅の刃マンチョコ」の第2弾登場!鬼滅の刃マンチョコ2
株式会社ロッテは2021年9月28日(火)に、「ビックリマン」シリーズからビックリマンイラストになった『鬼滅の刃マンチョコ2』を発売する。2020年11月発売の第1弾から10ヶ月ぶりのコラボレーションになる。ビックリマンイラストレーター描き下ろしによるアニメ「鬼滅の刃」キャラクターの景品シールは全24種。


マグカップとケトルが合体!沸かしてそのまま飲める「おひとりさま用マグケトル」
サンコー株式会社は、『沸かしてそのまま飲める「おひとりさま用マグケトル」』を発売した。本製品は沸かして保温できる機能を備えた電気マグカップ。容量350ml、高さ140×幅130×直径95(mm)(蓋、持ち手含む)で、卓上に置けるコンパクトなサイズを実現した。家庭用コンセントから給電する。使い方は本体に水を入れ、好みの温度にセットすれば準備完了だ。温度は45/60/100度の3段階に切り替えができる。タイマー機能(10、40、70分)を搭載し、タイマー設定時は設定した時間に自動でオフになり、好みの時間煮出すことが可能だ。


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LIFULL HOME'Sメディアセミナー!『気候変動の最新動向と水害リスクから考える住まいの探し方』開催レポ

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不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME'S」を運営する株式会社LIFULL(ライフル)は2021年9月10日(金)、「気候変動の最新動向と水害リスクから考える住まいの探し方」セミナーを開催した。ゲストとして、『国連防災白書』国際版の編集に10年来携わり、気候変動リスクを可視化するデジタル地球儀『触れる地球』の開発者でもある竹村眞一氏を迎え、気候変動の最新動向や国内外で起きている気候変動への創造的「適応」についての解説があった。

さらにLIFULL HOME'Sからは住まいの観点から減災を考え、開発した機能「LIFULL HOME'S洪水・土砂災害・地震ハザードマップ」を開発するに至った背景や、多くの人に利用いただけるようこだわったバリアフリー化のポイントと住まい探しの際のハザードマップの活用方法の説明、今後のハザードマップの展開についての発表があった。

■安心できる住まい探しをご提供したい - LIFULL HOME'S 大久保 慎氏
1部では、LIFULL HOME'S事業本部プロダクトプランニング1部部長 大久保 慎氏が登壇した。

大久保氏は「LIFULL HOME'S洪水・土砂災害・地震ハザードマップ」の開発の経緯について、
「当社LIFULLは、個人が抱える課題から、その先にある世の中の課題まで安心と喜びをさまたげる社会課題を、事業を通じて解決する企業グループです。今回は、安心できる住まい探しをご提供したいという思いから開発に至りました。」と語った。

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LIFULL HOME'S事業本部プロダクトプランニング1部部長 大久保 慎氏

近年 全国各地で、集中豪雨による水害で住宅に甚大な被害が生じている。国土交通省「災害リスク地域に居住する世帯の状況」(出典:国勢調査及び国土数値情報より国土交通省作成)では、土砂災害・水害のリスクがあるエリアに居住している世帯が約23%あると推計され、不動産取引時においても、水害リスクに係る情報が契約締結の意思決定を行う上で重要な要素となっている。

これらの背景を受け、同機関による2020年8月に水害ハザードマップにおける物件の所在地の説明義務化施行に伴い、LIFULL HOME'Sでは地図から探す機能に『洪水ハザードマップ』を、新築一戸建て物件の物件詳細に『洪水・土砂災害・地震ハザードマップ』機能を開発した。

大久保は外国におけるハザード情報提供のトレンドについて、
「気候変動の影響が顕在化するなか、命を守る情報への関心の高まりから2020年8月、アメリカの不動産情報検索サイトでハザード情報の表示が始まり、2021年全米オンライン仲介大手数社が洪水や山火事、高温、干ばつ等のハザード情報の提供を開始し、ローン金利や住宅保険等にも加味されるようになってきました。不動産事業におけるビジネス上の懸念の声が上がる一方、情報の非対称性の解消や複数サイトを往復する手間の軽減に対する称賛の声も聞かれました。しかし、アメリカの不動産サイトでも取組み自体は始まったばかりのため、各サイトの提供方法も試行段階にあります。」と語った。

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■ハザードマップの特徴は、4つ - LIFULL HOME'S 蔭山 亜由美氏
2部では、LIFULL HOME'S事業本部プロダクトプランニング1部 蔭山 亜由美氏が登壇した。

蔭山氏はハザードマップの機能開発を進めた具体的背景について、
「自然災害の頻発や激甚化や不動産取引における『水害リスク説明』の義務化、そして災害リスクに対する意識の変化があります。2019・2020・2021年に行ったLIFULLの独自調査によると、『住み替えの際に災害に強いエリアかどうか調べた』という割合が賃貸・売買共に2年連続で増加しており、特に売買では他項目の上昇があまり見られない中、ここ2年で最も上昇した項目となっています。」と語った。

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LIFULL HOME'S事業本部プロダクトプランニング1部 蔭山 亜由美氏

さらに蔭山氏は、LIFULL HOME'Sのハザードマップの特徴として、下記の4点を挙げた。
「物件探しの初期段階から、物件周辺の災害リスクが確認できます。」
「洪水・土砂災害・液状化・最大震度など複数の災害リスクを網羅的に確認できます。日頃どんな防災対策を行えばいいか、不動産会社との相談やコミュニケーションに繋げて頂くことも目的の一つです。」
「動的な地図により周辺の災害リスクも確認できます。」
「あらゆる人が情報を取得できるよう、色のバリアフリーに対応しています。色覚障害のある方にも見やすいよう配慮し、ヒートマップに用いる柄にも考慮しました。」

最後に蔭山氏は、
「現在スマートフォン版の新築一戸建ての機能のみのため、今後戸建て以外のマンションを検討中の方にもご利用いただけるよう開発を進めてまいります。」と今後の展開についても補足た。

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■異次元の適応策が世界で進み始めている - 京都芸術大学教授 竹村 眞一氏
3部では、京都芸術大学教授・ Earth Literacy Program 代表 竹村 眞一氏が登壇した。

竹村氏は日本の台風リスクが高い理由について、
「日本近海は世界で最も海水温の上昇率が高い地域なんです。世界平均が0.5度ほどなのに対し、日本近海は1度以上上昇しています。」と指摘した。

また、グローバル貿易の急拡大を機に水害リスクの高い沿岸低地の港湾都市周辺に人口や資産が増えたことで被害額も膨大になっていることにも言及。その上で外から来る災害のみならず内側の脆弱性への対応も必要だと訴えた。

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京都芸術大学教授・ Earth Literacy Program 代表 竹村 眞一氏

竹村氏は猛威をふるう気候変動の最新動向として、
「災害の経済損失は21世紀に入って7~80%増えた。これは、同じ災害で影響うける人口や社会資産が沿岸部で増えているためです。現在、日本は人口の半分、社会資産の75%が洪水時の河川水位よりも低い水害脆弱エリアに集まっています。これからは外から来る災害のダメージを何倍にも増幅する内なる脆弱性にも目を向ける必要があります。」と語った。

ではどうしたら良いのか?という問いに対しては、「水害・水没を前提とした都市デザイン」を考える必要があるのではないかと提言した。

竹村氏は気候変動への創造的「適応」について、
「たとえば利根川流域では、昔から水没時に避難できるよう母屋の屋根より高い「水塚」という小山を築き、その上に蔵を設けて、そこに避難用の舟まで準備していました。現代では、たとえばスカイツリーは世界最大級の雨水貯留の仕組みを備えています。一時的にでも下水に流れ込む雨水の量を少なくすることで、都市型洪水のリスクを低減できます。

この墨田区方式を全国に広げるべきです。また国土の3割がゼロメートル地帯のオランダでは『都市が沈むなら、初めから浮かんで暮らそう』と浮体式の住宅やマンションも人気。こうして異次元の適応策が世界で進み始めています。」と語った。

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LIFULLは今後も、ユーザーに寄り添いながら、ともに理想の住まい探しを実現するとしている。今回のセミナーは、台風や大雨の水害、地震リスクから安心な住まい探しを考える良い機会となった。

【LIFULL HOME'S】新築一戸建て

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日本大学大学院理工学研究科後期博士課程修了。理学博士。日本物理学会会員。データサイエンティスト協会会員。IT系記事を中心に著書多数。原稿の依頼歓迎。

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