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MAXHUB 新製品発表会、LiveRampの「IDソリューション」とは【まとめ記事】

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テレビの基幹部品やディスプレイを提供する世界のリーディングカンパニーである广州视 源电 子科技股份有限公司(略称 CVTE)は、法人向け インタラクティブパネルブランド「MAXHUB(マックスハブ)」より、ユニファイドコミュニケーション(UC)3製品を2022年1月25日 火)より正規販売代理店ナイスモバイル株式会社を通じて発売した。
Cookieを使わない広告のターゲティングおよびトラッキング手法を見つけ出す必要がある中で、LiveRampが提供する人ベースのID「Ramp ID」への関心が集まっている。

食洗機を手軽に導入できる!タンク式食洗機に使えるラクア用スチールラック45x45x87.5cm
サンコー株式会社は、『タンク式食洗機に使えるラクア用スチールラック45x45x87.5cm』を発売した。本製品は幅奥行45cmでタンク式食器洗い機を気軽に設置できるメタルラック。幅450×高さ875×奥行450mm。好きな位置で固定できる棚板が3枚付属する。耐荷重は約60kg。隙間から物が落ちるのを防ぐプラスチックマット付属。キャスタータイプで移動も楽に行える。『タンク式食洗機を導入したいが置く場所がない。キッチンのスペースを有効に活用したい方におすすめの『タンク式食洗機に使えるラクア用スチールラック45x45x87.5cm』です。』


大容量&低価格でインク交換が可能!キャノンBCI381+380対応の詰め替えインク
サンワサプライ株式会社が運営している直販サイト『サンワダイレクト』は、顔料ブラック約3回分 染料インク約6回分のインク交換が可能な詰め替えインク「300-C380S6C」を発売した。本製品は、キャノンのBCI-380・381 に対応した詰め替えインクと詰め替えカートリッジのセット品。詰め替えインクとは、空になったカートリッジに再注入して使用するインク。顔料ブラック約3回分 染料インク約6回分で、ランニングコストを大幅に削減できる。専用のカートリッジが付属しているため、純正カートリッジの穴あけが必要がなく、簡単にインクを詰め替えできる。また、カートリッジは、詰め替えやすい透明カートリッジを採用している。汎用カートリッジは繰り返し使用できる。


USB Type-Cポートをギガビット対応LANポートに変換!PD給電対応のLAN変換アダプタ
サンワサプライ株式会社は、USB Type-Cポートをギガビット対応LANポートに変換できる、PD給電対応のLAN変換アダプタ「USB-CVLAN7BK/W」を発売した。「USB-CVLAN7BK/W」は、USB Type-Cポートをギガビット対応LANポートに変換できるLAN変換アダプタ。有線LANポート(RJ-45ポート)を搭載していないパソコンでも、USB Type-Cポートを使ってネットワーク通信が可能になる。USB3.2 Gen1対応でギガビット(1000BASE-T)通信に対応しており、動画などの大きなデータも高速転送が可能だ。Auto-Negotiation対応なので、ギガビットネットワークでなくても適切な通信モードで自動的に接続される。


テレビ会議に最適な3製品が登場!MAXHUB 新製品発表会
テレビの基幹部品やディスプレイを提供する世界のリーディングカンパニーである广州视 源电 子科技股份有限公司(略称 CVTE)は、法人向け インタラクティブパネルブランド「MAXHUB(マックスハブ)」より、ユニファイドコミュニケーション(UC)3製品を2022年1月25日 火)より正規販売代理店ナイスモバイル株式会社を通じて発売した。発売に先立ち、プレス関係者向けに事前説明会が開催された。「MAXHUB UC」は、空間デザインだけでなくテクノロジーによって、働く環境をあらゆるビジネスシーンに迅速に対応でき、互換性のあるものに進化させるために開発・設計されている。


コロナ禍で企業のDX化が急加速!Cookieに依存しないLiveRampの「IDソリューション」とは
新型コロナウイルスの感染拡大による影響を受けて、消費者行動は大きく変化している。これまでは店舗に足を運び、対面で商品を選んでいたものが、感染予防の意識向上や政府からの外出自粛要請を受け、外出せずにモノやサービスを購入できるECサイトの需要が拡大。消費者のこの動きに対応するため、業界を問わずあらゆる企業が主戦場をデジタルにシフトしており、まだ対応していない企業においても、ビジネスのデジタル化(DXの推進)は急務とされている状況だ。


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テレビ会議に最適な3製品が登場!MAXHUB 新製品発表会

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テレビの基幹部品やディスプレイを提供する世界のリーディングカンパニーである广州视 源电 子科技股份有限公司(略称 CVTE)は、法人向け インタラクティブパネルブランド「MAXHUB(マックスハブ)」より、ユニファイドコミュニケーション(UC)3製品を2022年1月25日 火)より正規販売代理店ナイスモバイル株式会社を通じて発売した。発売に先立ち、プレス関係者向けに事前説明会が開催された。

■日本の働き方改革を支援
「MAXHUB UC」は、空間デザインだけでなくテクノロジーによって、働く環境をあらゆるビジネスシーンに迅速に対応でき、互換性のあるものに進化させるために開発・設計されている。

新製品は、
・マイクスピーカー一体型WEBカメラ「Sound bar Pro(UC S10 Pro)」
・180度広角WEBカメラ「UC M30」
・360度全方位WEBカメラ「UC M40」

いずれも主要なビデオ会議アプリケーションで使用でき、明瞭な映像を届けながらスムーズなコミュニケーションを実現する。

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手前が新たに発売されたMAXHUB UC 3製品


日本担当カントリーマネージャーであるJackson Zhu(ジャクソン・ズー)氏は、
「日本で販路を開拓するなかで、グローバルトレンドと同様に、仕事の内容に応じて働く場所や時間を自由に選ぶアクティビティ・ベースド・ワーキング(ABW)が多様な働き方として受け入れられつつあることに気付きました。今回、MAXHUBのユニファイドコミュニケーション製品を日本で本格展開し、日本の働き方改革を支援したいと考えています。」と、発売の経緯を語った。

Jackson Zhu(ジャクソン・ズー)氏
日本担当カントリーマネージャーであるJackson Zhu(ジャクソン・ズー)氏


3製品に共通の特徴は、Microsoft TeamsやZoom、Cisco Webex、Skypeなど主要なビデオ会議アプリケーションで使用できる点だ。インタラクティブパネル「MAXHUB V5」との親和性も高い。

〇マイクスピーカー一体型WEBカメラ「Sound bar Pro(UC S10 Pro)」
WEBカメラにマイクとスピーカーが一体になっており、省スペースに設置できる。ディスプレイの上下や壁にも取り付け可能だ。Android搭載なのでディスプレイに接続すれば、すぐに使用できる。

カメラは1,200万画素と高画質のソニー製カメラを搭載しており、120度の広角レンズと最大5倍の光学ズームによって会議室内の参加者の顔をはっきりと映し出す。顔検出機能を備えた自動フレーミング機能によって、発言者の顔にズームすることが可能だ。

内蔵マイクは6個で、最大8メートル離れた場所からの音声を拾うことができる。ノイズリダクションによってクリアなコミュニケーションが可能です。スピーカーは8Wで、部屋中に音が広がる設計だ。

会議で便利なワイヤレス画面共有機能があり、最大4台のデバイスと同時接続が可能で、1クリックで会議室内のモニターなどに資料を投影できる。Google DriveやOneDriveに対応しているので、クラウドからの情報共有も可能だ。

マイクスピーカー一体型WEBカメラ「Sound bar Pro(UC S10 Pro)」
マイクスピーカー一体型WEBカメラ「Sound bar Pro(UC S10 Pro)」


〇180度広角WEBカメラ「UC M30」
「UC M30」は4K対応の180度パノラマカメラで、ディスプレイの上に設置して使用する。3つのレンズにより、会議室内の様子を撮影でき、本体上部のボタンを押すだけでビデオレイアウトを簡単に切り替えられる。パノラマ画像はもちろん、参加者のクローズアップや、ホワイトボードと発表者にフォーカスした画像も撮影できる。発表者の追尾も可能だ。内蔵マイクは2個で、最大4メートルの範囲の音を集音する。

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180度広角WEBカメラ「UC M30」


〇360度全方位WEBカメラ「UC M40」
「UC M40」は360度カメラを搭載したスピーカーフォンで会議室テーブルの中央に置いて使用する。4つのレンズにより、会議室にいる参加者全員のパノラマ映像を撮影するほか、魚眼レンズのような歪みを補正しながら参加者1人1人の顔をキャプチャーすることもできる。発表者と音声の追尾も可能で、プレゼンテーションモードではカメラに映ったホワイトボードと発表者にフォーカスして配信する。4個の内蔵マイクにより、最大半径5メートルの音を集音できる。

360度全方位WEBカメラ「UC M40」
360度全方位WEBカメラ「UC M40」


日本でMAXHUB製品を発売するナイスモバイル株式会社によれば、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、多様な働き方を取り入れる企業が増えてきている中、数万回の会議データを分析して、従来の会議が抱えるあらゆる問題点を洗い出した結果、「会議の軽量化」をキーワードに、UCシリーズ新製品が開発されたとのこと。

ABWの概念に基づき設計された3つの製品を用意することで、小さなスペースから大きなスペースまで全てに対応できる。同社はナイスモバイル×CVTE日本の新しい働き方を、より一層支援していくとしている。

MAXHUB
ナイスモバイル株式会社のプレゼンテーション


新型コロナウイルス感染症の影響により、リモートワークを実施している企業も多い。そんなリモートワークに欠かせないビデオ会議において、今回の新製品はいずれも主要なビデオ会議アプリケーションに対応しており、鮮明な映像を届けながらスムーズなコミュニケーションを可能にする。快適なビデオ会議を実現したい企業だけでなく、オンライン授業を推進したい学校にも魅力的な製品といえるだろう。

MAXHUBブランド公式HP

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コロナ禍の円滑なWEB会議を実現!「MAXHUB」オンライン発表会

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新型コロナウイルスの感染拡大により、ビジネスや教育のオンライン化が急速に広まった。離れた場所にいる人とスムーズなコミュニケーションを行うことが当たり前となり、効率的かつ使いやすいミーティング用デバイスへの需要は拡大し続けている。一方でリモートでの会議をいかに効率的に実りあるものにするかは大きな課題となっている。

そうした状況を踏まえ、テレビの基幹部品やディスプレイを提供する世界のリーディングカンパニーであるCVTEは2021年9月14日、報道関係者向けに法人向けインタラクティブパネルブランド「MAXHUB」の製品および国内の販売戦略に関するオンライン発表会を開催した。

当日はCVTEグローバルビジネス担当ゼネラルマネージャーDarren Lin氏と同社日本担当カントリーマネージャーJackson Zhu氏が会社概要と「MAXHUB」の現状、日本でのビジネス戦略について説明したのち、ナイスモバイル株式会社 取締役 営業統括 本部 井上 格氏と株式会社 MAYA SYSTEM 営業本部 東日本営業部 主任 岩崎 悠希氏が「MAXHUB」の特徴や導入事例を紹介した。
また会議ファシリテーター普及協会の代表で、2021年2月に6冊目の著書『公務員の会議ファシリテーションの教科書』学陽書房を上梓した釘山健一氏がゲストとして登場し、効率的なミーティング会議の進め方について語った。

■世界のあらゆる企業で使って欲しい
CVTE MAXHUBグローバルビジネス担当ゼネラルマネージャー Darren Lin(ダレン・リン)氏は、「MAXHUB」ブランドとグローバルの状況を説明した。

CVTEは中国民間企業トップ500社に選ばれており、時価総額は約108億ドルに達している。そのインタラクティブ・フラットパネル(IFP)の2020年上半期APAC市場シェアは43%(Futuresource社)と世界トップクラスを誇る。

「MAXHUB」ブランドでは、モニターにカメラ・マイク・スピーカーが一体となったインタラクティブパネルを提供しており、アメリカやカナダ、ドイツ、イギリス、オーストラリア、サウジアラビア、アラブ首長国連邦などにも販路を拡大している。

Darren Lin氏
『「MAXHUB」のブランドビジョンは効率的な会議ソリューションをお客様に提供することです。「MAXHUB」による会議ソリューションが大小の規模を問わず、また世界のあらゆる企業で使用されるようにしたいと願っております。そのゴールを達成するために多様なシナリオで使えるソリューションを構築していきます。ユーザーからの要望を取り入れ、お客様に合致した「MAXHUB」の製品やサービスを開発していきます。』

今後はオフィス用モニターやオフィス用コラボレーションツールのみならず、個人用オフィスプラットフォームや、自宅で使用可能なコミュニケーションソリューションにも注力する。

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MAXHUBグローバルビジネス担当ゼネラルマネージャー Darren Lin(ダレン・リン)氏

■最適なソリューションを提供したい
CVTE 日本担当カントリーマネージャー Jackson Zhu(ジャクソン・ズー)氏は、日本でのビジネス戦略を説明した。

「MAXHUB」は2018年に日本市場に参入して以来、ナイスモバイル株式会社との販売代理契約のもと急速に導入数を増加してきた。2021年からは株式会社MAYASYSTEMとも販売代理契約を結び成長を加速している。これに加え、 富士フイルムビジネスイノベーショ ン ジャパン株式会社、コクヨ株式会社、ダイワボウ情報システム株式会社、株式会社大塚商会など、7社の販売パートナーにより国内販売を展開している。

日本における販売数の年間増加率は2018年から3年連続で前年比300%と順調に販売台数を伸ばしている。日本の導入企業としては、富士フイルム、日立製作所、NTTドコモなどがあり、2021年8月までの1年8カ月で導入社数3000社を突破した。教育機関では東京大学が「MAXHUB」を導入している。

オンラインコミュニケーションは、我々の生活の中でより重要な存在になっていることから、「MAXHUB」は安全性とプライバシー保護を重要視し、国際的なプライバシー保護に注意を払ってきた。ソフトウェアアップデートを続け、ユーザープライバシーを保護するハードウェアデザインとなっている。

Jackson Zhu氏
『「MAXHUB」は新たな変化に迅速に対応し、ユーザーのニーズを満たすことにコミットしています。製品レンジを拡大し、オフィスディスプレイ、オフィスコラボレーションツール、個人用オフィスプラットフォーム、さらには自宅で使用可能なコミュニケーションソリューションなどに拡大したいと考えています。パートナーとともに日本のお客様に最適なソリューションをご提供するため、全力を尽くしてまいります。』

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日本担当カントリーマネージャー Jackson Zhu(ジャクソン・ズー)氏

■シンプルかつスマートで、空間との調和がとれる
国内販売代理店であるナイスモバイル株式会社 取締役 営業統括 本部 井上 格氏は、「MAXHUB」の製品説明とデモンストレーションをおこなった。同社は「MAXHUB」のインタラクティブ・フラットパネルをはじめ、サウンドバー、Bluetoothスピーカーフォン、ミラーリングボックスなど、主に会議に使用する製品の販売をビジネスとして展開している。また製品知識の向上のため、販売店向け研修制度を実施している。

「MAXHUB」は、4800万画素の高解像度カメラ、8m先まで集音可能な高性能マイク、発言者をズームアップする機能など、各種高性能な機能が標準装備されていることで、参加者の表情や細やかな発言もリアルに伝達。対面時のような臨場感でその場の雰囲気まで、ありのままに伝えることができる。

4Kのディスプレイはタッチパネルになっており、ペンや指で滑らかに書き込みが可能だ。また、ボードには画像や動画などマルチメディアファイルを直接挿入でき、会議終了時にはPDF・JPEG 形式ですぐに内容を保存共有可能という、デジタルツールならではの便利な機能も備わっている。発表会では、井上氏がペンで滑らかに書き込めることを実演した。

また付属品のドングルや専用アプリを使用すると、無線での画面共有や最大6画面の同時投影が可能であり、面倒なケーブル接続を必要としない。また、投影した資料に書き込みができるため、大人数の会議でも共通認識を持ったまま、会議を進行することができる。

井上氏はMAXHUBの導入事例として、学校法人 濱名山手学院 神戸山手女子中学校・高等学校の事例をあげた。同校は教育現場で使用するミーティングボードとして様々な製品を比較検討する中で、高性能モニターとして使用可能な「MAXHUB」にたどり着いた。「MAXHUB」はワイヤレス接続ができ、専用アプリが不要で、リモート授業が可能だ。教師が画面を共有すれば、その画面が「MAXHUB」経由で生徒のタブレットにも共有される。

企業の導入事例として井上氏は、長野県の大手建設会社の事例をあげた。「MAXHUB」の画面を220インチLEDに表示させ、ワイヤレスで画面を共有する。シンプルかつスマートで、空間との調和がとれることが、「MAXHUB」を導入する決め手だった。

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国内販売代理店であるナイスモバイル株式会社 取締役 営業統括 本部 井上 格氏

■「MAXHUB」の導入で、議論の質が向上した
株式会社 MAYA SYSTEM 営業本部 東日本営業部 主任 岩崎 悠希氏は「MAXHUB」の導入事例として、みそうパートナーズ株式会社の事例を紹介した。同社は東京と大阪にオフィスを構える経営コンサルティング業を行う会社だ。複数人で細かな Excel データを見比べての議論や Web 会議の設備に様々な課題があり、「MAXHUB」の導入に至った。

「MAXHUB」の導入前は、Web会議時に複数の機材をケーブルで接続する手間や、特定のWeb会議システムしか利用できない不便さを感じていた。またモニターが小さく、Excelなどデータ数の多いファイルが見づらいなどの課題があった。

「MAXHUB」の導入後は、プロジェクターなどの機器を用意する必要がなくなり、会議室がスッキリとした。複数の画面を大画面に映せるため、データ数の多いファイルも比較しやすくなった。またWindows搭載のため、ZoomやTeamsなどの好きなWeb会議システムアプリを自由にインストールして使用可能になった。

岩崎 悠希氏
『みそうパートナーズ様は「MAXHUB」の導入により、PCやタブレットを持たないで、議論や打合せをされているそうです。今までよりも明らかに議論の質が向上したとのお言葉をいただいております。」

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株式会社 MAYA SYSTEM 営業本部 東日本営業部 主任 岩崎 悠希氏

■一体感を創るスキルと主体性を引き出すスキルが重要
ゲストの会議ファシリテーター普及協会 代表 釘山 健一氏は、「あなたの知らない“最新の会議”の考え方=マルチボード式会議が会議を変える=」と題し、話し合いの質を高め、全員の発言を引き出すスキルについて語った。

釘山氏は会議の事例として、グループで1枚の資料を配った場合と、一人1枚ずつ資料を配った場合を取り上げた。前者は会議で1点を見つめることから一体感が生まれ、合意形成がしやすくなる。さらに机はロの字でなく、1つにしたほうが議論しやすい。

また会議の本質的なスキルとして、一体感を創るスキルと主体性を引き出すスキルが重要であるとし、人の行動原理として楽しいときに人は動くことを指摘した。

一体感を生んだ会議の事例として釘山氏は農業の会議の現場をとりあげ、資料を壁に貼って参加者で眺めなら議論しても一体感が生まれることを示した。また楽しそうな会議にすることで、主体性があり自分から発言する場を作れる。

最新の会議の考え方として、日本人は欧米人に比べて口で話す会議は苦手な人が多いことから、発言力が弱い人の集団では紙に思いを書く会議にするほうがよい。また資料は壁に貼ると顔が上を向き、会議で一体感が生まれることに加え、大局的に見え、話し合いがぶれないことを強調した。

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ゲストの会議ファシリテーター普及協会 代表 釘山 健一氏

コロナ禍で働き方が劇的に様変わりする中、「情報共有」「意思決定」「アイデア出し」といったコミュニケーションのスピード、質の向上が問われている。「MAXHUB」はそんな人と人との「想いを伝え合う」効率的なコミュニケーションをデジタルの力で解決、コロナ禍だけでなくアフターコロナに向けてより一層の生産性の向上や業務の効率化を支援するだけに、今後、益々注目を集めそうだ。

MAXHUBブランド公式HP

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ITライフハック代表
関口哲司

日本大学大学院理工学研究科後期博士課程修了。理学博士。日本物理学会会員。データサイエンティスト協会会員。IT系記事を中心に著書多数。原稿の依頼歓迎。

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