大正製薬が2022 年2 月に行った「身だしなみに関する調査」によると、「Q. 異性の見た目で気を使ってなさそうだと幻滅するポイントはどこですか?」の問いに対し、「におい」と回答した女性は6 割となっており、トップという結果だった。
そこで今回は、男性向けトータルヘアケアブランド「リアップ」を提供している大正製薬研究員に、意外と忘れられがちな頭皮のニオイケアについて教えていただいた。

■頭皮が臭くなる原因と対策
ニオイと聞くと「脇」「足の裏」「口臭」を想像する人が多いと思うが、実は頭皮のニオイも原因のひとつ。加齢臭は耳の裏から匂うと言われることが多いのも、このためだ。頭皮が臭くなる2 大原因は「汗」と「皮脂」。頭皮には汗腺（汗を出す器官）が多く分布しているため、汗をかきやすく、さらに、髪の毛があるため蒸れやすいという特徴がある。

皮脂は髪を滑らかにしたり頭皮を守ったりと重要な働きをする反面、過剰に分泌された皮脂などは雑菌繁殖の原因となり、臭いニオイが発生してしまう。頭皮では、皮脂の分泌が多いと言われるT ゾーンよりも皮脂腺がおよそ2 倍あり、多くの皮脂が分泌されている。
また、男性ホルモンの影響で男性は皮脂が多く分泌されるので、女性よりもニオイが発生しやすくなる。そのため、ニオイケアを行う上で「頭皮」のケアを行うことが重要になる。

下記に心当たりがある人は、頭皮のニオイのきっかけになっている可能性があるので、要注意だ。

〇お肉や脂っぽい食べ物中心の食生活
お肉は悪臭の原因物質が体内にたまり、体臭や皮脂臭の原因になる可能性が。ラーメンなどの脂っぽい食べ物は皮脂の分泌が増加し、ニオイの原因になる可能性がある。そのため偏食をせずにバランスが良い食事をすることが大切だ。

〇お風呂の後、ドライヤーをせずに自然乾燥で乾かす
生乾きの状態は菌の温床となる可能性があるので要注意。お風呂上り頭皮に水分が残っていると感じたら熱すぎない風で手早く乾かそう。ただし、髪の毛が乾かないからと言って、熱風を浴び続けると、頭皮が乾燥して頭皮トラブルを起こしやすくなるので、注意しよう。

〇１日2 回以上シャンプーをする
ニオイを気にして洗いすぎることで、頭皮環境を整える皮脂や常在菌が減りすぎて、頭皮が乾燥してしまう可能性が。シャンプーのすすぎ残しにより、頭皮環境を悪くしてしまう可能性もある。1 日に1回、皮脂の分泌が少ない人は２日に１回のシャンプーにしよう。

〇スタイリング剤をつけたまま寝てしまう
スタイリング剤の原料は油分が多く、寝ている間に毛穴が詰まる原因に。また、スタイリングに付着したゴミやほこり、雑菌などが頭皮に悪影響を与える可能性も。スタイリング剤をつけた日は必ず洗髪するように心がけよう。

〇睡眠不足
睡眠不足は成長ホルモンの分泌が少なくなり、血行不良やストレスで頭皮の健康状態が悪化。日付が変わらないうちに睡眠に入ることが重要だ。

■正しいシャンプーの方法で頭皮のニオイを解消
頭皮のニオイを防ぐために、まずはシャンプーの方法や使用しているシャンプーが頭皮の状況と合っているかどうかを見直してみよう。シャンプーを見直すだけでも頭皮環境は改善され、ニオイの悩みを軽減することができる。正しいシャンプーのやり方として、「予洗い」「しっかりとしたすすぎ」「水温の調整」が大切。また、水温に関しては37～40 度前後がおすすめだ。

正しいシャンプーの仕方は、下記3 ステップ。
〇ステップ１：ぬるま湯で髪の汚れを洗い、よくすすぐ


〇ステップ２：爪を立てずに、指の腹で頭皮をマッサージするように洗う


〇ステップ３：最後にシャワーを使って、髪、頭皮をよくすすぐ


■エナジーシャンプーで、毛髪・頭皮の汗臭を防ぐ
毛髪・頭皮の汗臭を防ぐシャンプーがある。「リアップエナジーPROTECT シャンプー」は、大正製薬の毛髪研究が生んだシャンプーだ。
皮脂や汚れを取り除き、頭皮に潤いを与える。

頭皮タイプにあわせて、下記の3 種のラインナップから選択できる。
・ストロングオイリー：朝から頭皮がべたつく人におすすめ
・オイリー：夕方に頭皮がべたつく人におすすめ
・ドライ：頭皮のかさつきによるかゆみやフケが気になる人におすすめ

リアップエナジーPROTECTシャンプー、ストロングオイリー/オイリー/ドライ
【医薬部外品】400mL本体価格各3,972円
※リアップの有効成分ミノキシジルは配合されていない



ニオイは身近な対策で予防できる。ニオイが気になる人は、正しいシャンプーの方法や、毛髪・頭皮の汗臭を防ぐシャンプーを使用して、頭皮のニオイ対策をするとよいだろう。

■RiUP - 大正製薬

■ITライフハック
■ITライフハック Twitter
■ITライフハック Facebook

■ITビジネスに関連した記事を読む
・YouTuberヒカル、歌い手まふまふ、株式会社GUILDの役員に就任
・マーケティング×サンプリングが強み！ドゥ・ハウス小笠原社長が明かす、Webサンプリングサービス「モラタメ.net」成功の秘密
・A3サイズを折らずに収納でき、大量の書類の持ち運びに便利！アタッシュケースとパイロットケース
・コロナ後の新しい資本主義のもとで、税制はどうなるのか？税務のエキスパートが税制改正を解説
・SIAAの認証を取得した抗ウイルス仕様で取回しがしやすい！1本支柱タイプのカルテカート

2022年4月1日に施行された、個人情報保護制度の法改正。Cookie情報をはじめとした広告配信、トラッキングに広く活用されているデータの活用について一部本人同意の取得が必要になるなど、業界にとっても大きな分岐点となっている。従来のCookieでの広告配信を実施してきた企業の中には、自社のデジタルマーケティング活動への影響を懸念している企業も多いだろう。

データ接続プラットフォーム「LiveRamp」を活用し、Cookieレスの広告配信を実現したピープル・ベースドマーケティングを支援するLiveRamp Japan株式会社は、2022年4月に施行された改正個人情報保護法を前に、広告主のデジタルマーケター500名を対象にした、業界変化への対策意識に関する調査を実施し、その結果を発表した。
同社 VP Enterprise, Japan（営業責任者）田中深雪氏のコメントとあわせて紹介しよう。

■改正個人情報保護法について、62.8％ものマーケターが自社のデジタルマーケティング活動への影響を懸念している一方、その内何らかの対策を既に実施しているマーケターはわずか22.3％という結果に

「2022年4月1日に施行される改正個人情報保護法の内容についてどの程度知っていますか」という問いに対し、「詳細までは把握していないが自社のデジタルマーケティング活動への影響を懸念している」が33.4%と最も多く、次いで「施行日や改正点について詳細を把握しており、自社のデジタルマーケティング活動への影響を懸念している」が29.4%という結果に。62.8%ものマーケターが、今回の法改正における自社のデジタルマーケティング活動への影響を懸念していることが判明した。

一方その内、「自社のデジタルマーケティング活動において新しいソリューションの導入など、何か具体的な対策を検討していますか」という問いに対し、「新規ソリューションの導入や所持しているデータの整理など既に対策済」と回答したのはわずか22.3%という結果に。

さらにその内、「Cookieに変わるIDソリューションの導入」など具体的な対策ができているのはわずか44.3％という結果に。改正個人情報に対する危機感とは裏腹に、その対策について実際に行動にまで移せていない現状が浮き彫りになった。

LiveRamp Japan 田中氏
「この４月より改正個人情報保護法が施行となりましたが、対策を取られていないという回答が多いことには驚きました。アジア諸国では既にGDPRやCCPA施行時の実例を鑑み、グローバルでのデジタルマーケティング化を視野に入れて取り組みが始まっていますが、日本での初動はやや遅れていると実感しました。国を跨いだデジタルマーケティング活動・対策に向けて、日本は後発となっていますので、危機意識をもった取り組みをすることが必要であると思います」

■41％ものマーケターが、直近2年においてデータの取り扱いやCookie利用に関する一般生活者からの問い合わせが増えたと回答

「直近２年間のことについて、おうかがいします。それ以前と比較して、データの取り扱いやCookie利用などに関する、一般生活者からのお問い合わせや、自社に対するネガティブな情報が増えましたか」という問いに対し、41%が「かなり増えた」「増えた」と回答した。
企業による個人情報流出の報道や各種SNSの利用者増加に伴い、一般生活者のプライバシーに関する意識が高まって企業に対する問い合わせが増えたと予想される。企業にとっても一般生活者のデータの取り扱いはこれまで以上に重要視されることが明らかになった。

LiveRamp Japan 田中氏
「一般生活者として、自身のデータがどのように取り扱われているのかという関心や問合せは今後も益々増えていくでしょう。個人情報保護に配慮した許諾の取得は、既存顧客からの信頼向上や、サステイナビリティを意識した長期的な経営戦略に繋がります。顧客のプライバシーを考慮したファーストパーティデータの有効活用、サードパーティCookie対策に向けたIDソリューションの検討は有効な運用手法の一つとして議論、検討をいただきたいです」

■サードパーティCookie排除の動きなどデジタルマーケティング業界の大きな動きについて、67.2%ものマーケターが業界の動きを理解していないことが判明

「デジタルマーケティング業界において近年加速している、サードパーティCookie排除の動き（GoogleのChromeは2023年に延期）や、IDFAの急激な減少につながるAppleのApp Tracking Transparencyの実装について、どの程度知っていますか」という問いに対し、54%が「業界の変化について聞いたことはある・なんとなく把握しているが、詳細は理解していない」、13.2%が「まったくわからない」と回答した。つまり67.2%ものデジタルマーケターが、今大きく変化している業界の変化の詳細を理解していないことが判明した。

LiveRamp Japan 田中氏
「こちらの結果は昨年5月に弊社が実施した調査結果とほぼ変化がありませんでした。昨年からCookieベースの代替対策を取られていない場合は、確実にリターゲティングの機会の損出に繋がり、いざCookieベースのターゲティングが終了した際にはユーザーエンゲージメントとROIは急落することとなるでしょう。恐らく「まだ１年あるから大丈夫」と検討を後回しにされている企業様が多いのではないでしょうか。顧客データは繊細かつ生きたデータです。業界動向を察知し、長期に渡って継続利用できる対策を早急に検討されることをお勧めします」

■業界の動きを把握しているマーケターの内、GoogleのサードパーティCookie規制が2023年まで延期となることを受け、44.2%が”対策を急ぐ必要はないと感じた”と回答

「GoogleのサードパーティCookie規制が2023年まで延期となることを受け、その情報を知る前後で、どのような意識変化がありましたか」という問いに対し、近年加速しているサードパーティCookie排除の動きなど、業界の変化について内容を把握しているマーケターの内44.2%が「対策を急ぐ必要はないと感じた」と回答した。
Googleによる規制が延期されたとはいえ、他ブラウザの規制は既に始まっており、既にデジタルマーケティング活動に影響を及ぼしています。この調査により、デジタルマーケターの危機意識の低さが明らかになった。

LiveRamp Japan 田中氏
「弊社へのサードパーティCookie規制対策についてのお問い合わせでは、昨年に比べて確実に温度感が上がっています。改正個人情報保護法の施行もあり、急務で検討される方が増えてきています。アンケート結果と見合わせると、市場の動きとしては、「対策を進められる企業様」と「一旦静観される企業様」で二分されているのではないかと思います。皆様の課題解決にむけてLiveRampもお役に立ちたいと考えております」

■LiveRampのようなIDソリューションに対し63%が興味ありと回答

「ユーザーデータのプライバシー保護を維持しつつ、ファーストパーティデータの利用・活用を最適化するソリューションに興味はありますか」という問いに対し、63%ものマーケターが「興味がある」と回答。プライバシー保護を厳格化し、Cookieに依存しない、LiveRampが提供するピープルベースドIDが社会的に必要にされているということが明らかになった。

LiveRamp Japan 田中氏
「今年に入ってから広告主様、消費財メーカー様から安全なデータ接続、改正個人情報保護法を踏まえたご検討が多くなってきています。LiveRampはGDPR, CCPAなど海外の法令にも準拠しておりますので、海外との有用なID共有についてのお問い合わせも頂いております。私どもは業界でも中立的な立ち位置でおりますので、エコシステムソリューションとの連携強化も進めて参りますので是非お気軽にお声がけください」


個人情報保護制度の法改正により、Cookieでの広告配信を実施してきた企業は、デジタルマーケティング活動を見直す必要があるだろう。
データ接続プラットフォーム「LiveRamp」のようなCookieレスの広告配信は今後、増えてきそうだ。

＜調査概要＞
調査対象者：主にマーケティング・広報宣伝関連・リスティング広告等を活用したデジタルマーケティング施策の設計・運用に従事している男女
サンプル数：500名
調査方法：インターネットリサーチ
調査時期：2022年3月11日～3月14日
調査内容：「改正個人情報保護法の施行を前にした、デジタルマーケティング業界の変化への対策」

■LiveRamp Japan株式会社

■ITライフハック
■ITライフハック Twitter
■ITライフハック Facebook

■ITビジネスに関連した記事を読む
・YouTuberヒカル、歌い手まふまふ、株式会社GUILDの役員に就任
・マーケティング×サンプリングが強み！ドゥ・ハウス小笠原社長が明かす、Webサンプリングサービス「モラタメ.net」成功の秘密
・A3サイズを折らずに収納でき、大量の書類の持ち運びに便利！アタッシュケースとパイロットケース
・コロナ後の新しい資本主義のもとで、税制はどうなるのか？税務のエキスパートが税制改正を解説
・SIAAの認証を取得した抗ウイルス仕様で取回しがしやすい！1本支柱タイプのカルテカート

新型コロナウイルスの感染拡大による影響を受けて、消費者行動は大きく変化している。これまでは店舗に足を運び、対面で商品を選んでいたものが、感染予防の意識向上や政府からの外出自粛要請を受け、外出せずにモノやサービスを購入できるECサイトの需要が拡大。消費者のこの動きに対応するため、業界を問わずあらゆる企業が主戦場をデジタルにシフトしており、まだ対応していない企業においても、ビジネスのデジタル化（DXの推進）は急務とされている状況だ。

しかし日本は、欧米と比べ、デジタル化における消費者のデータ活用は遅れを取って
おり、サードパーティCookie廃止までカウントダウンが進んでいる今でもポストCookie時代に備えている日本企業は少ないことがわかっている。多様化する顧客データをいかにして収集し、また安全に活用していくかが今後のカギになる。

■Cookie 規制がパブリッシャーに及ぼす影響
Googleも既に、「Google Chrome」において2023年半ばから段階的にサードパーティCookieのサポートを打ち切る計画をしていると発表した。その目的はWebをユーザーにとってよりプライベートで安全なものにするための措置とのこと。サードパーティCookieはこれまでブラウザごとにユーザーを識別するために使われていたため、Cookie規制はユーザーの「ターゲティング」や「効果測定」を行う広告主及びパブリッシャーにとって大きな障害となる。

中でもポストCookie時代が及ぼす影響として最もよく知られているのがメディア収益の減少。Googleが発表しているデータによると「サードパーティCookieが使えなくなることによって、メディアの広告収益が52％減少する」と言われている。


出典：
Effect of disabling third party cookies on publisher revenue
https://services.google.com/fh/files/misc/disabling_thirdparty_cookies_publisher_revenue.pdf

■Cookieに依存しない「IDソリューション」の可能性
サードパーティCookieは、主にターゲティング広告表示のために使われているが、ユーザーの知らないところで行動履歴が追跡されてしまうため、プライバシーの観点から問題とされている。Cookieを使わない広告のターゲティングおよびトラッキング手法を見つけ出す必要がある中で、LiveRampが提供する人ベースのID「Ramp ID」への関心が集まっている。

LiveRamp IDは、ファーストパーティデータを活用し、認証に基づき、安全に、人ベースの固有のIDに変換する。このRamp IDはデバイス・チャネルを問わず様々なタッチポイントでの接続を可能にし、効果的なピープル・ベースドマーケティングを実行することが可能になる。



具体的には、「Ramp ID」を活用したAuthenticated Traffic Solution（ATS）を導入したパブリッシャーは、Webサイトやアプリの在庫をアドレッサブルにすることで、在庫の価値を高め、また広告主が個人レベルで正確にオーディエンスをターゲットにできるようにする。
さらにLive Ramp Safe Haven（LSH）が生成するRamp IDを活用する広告主は、手持ちのファーストパーティデータからオーディエンスの理解を深め、的確なユーザーに対してリーチすることが可能になり、各社の収益化をサポートする。

LiveRamp Japan株式会社 Head of Partnership 今井 則幸氏は、
「まず我々が提供する『RampID』は、作成する企業単位で『固有のID』が作成されるので、プライバシー、セキュリティを最重要視しています。また、これまでのCookieなどとは違って、推測型のデータではなく、広告主・パブリッシャーがユーザーからの同意を得た上でIDを作成しているので確定のデータとなります。ATSにより、Webサイトやアプリの在庫がターゲットできるようになることはもちろん、デバイスを跨いでも正確に認識が出来るようにより、広告主によっては費用対効果や、キャンペーン予算の最適化にもつながります。」と、LiveRampの「IDソリューション」の優位性について語った。



GoogleがサードパーティCookieのサポートを打ち切る以上、今までCookieを利用してきた企業は何かしらの対策を立てる必要がある。その対策のひとつとして顧客情報を収集して活用できるLiveRampの「IDソリューション」は、魅力あるサービスと言えるだろう。

■LiveRamp Japan株式会社

■ITライフハック
■ITライフハック Twitter
■ITライフハック Facebook

■ITビジネスに関連した記事を読む
・福田道路株式会社 設立50周年！新TVCM「Direction for Relation」放映開始
・トレインワーケーションを体験！しなの鉄道の観光列車「ろくもん」
・千曲市が地域資源を活用した最先端ワーケーションビジネスを展開！千曲市ワーケーション・ウェルカムデイズ
・野村SRIイノベーション・センター、新メンバー企業を発表！2022年に向けてメンバーシップ拡大を計画
・AIがプロの肩もみを再現！AIイナダチェア「ショルダープロ」で社員の健康を改善